【連載】知られざる真実／2024年11月17日 (日)戦争・ワクチン・ＣＯ２
国際政治戦争・ワクチン・ＣＯ２。
断末魔の叫びを上げる資本主義にとっての収益源としての三大対象。
「断末魔ビジネスモデル（ＤＢＭ）」の象徴。
『資本主義の断末魔』（ビジネス社）
https://x.gd/ZGCwW
に詳述した。
断末魔の資本主義が収益源として再重視しているのが
ＷＰＦ
Ｗ＝ｗａｒ
Ｐ＝Ｐｕｂｌｉｃ
Ｆ＝Ｆａｋｅ
フェイクビジネスの中核がワクチンとＣＯ２。
米国でトランプが大統領に返り咲くことが決まった。
トランプの特徴は巨大資本完全支配下の人物ではないこと。
巨大資本の完全支配下の人物はＤＢＭに異論を唱えない。
戦争・ワクチン・ＣＯ２
が巨大資本がいま最も重視しているビジネスモデル。
これに斬り込むのがトランプである。
戦争終結を指向する。
ワクチンに対する懐疑論に真摯に耳を傾ける。
温暖化のＣＯ２起源説を盾にＣＯ２削減を目指す施策に巨大な財政補助金がばら撒かれる動きに疑いの目を向ける。
２０２０年にコロナパンデミックが創出された。
最大の目的はトランプ再選阻止にあったと思われる。
世界の株価は暴落し、コロナ恐慌発生が想定された。
米国のトランプ・パウエルコンビが電光石火のスピードで経済支援政策を実行した。
パウエルＦＲＢはＦＦレートを一気にゼロ水準に切り下げた。
トランプ大統領は２兆ドル景気対策を瞬時に成立させた。
この政策対応で世界の株価は猛烈な反発を示し、世界経済は急激な回復を遂げた。
このような政策対応が示されなければ世界経済はコロナ恐慌に転落した可能性が高い。
それでも、トランプは再選を逃した。
ギリギリの接戦にまで持ち込んだが敗北した。
不正選挙が行われた疑いは存在する。
しかし、立証は容易でない。
結果としてトランプは敗北してバイデンが大統領に就任した。
バイデンは巨大資本完全支配下の人物。
戦争・ワクチン・ＣＯ２のビジネスモデルを全面的に推進した。
２４年大統領選でメディアはハリスを、総力を挙げて支援したが、トランプが勝利した。
米国民の偉大な力が発揮された。
米国民はメディア・コントロールを跳ね返したのである。
メディアは戦争・ワクチン・ＣＯ２での洗脳を追求した。
しかし、多数の米国主権者がメディアに洗脳されなかった。
大統領に返り咲くことが決まったトランプが新体制の人事を構築している。
特筆される第一の注目人事は厚生長官にロバート・ケネディＪｒを指名したこと。
ケネディはワクチン懐疑派である。
バイデン政権がワクチン接種を熱烈推進したが、ケネディはワクチンに対する疑義を表明してきた。
米国の医薬利権複合体に対しての宣戦布告である。
第二の注目人事はエネルギー長官に気候変動懐疑論者として知られるクリス・ライトを指名したこと。
ライトはビジネス向け交流サイトへの投稿で「気候危機は存在しない」と否定し、「炭素汚染という言葉は不適切だ。すべての生命は二酸化炭素（ＣＯ２）に支えられているからだ」と主張したことがある。
トランプは命を狙われたが怯まない。
断末魔ビジネスモデルを粉砕することが重要だ。
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植草一秀
植草一秀（うえくさ かずひで） 1960年、東京都生まれ。東京大学経済学部卒。大蔵事務官、京都大学助教授、米スタンフォード大学フーバー研究所客員フェロー、早稲田大学大学院教授などを経て、現在、スリーネーションズリサーチ株式会社代表取締役、ガーベラの風（オールジャパン平和と共生）運営委員。事実無根の冤罪事案による人物破壊工作にひるむことなく言論活動を継続。 経済金融情勢分析情報誌刊行業務の傍ら「誰もが笑顔で生きてゆける社会」を実現する『ガーベラ革命』を提唱。人気政治ブログ＆メルマガ「植草一秀の『知られざる真実』」を発行。1998年日本経済新聞社アナリストランキング・エコノミスト部門1位。『現代日本経済政策論』（岩波書店、石橋湛山賞受賞）、『日本の独立』（飛鳥新社）、『アベノリスク』（講談社）、『国家はいつも嘘をつく』（祥伝社新書）、『25％の人が政治を私物化する国』(詩想社新書)、『低金利時代、低迷経済を打破する最強資金運用術』（コスミック出版）、『出る杭の世直し白書』（共著、ビジネス社）、『日本経済の黒い霧』(ビジネス社)、『千載一遇の金融大波乱』（ビジネス社、2023年1月刊）など著書多数。 スリーネーションズリサーチ株式会社 http://www.uekusa-tri.co.jp/index.html メルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」 http://foomii.com/00050
