【連載】今週の寺島メソッド翻訳NEWS

☆寺島メソッド翻訳NEWS(2024年10月15日)9/11を実行したのは、イスラエルである。(上)

寺島隆吉

1_2024101518164216e.jpg

2004年9月11日、ニューヨーク・タイムズ紙は9-11同時多発テロ発生から三年経った節目としてある意見記事を出した。その記事は、その日に起こったことについての重要な事実が政府諸機関により隠蔽され続けていることの認識から書き始められていた。

「9/11発生以来3年間、私たちが認識し始めた事実は、何が起こったかが分からなくても何が起こったかを知ることは可能である、という点だ。つまり、個人や人々が知っている事実と真に公開されている事実の間には差異がある、ということだ。9/11調査委員会が出している報告は、私たちが公式に知る必要がある情報の一部である。それ以外の答えは不足している」

全国紙がこのような書き方をした記事を載せるのは尋常ではない。
米国民が、世界を変えるような大事件について、公共の福祉に奉仕するものとして選ばれた政府がついたウソを飲まされざるを得なくなっている状況を示唆することは、この報道機関には、この日に本当に起こったことを突き止め、その責任者を追求する意思がないことを示している。
三千人近い米国民が白昼殺されたのに、世界の人々にはありえない説明しか与えられなかったのに、事件からまだ3年しかたっていなかったあの時点で、ニューヨーク・タイムズ紙は誰が、なぜあのようなことをおこなったかの調査に踏み切ろうという意思は持っていなかった。

米国に真に真摯な報道機関が存在するのであれば、あんなあからさまな攻撃を起こした下手人らが無罪放免で逃げ切れるような事態にはならなかっただろうし、「カッターナイフしか持っていなかった19人のアラブ人が世界最強として知られていた最も洗練された技術を持つ最先進国米国を出し抜いた」という明らかにおかしい嘘話がまかり通ることはなかっただろう。
公式説明が真実ではありえないことを示す基礎情報は無数に存在しているのに、報道機関は最大限の努力を払ってその全ての証拠を無視し、 不都合な真実を提示するものは全て、呪わしい「陰謀論者」である、として誹謗中傷してきた。

驚くべきことに、2001年9月23日という早い時期に、政府の公式説明に異論を唱え、19名の「乗っ取り犯」のうち5名は生きており、サウジアラビアやモロッコで無事に暮らしており、9/11の朝に、ニューヨークやワシントンDCの近くにはいなかったことがわかった、という記事が報じられた。
この衝撃的な報道があったにもかかわらず、この19名の顔や名前は、9/11の実行犯であるという事実が変えられることはなく、この衝撃的な報道は、それ以外の他の多くの報道と同様にオーウェルの小説に出てくる「空白の記憶の穴」に急いで放り込まれた。

2_20241015181815102.jpg

そうなれば、聞きたくなるかもしれない。「では本当にやったのは誰なのか?手段と動機、機会をもっていたのは誰なのか? 誰が9/11という衝撃的な犯罪を起こし、その後、自分たちの痕跡を隠そうとしたのか?」と。

では、手始めに、ウサマ・ビン・ラディンと彼の手下である中東の40人の盗賊は容疑者から外して問題なかろう。
これらの二流悪党には洗練さが欠けており、9/11に匹敵するような大それた事件を起こせる執行機関も持っていなかったからだ。実際、FBIの「最重要指名手配者のテロリスト」とされたビン・ラディンポスターには、9/11に関することは全く記載されておらず、書かれていたのは1998年の2件の米国大使館爆撃事件のことだけだった。

