第2回 ドイツで暴露されたコロナウイルスの「恐怖作戦 ―変更された「パンデミック宣言」の定義―
社会・経済結論から先に言えば、それはワクチンを国民全員に強制接種することでしょう。その証拠に、WHO（世界保健機関）のテドロス事務局長は2020年3月11日、これを「PANDEMIC（パンデミック）」と呼び、世界各国政府に「ロックダウン（都市封鎖）を含む強い対策をとるよう指示」しているからです。
WHO（世界保健機関）のテドロス事務局長
そして「新型コロナウイルスを制圧するためにはワクチンの開発とそれを全員に強制接種する以外にない」とも言っているのです。
しかもこれは、WHOによって中国以外でのCOVID-19症例の総数がたった150と記録されたときのことでした。詳しくは次の翻訳をお読みください。
＊「コロナウイルス。その余波―迫りくる大恐慌…」http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-401.html（『寺島メソッド翻訳NEWS』2020-04-09）。
そもそも「PANDEMIC（パンデミック）」という用語は、次の論考にもあるとおり、疫病の死亡率が12％以上に達した状態を指すというのが、WHOのこれまでの慣習でした。
＊「新型コロナウイルスCOVID-19というパンデミック：真に危険なのは『行動戦略ID2020』である」http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-596.html（『翻訳NEWS』2021-06-20）。
ところが、2009年の当時「Ｈ1Ｎ1」と呼ばれた「豚ウイルス」がメキシコからアメリカへ広まったとき、WHOはその報告が届く数週間前に、従来の6段階に分けて疫病の危険度を決める方式を突然に変更して、「PANDEMIC（パンデミック）」の定義から死亡率を削除したのです。
そして、この定義変更を受けてWHOは、この「豚ウイルス」を「A型インフルエンザウイルスＨ1Ｎ1」と名付けて、この「豚ウイルス」の流行を「PANDEMIC（パンデミック）」と宣言し、世界中にワクチンを配布・販売したのでした。
当時のWHOのマーガレット・チャン（陳馮富珍（チャン・フォン・フ・チャン））事務局長による、この宣言によって、Ｈ1Ｎ1に有効だとされるワクチンを各国政府が何十億ドル規模で購入する、緊急措置の引き金が引かれることになったのです。
しかし、この宣言は後で大嘘だったことが分かりました。というのは、2009年から2010年まではインフルエンザの流行が最も穏やかな時期だったことが判明したからです。
とはいえ、イギリスのグラクソ・スミスクラインやスイスのノバルティスなど、世界の巨大製薬会社にとっては、この宣言は「棚からぼた餅」であり、ワクチン製造販売を通じて既に巨額の利益を手にしていました。
もちろん巨額の利益を手にしたのは世界の巨大製薬会社だけでなく、WHOインフルエンザ専門の主要アドバイザーをつとめたアルベルト・オステルハウス教授（オランダ・エラスムス大学）を初めとして、WHOに助言をした学者・研究者も、何十億ユーロもの利益につながる立場にいたことが、調査の結果、明らかになりました（前頁の『翻訳NEWS』2021-06-20）。
しかし、このスキャンダルが暴露されてからしばらく、WHOは「PANDEMIC（パンデミック）」という用語をやめ、「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」（PHEIC：Public Health Emergency of International Concern（フェーイック））という用語、いわゆる「緊急事態宣言」を使うようになりました。
その証拠に、WHOのテドロス事務局長は、武漢で新型コロナウイルスが発生したという報告を受け、2020年1月30日に「緊急事態宣言PHEIC（フェーイック） 」を発令し、PANDEMIC（パンデミック）という用語を使っていないのです。
ところが2020年3月11日、WHOは突然に方向転換し、テドロス事務局長はこれを「パンデミック」と呼んだのです。何が彼をして方向転換させたのでしょうか。
それを調べてみると、「パンデミック」の名称を使うという決定は、すでに2020年1月21日～24日にスイスのダボスで開催された世界経済フォーラム（WEF）によって採択されていたことが分かりました。
ウィリアム・エングダールの論文「WHOは信頼できる組織か」は、WHO事務局長がダボス会議での決定に従って「パンデミック」の名称を使った理由を次のように述べています。http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-231.html（『翻訳NEWS』2020-04-10）。
