衝撃レポート… 『ロバート・ケネディ・ジュニアの「人類を裏切った男」他でたどるコロナ禍の実態と黒幕たち』 第2回
社会・経済衝撃レポート… 『ロバート・ケネディ・ジュニアの「人類を裏切った男」他でたどるコロナ禍の実態と黒幕たち』 第1回はこちら
31.ウイリアム・ヘンリー・ゲイツ3世(ビル・ゲイツ)…アメリカ合衆国の実業家、1955年ワシントン州シアトル生まれ、68歳。ドイツ系アメリカ人、純資産1,040億ドル(2023年)=約
13兆7,300億円、1975年ニューメキシコ州アルバカーキにマイクロソフト社を設立。マイクロソフト社は世界最大のパソコン用ソフトウェア会社に成長。2000年1月、CEOを退任し、ビル&メリンダ・ゲイツ財団を設立。2020年3月、マイクロソフト社の取締役を辞任し、ビル&メリンダ・ゲイツ財団によるワクチン・ビジネスに専念する。
32.ビル・ゲイツは何を恐れているのか?
ウイルス学者の宮沢孝幸元京都大学感染症モデル研究センター准教授によると、17世紀の『小氷河期』では、気候の寒冷化でテームズ河も凍り、飢饉、飢餓と戦乱が度々襲ったが、6年後の2030年に再び小氷河期が訪れることをビル・ゲイツは恐れている。
「小氷河期」では、世界の平均気温が低下して、①農作物の収穫量が激減して、⇒②飢饉、飢餓になり、⇒③食料の奪い合いで戦争が多発するであろうと想定し、その前に人口削減を計らなければならないという使命感を抱いている。良心の呵責を感じていない。
33.ビル・ゲイツは、農地を投資手段として利用し、④アメリカの農地の買い占めに走り、今やアメリカ最大の農地の所有者となり、アメリカ国内のマクドナルドへ人参、大豆、米、玉葱、ジャガイモ等の食材を供給し、⑤宮沢孝幸氏によると種の買い占めも始めている。
https://www.nbcnews.com/now/video/bill-gates-is-nation-s-largest-farmland-owner-114566213692
34.「地球沸騰化」の2024年7月31日の太陽の黒点の数は1,249個と数多く観測されたが、2019年から始まった太陽活動の活発期も「11年周期」で2030年には終わる。しかし『次の氷河期はあと1万年以上来ない。』との江守正多国立環境研究所温暖化リスク評価研究室長の指摘がある。
『小氷河期の気温低下は1度未満であり、温室効果ガスの増加による世界平均気温上昇は2度~4度と言われており、太陽活動の弱まりが温暖化を一部打ち消すことはあっても、すべて打ち消して正味で寒冷化をもたらすとは考えていない。』
…江守正多『ヤフーニュース』2015年12月7日
https://NEWS.YAHOO.CO.JP/EXPERT/ARTICLES/75898AA6E1CB573C5ED99664091E236CD5ED9931
35.『ビル・ゲイツの曽祖父は銀行経営で財を成し、数百万ドルの信託ファンドをビルに遺す。母親メアリー・ゲイツはシアトルの有名な実業家で、当時のIBM会長ジョン・オペルと共に募金を非営利団体に分配する国際ネットワークの理事を務めていた。
1980年、IBMがパソコンのOS開発担当企業の募集を計画すると、メアリーは自分の息子に賭けてみて欲しいとオペルを説得する。この口利きで、マイクロソフトは20年間で一流企業の仲間入りをし、ゲイツは億万長者になった。…マイクロソフトの共同創設者のポール・アレンはゲイツを傲慢な人物と評している。1982年にアレンをマイクロソフトから追放し、会社の株式を1株5ドルで奪おうと画策していたが、アレンはゲイツの買収提案を断り、マイクロソフトの株式を25%保有したまま退職したので、1986年に同社が上場して、アレンは億万長者になった。』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、『人類を裏切った男』下巻42、43頁
36.『…トマス・ペンフィールド・ジャクソン連邦裁判所判事はビル・ゲイツを「つらい経験や挫折を全く味わったことのない権力や成功から来る傲慢さがある。皇帝ナポレオンのようである。」と評した。…ビル・ゲイツは「冷酷で二枚舌(=多重人格)で、キングベイビー症候群(自己愛が強く、他人に威張り散らす「王様」と他人が自分の欲求を直ぐに満たしてくれる事を期待する「赤ん坊」が共存する心理状態)の悪徳資本家という自身のイメージを和らげる作戦に出たりした。』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻44、45頁
37.☞ワクチンによる薬害が多発するのは、製造物責任を問われないから