記者にその理由を問われたFBIの当時のレックス・トゥーム捜査活動担当部長は、以下のように返答した。「ウサマ・ビン・ラディン容疑者について、9/11の件が記載されていない理由は、FBIにはビン・ラディン容疑者と9/11を結びつける確固とした証拠を有していないからです」と。
多くの米国民には知られていないことだが、1980年代のソ連によるアフガニスタン侵攻の際、ウサマ・ビン・ラディンの名はCIAの工作員名簿に記載されており、ビン・ラディン一族は米国支配者層内の何人かと仕事上の繋がりを持っていた。(1978年、ジョージ・W. ブッシュとウサマの兄サーレム・ビン・ラディンは、テキサスに拠点を置くアルブスト・エネルギーという石油会社を設立した。ビン・ラディン一族とブッシュ一族は長期に渡って仕事上の付き合いを持っていた。)

9/11のような激しいテロ事件の首尾は、標的となる観衆を騙すためにどんな煙幕をまくかにかかっている。
背が高く、浅黒い肌の色をして、ターバンを頭に巻いたビン・ラディンの姿は、米国民にとって、テロリストの見本となるくらいの完璧な風貌だった。

9/11が起こるまで何年もかけて、ハリウッドはテロリストのこのような典型的な風貌を民衆に植え付け、このような姿の刷り込みは意図的な効果を狙ったものだった。
ランド研究所のブライアン・ジェンキンスは、1974年に以下のように語っていた。
テロ行為の目的は、それを見ている人々を標的にしたものであり、実際に被害を受けた人が標的ではありません。テロ行為とは劇場で見せる出し物のようなものなのです」と。
9/11などのテロ事件について調査する際は、これらのことばを念頭に置く必要があり、これらのテロ事件の多くが、「SITE諜報団」のリタ・カッツのようなイスラエルの工作員により説明されていることにも注意が必要である。

9/11のような作戦の遂行に何が伴うかについては、攻撃の直後に、ドイツの国内諜報機関である連邦憲法擁護庁長官のエックハルト・ヴェルテバックからいくらかの洞察が得られていた。
ヴェルテバックは2001年後半、調査記者のクリストファー・ボリンに対し、「致命的な精度」と「計画の大規模さ」には、国家情報機関の「固定された枠組み」が必要だったはずだが、それはアルカイダのような「緩やかな集団」のテロリストには見られないものだ、と語った。

その後まもなく、ドイツ情報機関の元長官アンドレアス・フォン・ビューローもボリン記者に次のように語っていた。「攻撃の計画は、技術的にも組織的にも見事な成果でした。
数分から1時間以内に4機の巨大飛行機を乗っ取り、複雑な飛行操作で標的に突っ込むことは、国家情報機関の長年の支援なしには考えられません」と。
元CIA分析官で米国務省の対テロ対策副局長だったラリー・ジョンソンは、今回の攻撃について「歴史上、これに匹敵するものはありません。これに近いのは旧ソ連の諜報活動だけです」と語り、ドイツ側の評価にかなりの信憑性を与えている。

明らかに、9/11攻撃は、成功させるには何年もの計画と、政府や軍、報道機関からの膨大な支援を必要とした極めて高度な作戦だった。無国籍の寄せ集めの過激派組織が、大した抵抗もなく、これほどの規模の犯罪を遂行できたというのは、まったく笑止千万だ。

得をしたのは誰なのか?

「我々はツインタワーとペンタゴンへの攻撃、そしてイラクにおける米国の戦争から利益を得ている。」—ベンヤミン・ネタニヤフ、「ネタニヤフ首相、9/11攻撃はイスラエルにとって良いことだと発言」ハアレツ紙(2008年4月16日)

9/11のようなテロ行為が起きたとき、常に問われるべき質問は「誰が得をするのか」である。
誰が得をするのか。
これが非常に重要な質問である理由は、歴史が「犯罪から得をするのは、その犯罪を犯した本人である可能性が高い」と教えているからだ。
2万人以上が死亡したと思われた9/11の日に、ベンヤミン・ネタニヤフ首相はニューヨーク・タイムズ紙の記者ジェームズ・ベネットのインタビューに驚くほど前向な態度を示していた。

