【連載】エマニエル・パストリッチ(Emanuel Pastreich)

「コロナ禍 が本当に終わったのか」 どうすれば新型コロナウイルス感染症が終息したということがわかりますか?(上)

Emanuel Pastreich(エマニュエル・パストリッチ)

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The COVID-19 Attack on the Integrity of Knowledge
By Emanuel Pastreich, June 08, 2021


 

私たちが情報源としている新聞、テレビニュース、ブログなどは、科学やイデオロギー、レトリックの断片が投影され、私たちを混乱させたり惑わせたりする、不安定で移り変わる万華鏡のように崩壊してしまいました。

デンマーク、オランダ、スウェーデンが新型コロナウイルス感染症の制限を解除したと、オルタナティブメディアは騒いでいますが、これまでの私たちの経験では、このような「突破口」は、別の国で、別の形で人類への攻撃を続けることにつながります。しかも、それらの国は、地球上の人口のほんの一部に過ぎません。

新型コロナウイルス感染症の終息を匂わせて、現在の腐敗したシステムが自力で危機を解決できるという希望を持たせようとしています。しかし、そのようなシナリオは全く到達不可能なのです。

メディアが提示する新型コロナウイルス感染症の終息基準はあまりにも役に立たないので、この流行が間違いなく終息したことを示す真の指標を、一般の方々のためにここに挙げなければなりません。

1) この「コロナワクチン」を開発したすべての製薬会社、「新型コロナウイルス感染症」のデマを広めたすべての多国籍メディア企業、デマを広めた企業に投資したブラックロック、ゴールドマン・サックス、バンク・オブ・アメリカなどのすべての投資銀行やプライベート・エクイティ・ファンド、そして秘密裏に このプロジェクトに出資したビル・ゲイツやジェフ・ベゾスをはじめとするすべての超富裕層の資産を没収して、一般市民の生活を破壊することを目的としたコロナワクチン、PCR検査、違法な監禁、ソーシャルディスタンスを置く措置によって被害を受けた人々への賠償金に充当すること。 その他、これらの勢力に支配された企業、政府、病院、研究機関などによる犯罪行為も処分します。

2) ゲイツ財団(ビル・ゲイツとメリンダ・ゲイツを含む)、世界経済フォーラム(クラウス・シュワブを含む)、DARPA(米国の国防高等研究計画局)、ファイザーやモデナなどの大手多国籍製薬企業で、これらの致命的な「コロナワクチン」の開発と販売促進を担当した主要人物が逮捕され、その罪で裁かれること。

そうして、アメリカ、イスラエル、フランス、イギリス、ドイツ、ロシア、中国、日本、などで行われている新型コロナウイルス感染症の恐怖拡大に関連するすべての文書が機密解除され、裁判が有意義に行われるようになり、企業、億万長者、政府、とグローバルガバナンス機関との間の腐敗した関係が世界に明らかにされるようにします。

3) 新型コロナウイルス感染症のデマを広めた政治家や政府関係者、企業の責任者からの命令に従った者、超富裕層の手下からの指示に従った者は、職を解かれ、その多くを投獄すること。

4) メッセンジャーRNAを注射された人の症状を長期的に治療する方法の開発を重要な医学研究課題とし、責任者から差し押さえた資産をもとに多額の資金を投入すること。

また、ナノセンサー、ナノロボット、酸化グラフェンなど、コロナワクチンに含まれる有害物質による身体への影響を長期的に治療するための研究を開始し、新しい治療法の開発を目指します。

今後、すべてのワクチンやその他の医薬品が、企業から金銭的利益を得ていない専門家による厳格な科学的評価を受け、その内容が世界に完全に開示されることを保証する政策を実施します。

5) 日本において、医薬品や医療から企業が利益を得られないための新しい医療政策が採用され、危険である医薬品を宣伝するための不正な資料を配布したことや、国会やその他の政府機関で虚偽の証言を行ったことにより、製薬ロビーが閉鎖され、その指導者が投獄されること。

