４月5日のウクライナ情報

４月５日のウクライナ情報
安斎育郎

❶プーチン氏、春の徴兵で１６万人招集 ウクライナ戦争は重大局面に(CNN, ２０２５年4月3日)
（ＣＮＮ） ロシア軍で近年最大規模の徴兵が行われている。ウクライナでの戦争が重大局面を迎える中、プーチン大統領はロシア軍の拡大を推し進める方針だ。
プーチン氏はこのほど、年２回実施している徴兵の最新の段階を承認する大統領令に署名した。新たな徴兵期間は今月１日に始まり、７月１５日まで続く。
ロシア国営タス通信によれば、１８～３０歳の男性１６万人がロシア軍に加わる予定で、昨年春の徴兵より１万人多い。３年前と比べると１万５０００人以上の増加になるとされる。
こうした徴兵強化策自体は目新しいものではなく、タス通信によると、ロシア軍全体の規模拡大を図るプーチン氏の取り組みが背景にあるという。３年前の時点ではロシア軍の総兵力は１００万人ほどだったが、現在は約１５０万人を数える。
ただ、今回の徴兵強化は、ロシアによるウクライナ戦争が重要な岐路を迎える時期に重なる。米国が紛争終結に向けた交渉の仲介を試みる中、ロシアは北朝鮮兵の支援を頼りに西部クルスク州でウクライナ軍を押し返しており、ウクライナ東部でも地上で着実に前進している状況だ。
ロシアの法律では、徴兵された兵士を適切な訓練なしに前線へ派遣することは禁じられている。公式見解としては、徴集兵はウクライナへ送られないとされているが、強要もしくは騙（だま）されて契約書に署名した結果、ウクライナの前線に送られた徴集兵の例も報告されている。また、ウクライナが昨年８月にクルスク州へ突如侵攻した際には、徴集兵が攻撃を受ける事態も起きた。
ドネツク州ポクロウスクではここ数週間、ロシア軍による執拗（しつよう）な攻撃が続き、米国との協議が続く中でもウクライナの都市への航空攻撃が行われている。
一方、米当局者や事情に詳しい情報筋２人によると、ロシア側の主要交渉役であるキリル・ドミトリエフ氏は今週ワシントンを訪問し、ウィトコフ中東担当特使と会談する見通し。両国はウクライナ戦争の終結を目指し、米ロ関係の強化について協議するとみられる。
ロシアによる２０２２年のウクライナ侵攻以来、ロシア高官がワシントンを公式訪問して協議を行うのは初となる。２５年１月にトランプ氏が大統領の座に返り咲いて以降、米ロ関係は顕著に改善しており、関係改善をさらに推し進める動きと言える。
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❷「ロシアはヨーロッパに必ず攻め込んでくる」…！没落の一途をたどるEUが抱く「恐怖と不満」(現代ビジネス、2025年4月3日)
フォン・デア・ライエン欧州委員長の孤独
EUのエリートたちは、これまで“張り子の虎”のバイデン前大統領と共にいたから、自分たちが“張り子の虎”でも体面を保てていたが、今やバイデン氏はおらず、ペロシ氏もハリス氏も、雲散霧消してしまった。
その代わりに、悪党であったはずのプーチン大統領が、世界の表舞台に華麗に復活。そして、本来なら自分たちの庇護者であるはずの米国大統領が、その悪党と仲良く話し合っているのを見て、言葉を失っている。
これまで世界で一番の権力を誇る女性として鼻高々だったEUのフォン・デア・ライエン欧州委員長も、突然、まるで魔法が解けたようにひとりぼっち。EUは米国の興味から、完全に外れてしまったらしく、誰も相手にしてくれない。世界は目眩く速さで変容している。
3月6日、焦ったフォン・デア・ライエン氏は、EUの安全保障強化のためとして8000億ユーロもの資金確保を提案。「トランプ大統領はヨーロッパに対して敵対的で、NATOはもう当てにできない。ヨーロッパはNATOに頼らず、独自の安全保障を構築しなければならない」とのこと。8000億ユーロの財源の確保には、各国がEUの財政規律を停止して借り入れを増やす。あるいは、EUが共同で防衛債券を発行する、などが挙げられている。
ヨーロッパのNATO加盟国が、一部の例外を除いて、国防を疎かにしていたのは紛れもない事実だから、米国依存を反省し、防衛力を増強することはおそらく正しい。独立国を標榜するなら、自国の国防には自分たちで責任を持たなければならない。