「今夜、この攻撃が米国とイスラエルの関係にどのような意味を持つかと問われ、ベンヤミン・ネタニヤフ元首相は『非常に良いことです』と答えた。その後、彼は『まあ、非常に良いというわけではありませんが、私の言っていることには、おいおい共感が得られるでしょう』と発言を訂正した。」(『テロの日:イスラエル:流された血は両国を近づける絆とみられる』ニューヨーク・タイムズ紙、2001年9月12日)

さて、自分自身に問いかけていただきたい。たったいま起こったことを、どんな理由があろうとも「とても良い」と正気で評する人とはどんな人だろうか? 答えは、この残虐行為に何らかの利益を見出した人だけだ。
7年の間隔を置いておこなわれた、上記に引用したネタニヤフ首相の率直な発言から明らかになったのは、9/11 がイスラエルにとって間違いなく有益であったことを私たちに伝えている、という点だ。
私が最近書いた記事「ビビ(ネタニヤフ)の対テロ戦争計画」で説明したように、イスラエルの戦略家たちは、イスラエルのための戦争を仕掛けるために、長い間、米軍を中東に引きずり込もうとしていた。必要なのは、適切な口実だけだった。

2001年9月11日までに起こっていたこと

「米国とヨーロッパのすべての諜報機関は、モサドがこの悲惨な攻撃を計画し、実行したことをよく知っている…」 — フランチェスコ・コッシガ、元イタリア大統領、コリエーレ・デラ・セラ(2007年11月30日)

イスラエルがこの攻撃を予知していたことを示す最も古い兆候の一つは、1979年にユダヤ系米国人のマイケル・エヴァンス記者がモサドの創設者イッセル・ハルエルにおこなったインタビューで明らかになった。エヴァンス記者はエルサレム・ポスト紙(2001年9月30日)で次のように回想している。

「私は元モサド長官イサル・ハルエル氏とアラブのテロリズムについての会話を交わした。彼が私に熱いお茶とクッキーの皿を手渡したとき、私は彼に尋ねた、「テロ行為が米国に来ると思いますか、もしそうなら、どこで何のために起こるのでしょうか?」と。
ハルエル氏は米国からの訪問者である私を見てこう返答した。「私はテロ行為があなた方の米国で発生することを心配しています。米国にはテロと戦う力はあるが、意志はありません..」と。

そしてテロの発生場所について、ハルエル氏は続けて、「ニューヨーク市は自由と資本主義の象徴です。テロリストはエンパイア・ステート・ビルディングを攻撃する可能性が高いです。
というのも、その建物が米国で最も高いビルであり(それは間違いだが)、そして米国の国力の象徴だからです。21年後、ハルエル氏の予言の最初の部分が現実になった。違ったのは、ワールド・トレード・センター(WTC)のツインタワーはエンパイア・ステート・ビルディングよりもはるかに高かったことだけだった。

1987年、イサル・ハルエル配下の上級工作員の二人、ピーター・ツヴィ・マルキンとアブラハム・シャローム・ベンダーは、ワールド・トレード・センター(WTC)の警備契約を獲得した。
それは両名がシャウル・アイゼンバーグの所有するテルアビブの「アトウェル・セキュリティ社」という会社で働いている間のことだった。
マルキンとベンダーは、何十年にもわたってハルエルの下で働き、プルトニウム密輸や1960年のアルゼンチンからのアドルフ・アイヒマンの誘拐など、モサドの極秘任務に関与していた。
ハルエルは、ダモクレス作戦の一部としての彼の活動が暴露されると、最終的にモサドの長官の辞任を余儀なくされた。
その中には、手紙爆弾の郵送や、エジプト人と一緒にロケット計画に取り組んでいたドイツ人科学者の暗殺などが含まれていた。

3_202410151819473b7.jpg

4_202410151820481e0.jpg
モサドの工作員、アブラハム・シャローム・ベンダーとピーター・ツヴィ・マルキンは、1987年に、シャウル・アイゼンバーグ所有のテルアビブにあるアトウェル・セキュリティ社の代表として、WTCの警備契約を確保した。