コロナウイルス騒ぎの不正につながった日本と米国の研究と医療の民営化が終わり、国民の、国民による、国民のための医療が実現します。

6) この新型コロナウイルス感染症のデマがどのようにして企てられ、世界規模で実行されたのか、その真相と全貌は、入念に調査された記事やアクセス可能な本に詳細に記述されており、それらの資料は学校で採用されている歴史教科書に不可欠なものとなっています。

新型コロナのデマに関連するすべての情報は機密解除され、すべての企業記録を公開します。

上記の6つの基準が満たされていれば、新型コロナウイルス感染症のパンデミックは終わりに近づいていると言えるでしょう。そうでない場合は、マスクとワクチンの義務化の終焉といった新聞の見出しに惑わされてはいけません。

朝鮮半島の光と影

朝鮮半島の衛星写真を見ると北朝鮮の夜は暗い。一方、日本や韓国の夜は人工光で明るく照らされている。アメリカの多くの専門家らはこの様な違いについて、北朝鮮が開発途上国であるからだと主張する。これは即ち、北朝鮮の偏っていて抑圧的で、哀れむほど立ち遅れた体制の結果だと言うのである。明らかな点は、明るく照らされた韓国は発展、先端技術、民主主義そして自由市場のモデルであるということです。韓国は発展と民主主義の光を得たところであり、北朝鮮は独裁や無知の暗闇に満ちたところという説明は、朝鮮半島の衛星写真を見る世界の人々の頭の中に自然と吸収され、美的にも完璧な写真であるかのように記録されている。

朝鮮半島の衛星写真に関するこの様な態度は、韓国の政治家や学者、言論人の間でも革新と保守に関わらず大きな差は無いように感じる。韓国の革新派の政治家たちは、北朝鮮との協力を通して開城工業団地のようなプロジェクトに対し更なる投資を行い、北朝鮮の住民たちに雇用の機会を提供するべきだと主張している。また、韓国は北朝鮮の安価な労働力と豊富な天然資源などで利益を得るべきだと主張している。更に、韓国の保守派は、北朝鮮は独裁国家であり韓国を武力によって脅かしている為、信頼できないと主張している。彼らは、北朝鮮がまず国際社会に完全に門戸を開放し、全ての核施設に対する完全な査察を受け入れるべきだと言う。

韓国の革新派と保守派の想定は根本的に違わない。両者とも、韓国は更に発展を遂げ、その増え続ける国内総生産(GDP)の恩恵を北朝鮮も享受しながら、自動車に乗り、テレビやスマートフォンを持ち、広い家に住んで世界的にヒットしたK-popを制作するべきだとしている。現在のように閉鎖的で抑圧的な北朝鮮の政府が理想モデルだと主張していることには呆れるが、それと同時に北朝鮮が韓国のように変わるべきだという主張に対して、私は安易に同意することは出来ない。何故なら私は12年間、韓国に住みながら韓国の深刻な問題を目撃してきた為だ。

高い自殺率、汚染された空気、学校での容赦ない競争、若者たちが感じる疎外感、輸入食品や輸入燃料への過度な依存、そしておびただしい数の貧困高齢者のような問題は、韓国全域に深い影を落としている。これは、朝鮮半島の衛星写真では写すことの出来なかった韓国の姿である。

韓国と北朝鮮について話す時、朝鮮半島を人工衛星のように高い所からではなく底辺から徹底して観る必要がある。私は北朝鮮を訪問したことのある多くの韓国人から平壌で暮らす市民の姿を見た時の印象を聞いた。平壌の小さな野菜市場やホテルの素朴な造りを見た韓国の人々は、そこから飾り気の無さを感じ、韓国では既に消えてしまった何か大切なものがそこには残っていると感じたという。北朝鮮の女性たちは、韓国のような贅沢は出来なくても、化粧をしたり、消費競争のプレッシャーを感じているようには見えなかったと言う。平壌ではブランド衣類への需要が無い。携帯電話中毒の青少年たち、必要もないものを見せつけて買わせる多くの広告も平壌には無い。その代わり北朝鮮には1960年から70年代まで韓国に存在した韓国社会の様々な文化、例えば人と人の絆の様なものが残っているように思えた。