『ビル・ゲイツがワクチン至上主義を取ったことで、多くの命を救える安価で実用的な薬品や医療機器の調達、基本となる栄養の供給、衛生に向けられていた海外からの援助の流れが止まってしまった。公衆衛生全体にマイナスの影響を及ぼしている。』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻105,106頁
38.ビル・ゲイツのワクチン植民地主義の例
(1)三種混合ワクチン…ジフテリア、百日咳、破傷風に対するワクチンは1970年代に導入されるとひどい脳損傷や死亡事例が相次いだ。(☞これを契機にワクチンメーカーを賠償責任から保護する小児ワクチン健康被害法が1986年に成立した。)2002年以降、ビル・ゲイツと彼の代行機関であるGAVI、WHO…は、神経毒性があり、死の危険も伴うこのワクチンを年間1億5,600万人のアフリカの子供たちに投与し続けた。…三種混合ワクチンを今も接種させている。
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻145,146、149頁
(2)ポリオ・ワクチン…インドの主要な州の全児童に5歳になるまでに驚くべき50回というポリオ・ワクチンの集中攻撃を義務付けた。2000年から2017年の間にワクチン接種対象州の49万1,000人の児童が麻痺を起こし、…インド政府はゲイツのワクチン投与計画を白紙に戻し、ゲイツの取り巻きや治験責任医師らをNAB(ワクチンを監視する諮問委員会)から撤退させた。するとポリオによる麻痺の発症率は劇的に減少した。ゲイツの指示に従いポリオ対策予算の半分を浪費したWHOは、世界で急増しているポリオの大半はワクチン由来株であり、…2018年、世界中のポリオ感染の70%がビル・ゲイツのワクチン由来だと認めた。』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻186~188頁
(3)アメリカでの子宮頸がんワクチン、インドでのB型肝炎ワクチン、バングラデシュでのHIVワクチン等々ビル・ゲイツの詐欺的なワクチン接種事業について、数え上げればきりがない程である。
39.『ビル・ゲイツは戦略的投資の御蔭でメディアや科学界からの批判を免れてきた。だから
ゲイツ財団は、こうした残虐性にも関わらず、WHOを操れるのだ。騒乱の中を全速力で前進する凶暴な破壊者のような振る舞いだ。』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻190頁
40.『温暖化する地球を救うためには人口削減が必要であり、子どもたちにワクチンを接種することで、世界人口の10%から15%を減らすことが出来、自分自身を人口削減を通じて世界を救う救世主だと思っている。』
…寺島隆吉『新型コロナウイルスに隠された「不都合な真実」-仕組まれたパンデミック』2021年5月、『月刊むすぶ』52頁
41.『ビル・ゲイツが人口削減にこだわるのは血筋と言える。彼の父ビル・ゲイツ・シニアは、著名な企業弁護士で、シアトルで生涯を「人口抑制」に捧げた。彼の父がメンバーだった市民団体は、産児制限や避妊手術を推進し「ゴミのような人間」を粛清して、「純血種を作り出す」ことを目的としている。人口抑制は、息子も慈善活動の開始当初から関心を抱き続けているテーマで、ゲイツは人口過多に対する深い懸念を反映した発言や投資を繰り返してきた。2010年2月20日、ビル・ゲイツは「ゼロへのイノベーション」と題したTEDトークの中で「世界の人口増加は「新しいワクチン」によってある程度抑えられるとほのめかした。 』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、前掲書下巻159~162頁
42.ビル・ゲイツは、札付きのパンデミック仕掛け人。2000年~2019年に、実に8回もの大規模なパンデミック予行演習を繰り返し、実際にパンデミック(感染爆発)が発生した2019年には、念には念を入れて3回も予行演習をした。
①『コードネーム「トップオフ1」…2000年5月、コロラド州デンバー、ニューハンプシャー州ポーツマスでの化学・生物兵器テロを想定し、何万人もの地元警察、保健当局、緊急対応要員が参加した。「自宅外での接触を禁ずる(ロックダウン)」政策の導入が叫ばれたが、ロックダウンは、この演習から20年後の新型コロナウィルス感染症対策で広く導入された。世界的な全体主義を定められた手順で導入する訓練として機能していた。』
ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻388、389頁
②『「トップオフ2」…2003年5月、DHS(国土安全保障省)が主催し、シアトルとシカゴで8000人以上が参加し、カナダ政府からも多数が参加した。