PANDEMIC（パンデミック）すなわち「疫病の世界的大流行」という言葉は、「PHEIC（フェーイック） 国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」すなわち「緊急事態宣言」よりもインパクトが強く恐怖心を呼び起こしやすい。
要するに、ダボス会議に集って世界を裏で支配しようとしているひとたちは、選挙で選ばれた人たちでないにもかかわらず、WHO事務局長や各国政府を自分たちの手足として使い、コロナウイルスワクチンを全員に強制接種しようともくろんでいたわけです。
だからこそ、ドイツ政府のコロナウイルス対策会議は前述のような3項目を掲げ、それにしたがって国民を恐怖に追い込んで、このような恐ろしいウイルスから逃れる道はワクチンしかないと思わせねばならなかったわけです。
しかもWHOは各国政府に「コロナウイルスで死んだとされている人の解剖を行ってはならない」とし、検死をほぼすべて禁止していますし、また「新型コロナウイルスに感染していると言われているひとは全員、その後死亡した場合の死因がコロナウイルスでなければならない」という指示まで出しているのです。
コロナウイルスの死者の圧倒的多数は高齢者であり、しかも心臓病などの持病もちが多いのですから、検死解剖すればコロナウイルスで死んだのではないことがすぐ分かってしまうからでしょう。
このことをよく示しているのが、ブルガリア病理学会長ストイアン・アレクソフ博士の発言です。
2020年5月8日に欧州病理学会（ESP）の「新型コロナ」に関するウエブセミナーが開催されたのですが、その参加者の合意事項をまとめたビデオインタビューの中で、アレキソフ博士は、顎が外れるほどびっくりするような意見を述べたのです。
それが前述の「WHOの各国政府への指示」であり、また「私とヨーロッパ中の私の同僚は、ヨーロッパで新型コロナウイルスによる死亡例の証拠は見つけていない」という彼の報告です。詳しくは『翻訳NEWS』の次のインタビュー記事を読んでください。
＊「『誰もコロナウイルスで死んでいない』―ブルガリア病理学会会長ストイアン・アレクソフ博士による重大事実の暴露」http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-350.html（2020-08-02）。
「コロナで死んだひとは誰もいない」。アレクソフ博士（写真右、ブルガリア病理学会会長）の驚愕的発言。カツアロフ博士（写真左、元ブルガリア厚生省副大臣）によるインタビューにこたえてhttps://vimeo.com/430519792
ちなみにアレクソフ博士の業績と評判は異論の差し挟みようもないものです。彼は30年間、医師をしています。またブルガリア病理学会の会長、欧州病理学会の諮問委員会のメンバーであり、ブルガリアの首都ソフィアにある腫瘍病院の組織病理学部の学部長でもあります。
〈参考〉
先述のとおり、ドイツのコロナウイルス対策会議では国民を恐怖に陥れるために3項目の対策を用意し、そのひとつとして「今度のコロナウイルスは若者や子供たちも感染源になる」という恐怖をつくりだしています。
これについてもアレクソフ博士へのインタビュー記事は明確に反対しています。下記を御覧ください。
新型コロナウイルス感染症と判断された若年者に、川崎病のような疾病や脳卒中などの重篤な悪性疾患が報告されている。
しかし、これらの症例について発表されている論文の大半は非常に短く、論文で取り上げられているのはたった1人か、ほんのひと握りの患者しか含まれていない。
さらに、これらの論文には論文の著者自身による「交絡因子の統制を（やっていたとしても）十分に行っていないため、コロナウイルスの役割を決定することは不可能である」というコメントがついている。
また、COVID-19に起因する子供たちの死亡は、実際には、これらの子供たちが混合薬剤を摂取すると同時に人工呼吸器を使用したことによって生じた多臓器不全によるものである可能性が高い。http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-350.html（『翻訳NEWS』2020-08-02）。
（寺島隆吉著『コロナ騒ぎ謎解き物語1—コロナウイルスよりも コロナ政策で 殺される—』の第1章から転載）
〇ISF主催トーク茶話会③（2022年2月26日）：鳥越俊太郎さんを囲んでのトーク茶話会のご案内
※コロナ＆ワクチン問題関連の注目サイトのご紹介です。
https://isfweb.org/recommended/page-2168/
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