連載：マトリックス洗脳社会 グローバル企業ディストピア（５）真田信秋

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・攻殻機動隊が描く洗脳教育監獄と暴走する核兵器

学校制度はイギリスの産業革命時代に、決められた時間に、決められた工場に行き、決められた工程を決められたように作業する従順な工場労働者（奴隷）を生産するために整備されたものであると言われる。つまり、そもそも学校は人がよりよく生きるための術を身に着けるための教育する施設ではない。国際カルトの都合の良い人間を製造する場である。この学校教育が、親の背中を見て生きる生活そのものや、親から仕事のやり方を学ぶという家族のきずなを奪い、家庭を崩壊させることにも繋がったとする見方がある。

学校や教育制度が、盲目的に正しいわけではない。その理解にたてば、教育無償化というのも手放しでは喜べない。「工場奴隷の製造を無償化と詐称した税金で強制的に行います」と言っているようなものである。ことさら教育が大事という人は、学校教育の本質的怖さを理解していない。愚民化教育（洗脳）が続けられ、８割以上の人間が生物兵器ワクチンを疑わずに服毒させられる社会になってしまった。子供たちが接種していないので、全体平均が８割強で済んでいるが、５０歳以上は、この生物兵器ワクチンを９割以上が接種している（政府発表の年齢階層別の実績参照）

２０２０年から恐ろしい病原体がないことは明白だったにも関わらず、２０２４年になっても有害無益な奴隷マスクを多くの人がつけている。ジョンホプキンス大学の公開しているパンデミック計画書と言われるＳＰＡＲＳ　ＰＡＮＤＡＭＩＣは三年計画であるのに、日本だけは２０２０年から、茶番が始まって既に５年が経とうとしている。

岡田斗司夫さんは、昔の日本は、一人が働けば家族５人と居候一人が食べていけるような社会だったが、今は、全員が働かなければならない世界になっていると指摘する。一人の人間が生活するのに必要な物質が増え、そのために夫婦の両方が長時間、働くことを余儀なくさせられているのではないか。生産と労働の現場が機械化され、システム化されれば働く時間は減らせるはずである。それにも関わらず、労働時間は増え、江戸時代と同じ五公五民の税負担になっているのは、明らかに個人の問題ではなく、社会制度、社会構造全体の問題である。構造的に、現代人は金に縛られており、お金（物欲）の奴隷化が進んでいるとも言える。

国際労働機関（ＩＬＯ）の統計によると、海外では１０％から２０％の失業率があるような国も多数あり、良くも悪くも本来は大人が全員働かなくても社会が回るようになっている。２０２２年の失業率第一位は南アフリカ２８．８４％、二位はジブチ２６．６７％、三位はパレスチナ２４．４２％と続く。トルコ１０．４３％、ブラジル９．２３％、イラン８．８２％、カナダ５．２８％、中国４．９８％、インド４．８２％などである。潜在的失業や統計のテクニックで隠されている失業を含めると、実際の失業率はさらに高いと思われる。

世界の失業率　国別ランキング（ＩＬＯ統計）
https://www.globalnote.jp/post-7521.html

統計局のデータを見ると１９２０年に５３．８％もあった第一次産業の割合は、２０２０年には３．３％に激減している。第二次産業の割合は、ほぼ１９７５年頃にピークを迎えたが、１９２０年と２０２０年では、ほぼ同じ比率である。第一次産業が１００年の間に５０％減少した分が、まるまる第三次産業に移行している。就業者数そのものが約２７００万人から５７００万人に倍増しているから、産業別の就業者数でみると、第一次産業は１２００万人ほど減少しており、第三次産業は３４００万人増加していることになる。

第一次産業、第二次産業以外の人は、根源的に必要なサービスをしているわけではない。そう考えると、生きるために最低限必要な労働に従事するという人が極端に減っていることが分かる。これは第一次産業の生産性の向上を意味すると思われるが、逆に恐ろしい状態であるようにも思える。産業構造が大きく変わっているのに、学校の教育は工場奴隷を作る時とほぼ変わっていない。自由な生き方を促進するための教育ではなく、奴隷マスクを着けて、言われるままに生物兵器ワクチンを服毒するような教育をし続けてきたのである。

産業別就業人口および割合１９２０年～２０２０年
https://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/Data/Popular2023RE/T08-07.htm

公衆衛生の問題と絡んで、私が以前から問題視しているのは、厚労省のデータでは、１０歳から４４歳の年齢層で死因の一位が自殺になっている点である。自殺は３万人を超えていた頃から、現在は２万人台に下がっていて改善しているように見えるが、それでも若年層での死因一位というのは異常である。

しかも国際的な基準によると「不審死」の半分を自殺に計算するという算定方法があり、これに従えば不審死１５万人のうち半分の７．５万人が加わり、一気に自殺者数は１０万人規模にふくれあがる。国民の精神衛生を適切に保つ社会政策に完全に失敗していると私は思う。恐怖と不安を煽る洗脳プロパガンダや、恐怖洗脳教育を行っていれば、このような結果となるのは無理のないことかもしれない。そして数字をちょろまかせば自殺数は改善しているように見えてしまう。嘘のコロナ死を煽るより、毎年発生している不審死と自殺の数を問題視すべきであろう。

同様に、全体の死因の一位となっているのは悪性新生物（腫瘍）である。実は、ここではガンと書かれていない。ガンの定義、悪性新生物の定義は法律では規定されていないと大橋眞先生が「がんの真実」で記載されていた。試しに、厚労省にガンの定義を情報公開請求で問うたが、彼らがガンの定義とした法律と規則には、悪性新生物、ガン皮質という記載しかなく、その定義を問い合わせたにも関わらず、結局、大橋眞先生が言う通り定義がないことが確認できた形となった。定義がないものを死因の一位にあげているのが、イカサマ西洋医学の実態である。国民の健康寿命を延ばしたいのならば、この悪性新生物（腫瘍）の定義を正確に定め、これに対して処方している猛毒の抗がん剤と詐称している抗悪性腫瘍剤（添付文書の正式名称）を使用禁止にすることが最善の策である。実際に海外はそうやってイカサマのガン死を着実に減らしてきている。

大橋眞先生著、がんの真実、科学ではないイカサマ西洋医学、コロナ、ガン、高血圧、病気を捏造して毒漬けにする騙しのビジネスモデル。今こそ医療を大リセットすべき時　致死量が明確な抗がん剤兵器
https://www.nicovideo.jp/watch/sm44047035

【脱医療洗脳】大橋眞先生著、がんの真実、科学ではない西洋医学。全体主義が恐怖と不安を煽り、敵を作り人権を奪う！ 存在しないコロナやガン、有事。不確定な地震　抗体検査利権に要注意
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43947940

令和５年（２０２３）人口動態統計月報年計（概数）の概況　Ｐ１４
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai23/dl/gaikyouR5.pdf

新型コロナワクチンの接種回数について　（令和６年４月１日公表）
年齢階級別の実績エクセル
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/yobou-sesshu/syukeihou_00002.html

次回に続く

＜連載：マトリックス洗脳社会 グローバル企業ディストピア（真田信秋）は、毎週土曜日に公開します。＞

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