③「トップオフ3」…2005年4月、ニュージャージー州とコネチカット州における生物・化学兵器テロを想定したもので、250を超える連邦・州・地方機関・民間企業・ボランティア団体、国際機関から2万人以上が参加した。カナダと英国が同時並行で演習を実施した。
④「トップオフ4」…2007年10月15日から10月24日まで実施された。官民から2万3000人以上が参加し、グアム、ポートランド、フェニックスへの襲撃を想定したシュミレーションが行われた。ワシントンDCでは国務省が演習タスクフォースを立ち上げ、キャンベラ、オタワ、ロンドンの米国大使館を含む、他の省庁の意思決定者とのハイレベルな会議に加わった。「アメリカの権利章典を吹き飛ばすこの演習には、公衆衛生や法執行機関から何千人もの職員が動員されています。つまり民主主義の転覆を狙って憲法を無力化する行為を、彼らに事前に承認させたも同然です。」☜元CIA職員ケビン・シップの言
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻389、390頁
⑤『「クレードX」…2018年5月15日、ワシントンのマンダリンオリエンタルホテルで、ジョンズ・ホプキンス大学健康安全保障センター(旧ホプキンス大学人口センター、ゲイツとNIH(アメリカ国立衛生研究所)が出資した隠れ蓑)主催の「パンデミック・生物戦準備演習」が行われた。
世界の人口を減らすため、あるエリート集団がチューリッヒの研究所から遺伝子操作した病原体を放つという設定だ。病気はドイツからアメリカへと広がり、全世界で1億人が死亡した。その間に医療システムは崩壊し、パニックが広がり、…パンデミック対応を軍事化する必要性が強調され、マスコミやソーシャルメディアを統制する戦略が検討された。これは政治家、官僚、軍人、諜報機関関係者が、アメリカの民主主義と合衆国憲法に対するクーデターを支援するための訓練であった。
…ジョンズ・ホプキンス大学のどのシュミレーションも、パンデミックを緩和あるいは終息させるための既存薬転用の有効性を考慮に入れていない点だ。
…シュミレーションが導く結論はすべて同じだ。つまり軍事化された警察国家は妥当であり、ゲイツとファウチが既に数十億ドルを投資した、広範囲に配備可能なMRNAワクチンが必要との見解に帰結する。
…シュミレーションはいずれも…迅速承認されたワクチンを国民に強制する「必要性」を強調した。これらはすべて、論理にも、常識にも、これまでの公衆衛生慣行にも反している。』…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻376~379頁
⑥『2019年8月、コードネーム「クリムゾン・コンテイジョン」と呼ばれるシュミレーションが行われた。それから10週間もしないうちに、武漢で最初の新型コロナウィルス感染症が報告された。この演習は当時トランプ大統領の危機管理担当だったロバート・カドレックが8カ月にわたって監修した計画を締めくくるものだった。…HHS(保健福祉局)の準備・対応局は国家安全保障会議のトップ諜報員と組み、4日間にわたる全国規模の「実地演習」を主導した。パンデミックによる民主主義の転覆と憲法上の権利の抑制のシナリオを20年にわたって描いてきたカドレックは今やそれを実現できる絶好のポジションに立っていた。…参加者は19の連邦省庁、12の主な州、15の先住民部族の居留地…74の地方と連合区の保健所、87の病院、100を超えるヘルスケアや公衆衛生関連の民間セクターで秘密裏に行われた。
…予測値は、不気味な程、新型コロナウィルス感染症の公式死傷者とぴたりと一致していた。演習では米国内だけで1億1000万人が発症、770万人が入院、56万8000人が死亡と予測されていた。2020年9月には、カドレックの保健福祉省準備・対応次官補局が実施報告書を公開するが、これも情報公開請求の圧力に屈しての事だった。』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻385~387頁
⑦2019年9月18日…武漢天河国際空港で予行演習。
『間もなく着陸する機内に呼吸困難で体調不良の乗客が入国すると言う連絡で、空港通路 に臨時検疫ブースを設け、感染者の搬送、濃厚接触者の隔離、消毒などの衛生処理を行う全工程を実践で行った。
⑧2019年10月中旬、バイオセキュリティカルテルを構成する有力者や機関は、ゲイツの指示のもと、ワクチン産業を批判する有識者を意思決定者の手でソーシャルメディアから一掃する準備を開始した。』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻390頁
