レイチェル・クラーク：【鵜呑みにすることの恐ろしさ】

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https://youtube.com/shorts/NnyKMWyftOQ
このTBSの動画に限らず、どの主要メディアのこのような動画やニュースの内容だけがずっと残るので、あたかもこれが真実であるかのように映ってしまうのは非常に大きな問題です。

言い換えれば、これこそが「プロパガンダ」というもので、報道の公共性を利用（悪用）したマインドコントロールの最たるものです。

それを説明するために、話をちょっとずらします。

ネリー・キムというソ連時代の体操選手がモントリオール五輪とモスクワ五輪で活躍したのを覚えている人もいらっしゃるでしょう。（https://ja.wikipedia.org/wiki/ネリー・キム）
彼女のお父さんは朝鮮系ソ連人でした。東西に長い広い国土を持つ国ですから、たくさんの国境も、その先の国々や民族間の交流もずっと昔からあります。アジア系の顔をしたソ連人もいるということ、ネリー・キムの世界舞台への登場は、この国の人種や文化の多様性を世界が認識したきっかけでもありました。

話を元に戻して、現在のロシア軍の中に朝鮮語も話す朝鮮系のロシア軍兵士がいる可能性を誰も考えない、或いはそんな余地すら与えずに、スラブ系白人の国（だという勝手な大前提を決めて）にアジア人の顔をした軍人がいて朝鮮語を話している、ということだけで、「北朝鮮軍が加担している」という報道を鵜呑みにしていませんか？

私がよく観るオルタナ独立系のコメンテーターの中には、この件について警鐘を鳴らす人たちが数人います。　その中でも、先日ご紹介したブライアン・バーレティックは、緻密な分析とそこに至るまでの詳細な情報リンクを概要欄で共有するという、極めて基本的なジャーナリズムをしっかりと実行している人です。そのブライアンが、彼ほどの調査能力のある人でも、北朝鮮軍がロシア軍に加担している証拠がまだ無い、と明言しています：https://youtu.be/bNtfKhLnE2E

また、北朝鮮とロシアの間には国際的な同盟関係があるので、仮に本当に北朝鮮軍が加担したとしてもそれは全く不思議でも不自然なことでもありませんし、国際法的にも正当性があります。また、その場合は必ずブライアンのレーダーに引っかかるはずですし、モスクワの報道担当官の発表にも言及されるのが、これまでの常識的な流れです。

ここでむしろ問題にすべきは、北大西洋条約機構（NATO）の正式メンバーでもないウクライナに、NATOの多国籍軍が少なくとも2014年から軍事訓練を行なっていることです。
（証拠動画：htttps://youtu.be/nxeZFS9hTUg）
その訓練をさらに延長して充実する目的でミンスク合意を意図的に破ったと言うことを、ドイツのメルケル元首相とフランスのオーランド元大統領がポロッと言及したことは、日本では報道されているでしょうか？　ロシアに対する西側の完璧な裏切りを印象付けた一件として、歴史に残る重大発言です。：https://londondaily.com/former-german-chancellor-angela-merkel-in-an-interview-with-the-german-newspaper-die-zeit-admits
また、そうやって訓練の行き届いたウクライナの軍人が、2022年の軍事衝突の最初の頃で壊滅的に減り、その後は相当数の多国籍人員が「傭兵」と言う括りで導入されてウクライナの軍服を着ていること（傭兵が戦死しても当事国の正式な戦死者数にカウントされない事も覚えておいてください）、ウクライナ人の入隊拒否者を誘拐同然のやり方で無理やり軍に押し込んでいること、米国がウクライナの徴兵年齢を18歳からに引き下げよ、と迫っていること、などの方がずっとずっと問題ではないでしょうか？　

そして火花が東アジアに飛び火することが懸念されている現在、さらにもっと問題にすべきは、やはりNATOの正式加盟国でもない日本に、地位協定もない多国籍軍が公然と足を踏み入れ、自衛隊と合同演習をしている事実や、不安に怯える地域住民の安全確保問題にメディアが殆ど触れないことです。

さらに、「南西シフト」などと言う「呼称」ができるずっと以前、ちょうどウクライナで多国籍軍の軍事訓練が始まった頃と同時（オバマ・安倍時代）に、沖縄と台湾の中間に位置するいくつかの離島で、自衛隊の基地建設が始まっていたことを思い出すと、現在東欧・中東・東アジアで起きていることは、少なくとも10年前にはプランが始まっていたことが理解できます。辺野古の基地建設プランはもっと前ですから、実際このような下準備は、何十年も練り上げた計画ではないでしょうか？　

現在、日本国民の同意もなく勝手に推し進められている日本の再軍事化は、日本国民のみならず、アジア各国の隣人にとっても相当受け入れ難いことだと思います。　

米国の政権がどっちの政党に移っても、誰が大統領になっても、面々と続いてきたこの計画には全く影響がなかったことを覚えておきたいものです。　ですから、次期大統領に期待し過ぎるのは危ない、と考えます。

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レイチェル・クラーク
日系米国人、通訳・コンサルタント・国際コーディネイター ベテランズフォーピース（VFP）　終身会員 核のない世界のためのマンハッタンプロジェクト　メンバー 2016年以来、毎年VFP ピース・スピーキングツアーをコーディネイトし、「戦争のリアル」を米国退役軍人が日本に伝える事によって、平和・反核・環境保護活動につなげている