ピーター・マルキンとシャローム・ベンダーのアトウェル・セキュリティ社の上司、億万長者の大物シャウル・アイゼンバーグは、極東で非常に強力なモサドの工作員で、ユダヤ人テロリスト集団である「イルグン」と「上海ベタール」の結成を支援した。
彼はまた、1970年代を通じてヘンリー・キッシンジャーと緊密に協力し、ポル・ポトのクメール・ルージュのような血に飢えた共産主義暴力組織に武器を密輸した。

これらの人々は、さかのぼること1987年から世界貿易センターの警備契約を獲得しようと試みていた不愉快な人物であり、その契約により、ニューヨークの空港や港湾、通勤電車の支配権も得られるはずだった。
1984年にイスラエルの国内治安機関シン・ベットの長官を務めていたベンドールが2人のパレスチナ人の10代の青年を殺害した罪で有罪判決を受けたことをニューヨーク港湾局が発見し、取引を中止するまで、すべてが計画どおりに進んでいた。
この小さな挫折にもかかわらず、ベンダーはジュールズ・クロールとモーリス・グリーンバーグ所有の会社クロール・アソシエイツ社で働き続け、1993年にFBIが扇動したトラック爆破事件の後、世界貿易センター複合施設の警備契約を獲得した。

民営化

シオニストが世界貿易センターの警備契約を手にしたことにより、次の目標は、この巨大な建造物の所有権を獲得することへと移った。

1972年に開業した日から、ツインタワーはニューヨーク・ニュージャージー港湾局の国営所有となっていた。
しかし、2000年までに、市の役人は、修復に何十億ドルもかかると考えられていた時代遅れのアスベストだらけの物件を捨てることを熱望していた。
ロナルド・ローダーは、パタキ知事傘下のニューヨーク州民営化委員会とニューヨーク州民営化研究評議会を率いた人物で、最終的にWTC第1と第2ビルを初めて私有化することを決定したのも彼だった。

ローダーは、世界ユダヤ人会議の長年の議長であり、ベンヤミン・ネタニヤフが政治界で目立つ存在になったことに最も責任のある人物である、と言われてきた。
彼は、ヘルズリヤの学際的センターへの資金提供を通じてイスラエルの諜報機関とつながりがあり、そこでローダー政治・外交・戦略学校を設立した。
さらに、ローダーと彼の良き相棒エフード・バラクは、ジェフリー・エプスタインが関わっていた世界規模の悪ふざけの背後にいる原動力となったレスリー・ウェクスナーの「メガ・グループ」の一員だった。

WTC複合施設の民営化は、超シオニストのラリー・シルヴァースタインとフランク・ローウィが、2001年7月にこの施設の99年間の賃貸権を購入する道を付けることになった。
そしてその契約には、テロ攻撃を受けた場合に両者の補償範囲を倍増させるように条件を変えられた保険契約も含まれていた。
これらの施設には、ジュールズ・クロールとモーリス・グリーンバーグが所有していたエース・リミテッドとマーシュ・マクレナンが保険をかけていたが、その後まもなく、他のさまざまな企業にその負債を売却していた。これらの負債を購入した人々はその後すぐに打撃を受けることになった。

9-11の攻撃後、シルバースタインは、これらの施設を購入するために1400万ドルしか出していなかったにもかかわらず、45億5000万ドルの保険金を授与されることになった。
それは、我が国の祖先が「ユダヤ人の稲妻*」と呼んできたものの典型的な事例だった。シルヴァースタインはベンヤミン・ネタニヤフと個人的に非常に親しい友人であり(ハアレツ紙は、彼らが何年もの間、毎週日曜日に電話で話していた、と報じている)、フランク・ローウィはかつてイスラエルのゴラニ旅団と地下テロリスト集団ハガナーの一員だった。