北朝鮮について議論する時、韓国のメディアや専門家らが見逃している重大な問題が更にある。メディアでいわゆる「専門家」によって行われている北朝鮮関連の全ての議論は、経済成長、国内総生産(GDP)、生活水準、生産など、基本的に消費関連の問題について言及している。この様な基準で見ると北朝鮮は、先進国、特に韓国と比べると非常に立ち遅れている。つまり韓国は北朝鮮が「現代の先進国」になる方法を教える兄になれると言う事を意味する。しかし、この様な全ての用語は本質的にイデオロギー的で主観的である。韓国でのこの様な思い込みは、資源を浪費することが肯定的で積極的に奨励されるべきだという考えに基づいている。また更に、大きくて必要以上に暖房が効いている家に住み、自動車やスマートフォンを所有することが発展だとしている。

しかしこの思い込みの根幹となる科学的な根拠は全くない。それらは月に祈れば雨が降る、またはヒルを使って血を吸えば重い病が治ると言うことくらい空虚な話である。

実際に研究結果を見ると、消費に焦点を合わせた行動パターンは深い疎外感や自殺率、薬物乱用の増加を含む社会全般に渡る深刻で破壊的な影響を及ぼすとされている。即ち北朝鮮が進むべき方向と韓国が成功を収めたことに対する仮説は、イデオロギーや根拠のないものや近代的な神話に基づいている。それに伴う結果として韓国の人々は、そのような仮説によって挫折感や過度なストレスを感じているにも関わらず、自分たちが成功したと確信している。

朝鮮半島の夜を写した衛星写真は、実際には朝鮮半島の光と影が完全に伏せられた状態の全く異なる別の姿を説明している。イデオロギーに支配された感情を無くし、客観的で科学的な分析を重視する専門家らの間では、人類が地球温暖化(気候変動)により前例のない危機に直面していると警鐘を鳴らす。現在の地球温暖化の速度を踏まえると、地球の生命体の滅亡を避けられないと言う意見が根強い。

気候変動による災いやその結果によって既に一部では滅亡が始まっていると言う多くの報告書や書籍が出ており、それは朝鮮半島も例外ではない。現在、ソウルでは12月まで蚊が生存し、また1月には花が咲いているのを我々は目の当たりにしている。この様な現象は急速に進んでおり、今後、韓(朝鮮)民族の生活を脅かしかねない。

気候変動がこの様な速度で進んでいるのを放置する場合、魚介類が滅亡するほど朝鮮半島の沖合の海水温度が上がり酸性化し、砂漠が拡大するだろう。輸入食品と化石燃料製品の輸出依存度が高い韓国は、絶望的な状況に陥るだろう。

それでは、統一朝鮮半島はどのような選択をするべきだろうか。答えは明確である。エネルギー消費や節約面において北朝鮮に定着している方法を模索する必要がある。

人類は数万年の間、夜は暗くなくてはならず、エネルギー消費を減らす生活方法を維持してきた。その様な方法に基づきマンションなど建物の不必要な照明は無くし、ネオンサインのような商業用の建物の電気掲示板を使用せず、内部の暖房を大きく減らす一方、高い天井やコンクリート、ガラスや鋼鉄、外観などの建物の無駄なデザインを中断すべきである。それを通じて長い間、韓国歴史で維持されてきた質素でシンプルな伝統に戻らなければならない。

韓国の夜は、もっと暗くなるべきだ。韓国の都市を照らすためには政府の補助金が支給されている化石燃料の使用が大きな役割を果している。これは、恐ろしい大気汚染や過渡の燃料輸入費用を発生させる一方、私たちの子どもたちの未来を脅かす地球温暖化を進めるなど、莫大な費用が掛かると言う事を認識しなければならない。

しかし、より深くて隠された秘密がある。これまで韓国は多くの「開発途上国」とは違い、近代化と発展を成し遂げ特別だと認められるためには、更なる消費を通じて成長し続け発展しなければならないという神話に洗脳されてきた。そのため、数代にわたって近代化が最優先順位として考えられてきた。しかし、化石燃料を消費し天然資源を浪費することが、生態系を破壊し子どもたちを苦しめているとしたら、その近代化というのは一体何であろうか。

