「全国有志医師の会」藤沢明徳医師インタビュー／コロナワクチン後遺症の真実とWHOの次なる策略（上）
社会・経済6月18日、日本小児科学会が「生後6カ月～17歳のすべての小児に対し新型コロナワクチン接種を推奨する」との声明を出した。これに対し、即座に抗議文を公表したのが「全国有志医師の会」だ。『紙の爆弾』4月号のインタビューで代表の藤沢明徳医師（「医療法人社団心ほんべつ循環器内科クリニック」理事長）は、「新型コロナワクチンはワクチンではなく遺伝子製剤」と指摘し、「これからはワクチン接種よりも、後遺症の問題がメインになる」と語っていた。そうした中で、日本小児科学会の声明は、あくまで接種拡大にこだわる日本のワクチン行政の意志を反映しているようにも見える。
6月に発売された『ここまでわかった！「コロナワクチン後遺症」』（宝島社）でも子どもへのワクチン接種の危険性を解説した藤沢医師に、あらためて訊いた。
コロナワクチンの危険な〝仕組み〞
――子どものコロナ感染症はほとんど重症化しないというのは、〝コロナ禍〞という言葉ができた2020年から言われてきたことでした。
藤沢 もちろんそれは、現在も変わらない事実です。子どもに限らずワクチン接種のメリットは、もはや、ほぼないと言っていいでしょう。それでも接種を推進する風潮は、日本小児科学会に限らず見て取れます。たとえば7月9日付の朝日新聞が「コロナ感染の子ども、重症化する例も急性脳症・MIS‐C…特徴は」との記事を掲載しました。そこでは「2020年1月～22年5月末に新型コロナ感染後に急性脳症を発症した18歳未満の人は31人（0～13歳）。4人が死亡、8人が寝たきりや昏睡状態になるなどの後遺症を残した。29人はオミクロン株流行後の22年1月以降に報告された」と書かれています。
この記事を読むと「子どもも重症化する」と思われますが、急性脳症を発症したうちほとんどはオミクロン株流行後です。つまり「重症化の可能性がある」といわれていたデルタ株の時に2人しか発症していないのに、弱毒化して以降に、後遺症の発症が増えたということです。つまりワクチンの影響である可能性が大ということです。
また記事では「小児多系統炎症性症候群」（MIS‐C）についても触れており、これもむしろ「MIS‐V（V＝ワクチン）」、すなわちワクチン接種が原因の可能性を考えるべきです。
問題は、この記事の元となった日本小児神経学会をはじめ、メジャーな学会が出すデータにおいて、ワクチン接種歴がことごとく調査の要素に入っていないこと。急性脳症による小児痙攣は、ワクチン接種後に発症した可能性もあるでしょう。とくに接種直後は「魔の2週間」と呼ばれ、極端に感染症に罹りやすいことがわかっています。
――「魔の2週間」とは、どういう状態を指すのでしょうか。
藤沢 コロナワクチンの接種直後には、白血球の中のリンパ球が大幅に減少します。リンパ球はウイルス感染に対して防御的に働く白血球の中核成分で、その数が減るとウイルス感染に対してほぼ丸裸の状態となります。厚生労働省も、ワクチン接種後2週間のコロナ感染は「ブレイクスルー感染」にカウントしない、という規定を設けているとおり、接種直後には免疫不全に近い状態になると認識されています。実際、ワクチン接種後の死亡者の大半は、最初の1週間に亡くなっています。
さらに、ワクチンの成分を原因とする多臓器の炎症もみられました。mRNA（メッセンジャーRNA）を送達するカプセルであるLNP（脂質ナノ粒子）に毒性があり、体の中で炎症を起こすことがわかっているのです。
――ワクチンそのものが、免疫低下の原因となる、と。
藤沢 免疫は、ウイルスや細菌に限らず、あらゆる異物に反応して体を守る働きを果たしています。たとえばがん細胞も異物ですから、ナチュラルキラー細胞という、私たちの身体にもともと備わっている免疫細胞が攻撃・排除する。健康な人体でも、実は1日に数千のがん細胞が生まれては免疫によって処理されており、そのおかげで発症しない仕組みがあるということがわかっています。
コロナワクチンで、体に入れられたmRNAを異物として認識しないために用いられているのがLNPです。これは非常に有用な研究成果と評価されてきましたが、免疫を逃れるのは免疫機能そのものを低下させているからだ、ということもわかってきたのです。
――ワクチンが普及してから事実が判明しているのですね。
藤沢 私も含めて1年前にわからなかったことが、新しい論文が出されることで、徐々に事実が判明している、というのが今の状況です。そして、ワクチン接種をした人の方がより重症化、あるいは死亡しているというデータが海外で多く出てきています。なおさら、今は低い子どもたちのワクチン接種率を、わざわざ上げてはいけません。
実験場にされる日本
――政府や医学界が、危険を知りつつ接種を進めているようにも見えます。
藤沢 実際のところ、日本は異常です。全国有志医師の会のホームページにアップしたグラフのように、世界の中で、日本だけが追加接種を続けています。なぜか。理由の1つは、世界が1年前に追加接種をやめていることを、日本人だけが知らない状況におかれていることです。そして、これはあくまで推測ですが、現在、政府が莫大な補助金を出して海外から企業を誘致し、日本国内にmRNAワクチンの工場がどんどん建設されていることとも無関係とは思えません。
mRNAという技術は、コロナワクチンが人類への初の投与事例です。ワクチンとしての利用は日本以外の世界ではストップしても、がんの遺伝子治療などに役立つとして、人体実験のようにデータが集められている可能性があります。2027年の国内工場稼働を目指す米モデルナや、福島県に工場を建設中のアークトゥルス・セラピューティクスは、mRNA製剤を専門とする企業です。日本人で実験をして何かあっても、責任をとるのは日本政府。海外の製薬企業にとって、日本は非常に好都合な国と見えているのでしょう。
世界で日本だけが続けている追加接種
出典：札幌医科大学医学部附属フォトンティア医学研究所ゲノム医科学部門
――話を戻すと、全国有志医師の会は「オセロプロジェクト」として、まず自治体に対し5～11歳の子どもへの接種券の一斉送付を申込制へ変更させるよう訴え成果を挙げてきました。
藤沢 もちろん、ワクチン接種の問題は、子どもだけが対象ではありません。それでも、5年後、10年後、もしかすると一生、免疫異常が続く可能性もある以上、子どもの問題は避けて通れません。加えて若年層への接種は「思いやりワクチン」と言われるように、お年寄りを守るために盾にする政策です。これが正しいのか、倫理的な問題も含んでいます。そもそも、子どもを守らない社会に発展性などありません。
――接種対象年齢を引き上げても、引き下げることはありえない。ますます、日本小児科学会がこのタイミングで声明を出した理由がわかりません。
藤沢 これまでワクチン接種を推進してきた団体は、絶対に「間違っていた」と言えない状況になってしまっています。訴訟リスクも考えれば、不都合な真実に目をつむりながら、これまでの立場を絶対に崩さないのでしょう。
※（下）に続く
（月刊「紙の爆弾」2023年9月号より）
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