ニューヨーク港湾局の会長、ルイス・アイゼンバーグ(ネタニヤフのもう一人の取り巻き)が取引を交渉し、シルバースタインとアイゼンバーグの両者は、米国最大のイスラエルの資金調達機関であるニューヨーク統一ユダヤ人アピール(UJA)連盟の役員だった。
これらの証拠だけでは不十分とお考えの方に申し添えるが、当時のルイス・アイゼンバーグの上級顧問、マイケル・グラスナーは、巨大シオニスト・ロビー団体、AIPAC(アメリカ・イスラエル公共問題委員会)の南西地域政治部長だったのだ!
*ユダヤ人の稲妻・・・ユダヤ人が不正な申し出により保険金を不当に入手する様を揶揄した表現

5_202410151822082c1.jpg
9/11後、WTCの共同所有者ラリー・シルバースタインは、この施設を購入するために1400万ドルしか出していなかったにもかかわらず、彼には45億5000万ドルの保険金が支払われた。

WTC1&2の賃貸権を保有していたことに加えて、ラリー・シルヴァースタインは、9/11の午後5時20分に、飛行機にぶつからなかったにもかかわらず、自由落下速度で不可解な崩壊を見せた「ソロモン・ブラザーズ・ビル」であるWTC 7を所有していた。
2002年9月10日の米国のTV局であるPBS局の「米国・再建」という番組で、シルバースタインは、事前に仕掛けられた爆発物を使って建物が取り壊されたことを認めるような発言をおこない、以下のように回想していた。

「消防署の司令官から電話があり、彼らは火を封じ込めることができるかどうかわからない、と言ったのを覚えています。私が言ったのは『ご存知のように、私たちはひどい人命の損失を出したので、最も賢明なことはこれ以上被害を出すことを回避することです』ということでした。そして、消防団は撤退するという決定を下し、私たちは建物が崩壊するのを目にすることになったのです」と。

FDNY(ニューヨーク消防局)のダニエル・ニグロ局長は、シルバースタインが語った状況の際の司令官だったのだが、その日、シルバースタインと話したことはなく、シルバースタインと話した人も知らない、と発言している。
以下の動画を参照

「私はシルバースタイン氏の発言をよく知っていますが、私の記憶の限りでは、その日、私は彼とは話をしなかったし、彼と話をした、と私に言った人がいた記憶もありません」と。

※なお、本稿は、寺島メソッド翻訳NEWS(2024年10月15日)「9/11を実行したのは、イスラエルである。」http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-2752.html
空の転載であることをお断りします。
また英文原稿はこちらです⇒How Do We Get Off the Road to Armageddon?
筆者:ポール・クレイグ・ロバーツ(Paul Craig Roberts)
出典:本人ブログ  2024年10月15日
https://www.paulcraigroberts.org/2024/10/16/how-do-we-get-off-the-road-to-armageddon/

(続く)

– – – – – – – – – – – – – – – – – – – – – – – – –

☆ISF主催公開シンポジウム:アメリカ大統領選挙と分断する社会〜激動する世界の行方

☆ISF主催トーク茶話会:高橋清隆さんを囲んでのトーク茶話会のご案内

ISF主催トーク茶話会:原一男さんを囲んでのトーク茶話会のご案内

★ISF(独立言論フォーラム)「市民記者」募集のお知らせ:来たれ!真実探究&戦争廃絶の志のある仲間たち

 

※ISF会員登録およびご支援のお願いのチラシ作成しました。ダウンロードはこちらまで。
ISF会員登録のご案内

「独立言論フォーラム(ISF)ご支援のお願い」

寺島隆吉 寺島隆吉

国際教育総合文化研究所所長、元岐阜大学教授

ご支援ください。

ISFは市民による独立メディアです。広告に頼らずにすべて市民からの寄付金によって運営されています。皆さまからのご支援をよろしくお願いします!

Most Popular

Recommend

Recommend Movie

columnist

執筆者

一覧へ