『同月(2019年10月)、ビル・ゲイツは政府のバイオセキュリティ担当者向けに、さらに別の訓練と伝達演習を自ら企画した。この演習はコロナウイルスの世界的大流行を想定した4つの「机上」シュミレーションで構成されていた。…参加者は、世界銀行、世界経済フォーラム、ジョンズ・ホプキンス大学人口センターとブルームバーグ公衆衛生大学院、CDC、大手メディア各社、中国政府、CIAやNSA(国家安全保障局)の元長官、ワクチンメーカー…世界有数の企業PR会社エデルマンの社長などであった。…既存の市販薬、特許切れの薬剤やビタミン剤については殆ど話題に上らなかった。その代わりに、政府の権威主義的な権限を拡大し、強権的な制限を課し、集会、言論の自由、私有財産、陪審裁判、適正手続き、宗教的礼拝といった従来の市民権を縮小し、…ワクチンを普及・強制する取り組みについて延々と協議した。』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻390~392頁
『「イベント201」… 2019年10月18日、ジョンズ・ホプキンス大学健康安全保障センターの主催、世界経済フォーラム、ビル&メリンダ・ゲイツ財団の共催。数か月後に感染者420万人、死者24万人、ほぼすべての国での感染者発生を想定した。』
https://centerforhealthsecurity.org/our-work/tabletop-exercises/event-201-pandemic-tabletop-exercise
『ビル・ゲイツとファウチの戦略目標は明確だった。世界的なパンデミックは避けられず、破滅を回避できるのはワクチンの義務化だけであり、市民権の抹殺が必要だ、というメッセージを繰り返し伝えるのだ。最も驚くべきは、グローバルメディアを手なずけて動員する彼らの手腕だった。メディアは、これまで受け入れられてきた科学や歴史と完全に矛盾するこれらの命題を無批判に飲み込み、拡散させた。』
…ロバート・ケネディ・ジュニア、上掲書下巻380頁
42.アメリカでは、ほぼ全ての主要報道機関と米国政府の間で『TRUSTED NEWS INITIATIVE』と呼ばれる協定が結ばれ、政府の公式なワクチンの説明に異議を唱えるあらゆる情報を潰した。米国保健福祉省は主要メディアに約10億ドルを支払った。
…ロバート・ケネディ・ジュニア『303の文献から判明したパンデミック』経営科学出版、2024年6月、7頁
https://WWW.BBC.CO.UK/BEYONDFAKENEWS/TRUSTED-NEWS-INITIATIVE/)
43.ワクチン接種後の突然死を報道しているマスコミのひとつ、中部日本放送(CBC)。
中部日本放送テレビの大石邦彦キャスターが、亡くなった遺族に取材している。2021年11月16日、28歳の野球を続けてきた健康な男性が、コロナワクチン接種後5日目に心臓の筋肉が溶けて「ふにゃふにゃ」になり、壊死する「横紋筋融解症」で死亡した。解剖医の所見は『新型コロナワクチン接種関連死』であったが、厚労省の判定は「因果関係不明」であった。医師の福島雅典京都大学名誉教授は国の判定に怒り、『厚労省は医学を否定し、科学を否定している。この国は「科学技術立国」ではないのか?1,878件(2021年11月時点)もの死亡事故を引き起こしていても、なおワクチン接種を続けている国の政策に怒りを覚える。』と述べている。
https://WWW.YOUTUBE.COM/WATCH?V=VLKOKJZRRKW
44.2024年4月17日、初めてのコロナワクチン接種の集団訴訟が提訴された。訴状の「請求の原因」によると、『国がコロナワクチン接種を新聞広告、テレビCM、…まで使って広報するなどして強力に推し進める一方、歴史上類を見ない頻度で接種後の副反応報告が挙がり、その中には重篤な後遺障害や死亡例が多数含まれていたにもかかわらず、そのようなマイナス情報については、国民に事実上広報しないまま、接種を推し進め被害を拡げたことに対する責任を問うことを主眼とした訴訟である。』
☞原告は13人(患者の会5人、遺族会8人)で、①国は、薬害と認め、謝罪すること。②一人当たり300万円の賠償を求めている。
https://WWW.YOUTUBE.COM/WATCH?V=HLIMYG6ARDG
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1947年生まれ。1970年、慶応義塾大学法学部政治学科卒。 ジャーナリスト志望でしたが、文章力が足らず、惜敗。 サラリーマン生活50年。 現在、マスコミが報道しないすき間の真実を市民・国民に伝える『すき間ジャーナリスト』を自称。歴史家、画家、写真家でもある。