北朝鮮には、かなり深刻な多くの課題があるが、気候変動に対処する解決策と言う面で見る時、韓国は北朝鮮の「低い消費」をベンチマーキングする必要がある。私の話が可笑しく、途方もない話にすら聞こえるかもしれない。

しかし気候変動によって滅亡の危機に晒されるとしたら、この様な経済成長の数値に何の意味があると言うのだろう。韓国で夜通し灯を灯す多くの電灯は、発展を象徴するのではなく我々の子どもたちが将来使うべき電力を奪う犯罪であり、闇に満ちた偽善的な光に他ならない。韓国政府は、化石燃料の補助金支給を直ちに中断すべきである。

考えてみよう。今より少し暗い夜を過ごしながら家族や友人たちと会話を楽しんだり、読書したり、手紙やエッセイを書いて森を歩いたりしながら過ごすことは出来ないのだろうか。日常生活の中で演劇や音楽公演をしながら無限に広がる深い意味を見出し、スピリチュアルな経験をすることも出来る。スマートフォンのジャングルとスターバックスという檻で使用するプラスチック製のコップを無くすことが出来るならば、韓国の市民は遥かに豊かな生活を発見することが出来るはずだ。その様な生活の在り方に関するヒントは、もしかすると反対に北朝鮮の暗闇の夜景社会から見出すことが出来るかもしれない。

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統一朝鮮半島の未来について考える時、近代的で発展したものだけが最高だという危険な考えから打破する必要がある。我々は、人になるという事が何を意味するのか自問するべきである。どのように意味があり充実した生活を送りながら社会に貢献することが出来るだろうか。

私は北朝鮮の住民が今より自由に生活し、今より栄養のある食べ物が食べられることを願っている。

しかし、一時、市民たちに経済的な独立性を享受させた家族経営の店を潰しながら支配してきた韓国式コンビニでは、消費主義が染み付いた食べ物ばかりを供給するだろう。未来の子どもたちが享受すべき豊かさから奪い去ったものを消費して暮らすことが統一朝鮮半島の理想的な食卓の風景だと言えるのだろうか。

それと同時に私は、韓国の人々が分別なく消費するよう束縛し(世界中のほとんどの国家とは反対に)石炭の消費を増やすよう強調してきた見えない鎖から解放されることによって、終わりなき競争を強制する残酷な文化によって友人や家族から疎外感を強く感じる現象が無くなることを願っている。

自由は、政治体制だけに留まった用語であってはならない。スマートフォンを所有するという自由を得た代わりに、スマートフォンなしに暮らせない物質の奴隷の様に転落したのが韓国人だ。韓国の市民たちが北朝鮮の人たちと比べて自由だと誰が言えるだろうか。

統一に向かう動きは、韓国と北朝鮮の全ての人々の自由に関するものでなければならない。北朝鮮の人々だけが質的な生活の自由を享受する資格があるとするならば、それはなんて不公平な事なのだろうか。

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「コロナ禍 が本当に終わったのか」 どうすれば新型コロナウイルス感染症が終息したということがわかりますか?(下)に続く

 

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Emanuel Pastreich served as the president of the Asia Institute, a think tank with offices in Washington DC, Seoul, Tokyo and Hanoi. Pastreich also serves as director general of the Institute for Future Urban Environments. Pastreich declared his candidacy for president of the United States as an independent in February, 2020.

He is a regular contributor to Global Research.

The original source of this article is Global Research
Copyright © Emanuel Pastreich, Global Research, 2022
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Emanuel Pastreich(エマニュエル・パストリッチ) Emanuel Pastreich(エマニュエル・パストリッチ)

ワシントンDC、ソウル、東京、ハノイにオフィスを持つシンクタンクであるアジアインスティチュートの会長を務めました。パストリッチは、未来都市環境研究所の所長も務めています。パストリッチさんは、2020年2月に、米国大統領の立候補を独立者として宣言し、2024年にも立候補しています。

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