「全国有志医師の会」藤沢明徳医師インタビュー ：新型コロナウイルスとワクチン薬害の真実

――東京大学や慶應義塾大学を含む各大学、国立環境研究所、国立感染症研究所のメンバーが研究に参加する「exdeaths-japan」のサイトで「予測死亡数を上回る死亡数」をみると、2017年4月〜2020年1月が4万1896だったのに対し、2020年1月〜2022年10月は15万2834と大幅に増加しています。

藤沢　ワクチン接種により症状が軽くすむというのは「ある意味においては」事実です。特に4〜5回接種した人には免疫抑制が起こり、ウイルスを排除できないために症状は長引きますが、高熱が出ません。

すると高齢者は、別の病原体によって新たな感染症にかかる2次感染や体力の低下によって、そのまま老衰となることもあります。

――本来出るべき熱が出ない、ということですね。厚労省がワクチンをいつ接種したか不明な人を未接種者としてカウントして効果を高く見せていたことを指摘した名古屋大学名誉教授の小島勢二博士なども、「接種により免疫力が落ちてコロナにかかりやすくなっているのではないか」と語っています。

ワクチンではなく「mRNA遺伝子製剤」

――従来のワクチンと新型コロナワクチンとの違いについては本誌でも採り上げていますが、改めて説明していただけますか。

藤沢　従来のワクチンは、病原体などの「抗原」から病原性をできる限りなくしたり、病原体を死滅させて不活化したり無毒化したりしてつくられます。

そして、ワクチンを事前に体内に接種することによって免疫状態をつくり、病原体などから体を守るわけです。

ところがmRNAワクチンは、「遺伝子」を外から注入するものです。それにより、体が異物と判断することで免疫系が刺激される「抗原」となる物質を全細胞につくらせます。

この「抗原」がスパイクタンパクで、免疫が復活すると自分の細胞を異物とみなして攻撃する。

ワクチン後遺症の原因の1つは、この抗体依存性自己攻撃だといわれています。
免疫機能が撹乱されることで中長期的に自己免疫疾患が増えてくるといわれており、すでにその徴候が現れてきています。今後、ワクチン接種による、がんの発症率の高まり、「ターボがん」と呼ばれる急速進行性のがんなどの症例が増えてくるでしょう。

もとより、新型コロナワクチンはワクチンとはいえません。抗がん剤の遺伝子治療と同様の遺伝子治療薬で、「mRNA遺伝子製剤」と呼ぶべきものです。

にもかかわらず、FDA(アメリカ食品医薬品局)やCDC(疾病対策予防センター)がワクチンとして承認しました。

コロナワクチンはコンセプトの根本から誤っているものなのです。

――ワクチン接種者の増加による集団免疫効果というのは、あるのですか。

藤沢　コロナワクチンについては、集団免疫効果という物言いは完全に破綻しました。

天然痘は、ワクチン接種事業によって撲滅しました。現在でも風疹・麻疹・水疱瘡などのワクチン接種は実施されており、ワクチンの効果はウイルスの特性によって決まります

人に感染するコロナウイルスは、風邪の病原体として広く蔓延している4種類と、動物から感染した重症肺炎ウイルス2種類が知られています。

そもそも、どんどん変異していく風邪のウイルスに対するワクチンなど作れるはずはありません。私は、新型コロナワクチンの背後ではとんでもないほど多額のお金が動いており、ワクチンの売り込みは確信犯で進められていると考えています。

――ではワクチンの後遺症、薬害への対応の状況や事例を教えてください。
藤沢　個人的には100人ほど診察してきましたが、現在でも初診の患者さんが増加しています。軽症の方では、ワクチン接種後から体がだるい、少し動くだけで息が切れる、老化が急激に進行したように感じる、1年前にできていたことができなくなった、頻繁に休憩が必要になったというような人が多い。

でも、通院するうち、半年から1年程度で完治する人がほとんどです。

一方で重症例としては、全身倦怠感が強く、食欲が低下し、息切れなどによって日常生活に支障が生じ、退職や退学に追い込まれた方もいます。

認知能力が低下し、頭がボーッとして人の話が頭に入ってこない「ブレインフォグ」に苦しむ人もいますが、治療によって、多くの人が改善・治癒することもわかってきました。

最初は手探りでしたが、現在は「全国有志医師の会」にて隔週で「コロナワクチン後遺症治療研究会」を開催し、そこで得た知識をもとに治療を施しています。

また、ワクチン後遺症でも、発症のタイミングは接種直後、半年や1年後、その混合型と、3つの型に分かれるように思います。

――政府はテストも十分になされていないワクチンを購入し、有効率を高くアピール。最近では、新型コロナウイルスの感染法上の分類が5月に「5類」に移行される一方で、秋から冬にかけてワクチンの追加接種を実施するとしています。

藤沢　アメリカでも日本でも、国は責任をとることを避け、コロナ対策やワクチン採用の失敗は認めません。ただし、いずれアメリカでの政権交代が起これば、方針転換する可能性はあります。

「5類」に移行しても、患者を入院させないことが続くと予想されます。コロナをおそれる開業医もおり、幅広い医療機関で診療するようにいわれても、心境は簡単には変わりません。

――政府はマスクの不使用にも言及しており、インターネット上では「コロナ生活のガス抜きと、5月の広島のG7サミット対応のためにノーマスクを強調している」という意見も目にします。これらの施策を医療の現場からどのようにご覧になっていますか。

また、「マスク着用の有効性に関する科学的知見」という文書が専門家の方々から発表され、これも「専門家のリスクヘッジ」ともいわれていますが、いかがでしょうか。

藤沢　マスクは、咳やくしゃみのある人がつけた場合に飛沫を飛散させないという効果は期待できますが、空気中の微小粒子を介してエアロゾル感染するウイルスを遮断する効果はありません。

しかも、汚れたマスクを着用している人も多いですね。また、着用によって体内に二酸化炭素がたまって酸欠状態になると、体は酸性に傾き、免疫力が落ちます。

もともと、このコロナ騒動前では、医療従事者はマスクをしていないことのほうが一般的でした。国はマスクについて「推奨する」としか言っていませんが、あらゆる現場で同調圧力がかかっています。

そして重要なことは、イベントの中止や運動不足、生活リズムの乱れ、ストレス、学習の遅れなどによって子どもの成長が阻害されていること。

コロナによる感染が子どもたちにとってさほど大きくないことへの理解が広まり、彼らがこの間に奪われていた心身の成長の機会を取り戻してほしいと思っています。