【櫻井ジャーナル】2024.12.25/櫻井春彦 :帝銀事件と同様、COVID-19騒動には軍事の影
国際政治厚生労働省は12月24日、今年10月分の「人口動態統計速報」を発表した。死亡者数は12万9712人。「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動」が始まる前年、2019年の同じ月に比べて1万5428名増えた。
伝染病が発生したと人びとに信じ込ませ、予防薬というタグのついた毒物を飲ませたり注射し、ターゲットを殺害する。1948年1月に引き起こされた帝銀事件の手順だが、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動も似たような展開を見せた。似た手口だと言えるだろう。
ロシア軍核生物化学防護部隊のイゴール・キリロフ中将は2023年、国家と「大手製薬会社」が世界を支配するために生物学的危機を作り出し、政府の権限を拡大、そうした作戦に付随して製薬会社は数兆ドルの利益を手にしたとインタビューで語っている。そうした主張を裏付ける証拠をロシア政府は国連に何度も提出したが、アメリカは「すべて国防のために行われている」と主張、拒否権を行使したという。「COVID-19ワクチン」は国防総省のプロジェクトだというように聞こえる。
長年医薬品業界で研究開発に携わってきたサーシャ・ラティポワは早い段階からCOVID-19と国防総省の関係を指摘していた。アメリカでは裁判所の命令で医薬品メーカーやFDA（食品医薬品局）が隠蔽しようとした文書が公開されたが、それを彼女は分析、バラク・オバマ大統領の時代から国防総省が「COVID-19ワクチン」の接種計画を始めたという結論に達していたのだ。
ここでもう一度、帝銀事件を振り返ってみよう。
「帝銀事件では伝染病を口実にして行員は青酸化合物を一斉に飲まされた」（2021年3月13日）
日本が連合国に降伏して間もなく、まだ占領されていた1948年1月26日の午後3時過ぎ、東京都豊島区にあった帝国銀行椎名町支店にひとりの男が現れた。男は「集団赤痢が発生した」として液状の「消毒薬」を16名の銀行員に飲ませ、そのうち12名を殺害している。その男の左腕には東京都のマークが入った消毒班の腕章を撒いていた。
男は「GHQのホーネット中尉」の命令で来たと告げ、中尉が来る前に「予防薬」を飲むように促した。男は机の上にニッケルメッキの小型ケース（軍医の野戦携帯用ケース）と薬瓶を置く。瓶の中にある液は下層3分の2ほどが白濁していたという。さらに「SECOND」と書かれた紙が張られた大きな瓶を机の脚の脇に置く。そのうえで、ケースの中から駒込型ピペットを取り出し、それを使って薬瓶から液を吸い上げ、茶卓の上に並べられた茶碗やコップに注ぎ分けた。
男は歯の琺瑯質を損傷するからとして、一気に飲む込むように指示、まず自分が飲んで見せた。男は上澄みの部分を飲んだと思われる。第2液は第1液を飲んでから1分後に飲むようにと言っている。
その説明の後、16名の行員は第1液を一斉に飲むが、全員が苦しみを訴える。1分後に第2液が配られ、それを飲むが、直らない。水道の水を飲む人もいた。行員は次々と倒れ、意識を失っていく。それを見届けた男は現金16万4000円余りと小切手1万7000円余りを奪い、逃げ去った。解剖の結果、青酸化合物を飲まされたことが判明している。
この事件では興味深い点がいくつかある。例えば男が口にした「ホーネット中尉」は実在、毒物の量は致死量ぎりぎりで、手際の良さから毒物による殺害に慣れていることが推測される。捜査に当たった警視庁捜査2課が「第731部隊」に目をつけるのは当然だった。
本ブログでも繰り返し書いてきたが、第731部隊は生物兵器の研究開発の一端をになっていた。生体事件を担当していたのだ。設立されたのは盧溝橋事件（1937年7月7日）の少し前で、当初は加茂部隊や東郷部隊とも呼ばれた。第731部隊と呼ばれるようになったのは1941年から。この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めたのは石井四郎中将、1942年から45年2月までは北野政次少将だ。
日本軍の降伏が間近に迫っていた1945年8月に第731部隊は関連施設を破壊して貴重な資料や菌株は運び出す一方、監獄に残っていた捕虜は皆殺しにした。
日本へ逃げ延びた石井たちは1946年に入るとアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けているが、厳しいものではなく、資料はアメリカ側へ引き渡された。尋問の過程でGHQ／SCAPの情報部門G2の部長を務めていたチャールズ・ウィロビー少将と石井は親しくなり、隊の幹部たちはアメリカの保護を受けるようになる。日本が提供した資料や研究員はドイツから提供された知識と同じように、アメリカにおける生物化学兵器開発の基盤になった。
ところで、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチンの接種がイスラエルで進んでいることはすでに本ブログでも指摘した。（2021年）3月2日の段階で55.6％が接種済みだというが、それによって相当数の人に深刻な副作用が現れ、死亡するケースも少なくないとされている。
イスラエルの健康省が発表したデータを分析したフランスのエクス-マルセイユ大学医学部のエルベ・セリグマン博士らによると、ファイザー／BioNTechのmRNAワクチンを接種した場合、1月の時点で、高齢者の死亡率は接種しなかった場合の40倍、絶対数は少ない物の、若い人は260倍になるという。イスラエル国内で出てきたこうした状況を問題視する声は今のところ封印されている。
イスラエルのワクチン接種では、いくつかの集団が別々の動きをしている。特に注目されているのはユダヤ教のファンダメンタリストとアラブ系住民だ。そうした人びとの行動と病気との関係を調べた結果、ワクチンを接種すると病気に罹る人が増え、接種しないと減少するという現象が見られるという。
また、ワクチンの接種が積極的の行われているイギリスでは、ファイザー製ワクチンを接種した後に癌患者の半数以上は「COVID-19への免疫力」をほとんどなくすと報告されている。2度目を接種すれば問題ないというが、わからない。
COVID-19ワクチンを接種した後に副反応が引き起こされ、流産したり、死亡する人も増えている。ワクチンの接種が始まってから突然変異で重篤な症状をもたらすウイルスが出現したと報道されているが、遺伝子を書き換えるmRNA技術を使ったワクチンがこれまで大きな問題のなかったウイルスなどを危険なものにする恐れがあると懸念する人もいる。
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【Sakurai’s Substack】
※なお、本稿は櫻井ジャーナルhttps://plaza.rakuten.co.jp/condor33/
「帝銀事件と同様、COVID-19騒動には軍事の影」（2024.12.25XML）からの転載であることをお断りします。
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