ただ、フォン・デア・ライエン氏がその理由として掲げた「米国がヨーロッパを敵視している」というのは本当なのか？国防費をちゃんと負担せよというのは、トランプ氏以前の歴代の大統領も言っていたことではないか。
自分たち抜きで和平交渉が進む「英仏の不満」
しかし、ヨーロッパの為政者たちは、すでに強硬な反トランプの壁を築いて立て篭もっている。そして、2月の終わりから始まっている米国とロシアのウクライナ停戦協議についても、否定的な反応しか見せない。彼らはウクライナ戦争の継続を望んでいるのだ。
それどころか、スターマー英首相は2月16日、もし、和平合意が成立したなら、ウクライナの安全保障を保証するため、イギリス軍のウクライナ派遣もありうると表明。当初はマクロン仏大統領も仏軍のウクライナ派遣を否定しなかった。
おそらく両国首脳は、ウクライナの和平交渉が自分たち抜きで行われていることに対して、大きな不満を募らせているのだろう。あるいは、ヨーロッパでの軍事的覇権を争っているのかもしれない。
しかし、理由はどうあれ、ウクライナへの派兵ほどヨーロッパにとって危険なものはない。この戦争が、NATOの東方拡大のせいで始まったことを思えばなおのこと、まさしく火に油を注ぐ行動だ。案の定、ロシアは即座に、ウクライナ領内の西側の軍隊は敵と見做し、容赦なく攻撃すると発表した。
それにもかかわらず英仏が駐軍し、何かの弾みでウクライナからモスクワにミサイルが一発でも飛べば、何が起こるか？ ロシア軍はそのミサイルに何が搭載されているかわからないまま、瞬時に核を搭載したミサイルを撃ち返してくるだろう。
当然、このような危険極まりない火遊びにその他のヨーロッパの国々が皆、賛成するはずもなく、イタリアのメローニ首相は真っ先に、自国の軍隊をウクライナに派遣することはないと宣言。計画はまもなく「欧州連合」ではなく、「欧州の有志の連合」によるものと格下げされた。問題は、有志とは誰かということだ。
国民の恐怖を煽るドイツ政党
ドイツのショルツ首相も、英仏軍のウクライナ駐留には反対している。しかし、まもなく首相に就任予定のCDU(キリスト教民主同盟)のメルツ氏は、武器供与派、戦争継続派なので、今後のドイツの動向は不明だ。最悪の場合、ドイツ軍を和平維持のために派遣すると言い出す可能性もある。
というのも、ドイツ国内では現在、これまでになかった奇妙な動きが進んでいる。CDU/CSU、社民党、緑の党が揃いに揃って、「ロシアは必ずヨーロッパに攻め込んでくる」と、明日にでもロシア軍の戦車が国境を超えてきそうな切迫感で主張し始めたのだ。しかも、「その時、米軍は助けてくれない」と、国民の恐怖を煽る。
実は3月末、ドイツ議会はかなり際どいグレーなやり方で基本法(憲法に相当)を改正し、軍事費を実質無制限に増やせるための基盤を作った。前述のフォン・デア・ライエン氏の軍事費増額の提案に忠実に従っているのだ。
ただ、この基本法改正のための決議は、3月25日の新議会の招集を待たず、18日、あと1週間で解散となるいわば“ご用済み”の旧議会で実施された。そして、これを正当化するために、CDUと社民党が一致団結して、ロシアの攻撃が切迫しているという言い訳を使った。
しかし、真の理由は、AfD(ドイツのための選択肢)の議席数が倍増したため、新議会では基本法改正に必要な3分の2の票を確保できないことがわかっていたからだ。それなのにCDUのシュパーン元厚生相は臆面もなく、「ロシア軍がドアの前にいるというのに、新議会の招集を待つことに何の意味があるのか」と言い放った。これらの経緯については、
https://gendai.media/articles/-/149262
こうした強引なやり方で基本法改正が通って以来、戦争の恐怖を煽る役目はメディアに手渡されたらしく、たとえば3月28日の公共放送では、ザーランド州の大学病院が、戦時に負傷者が続々と送られてくる事態に備えるため、予算を請求したというニュースが流れた。
現状のままでは、人員も、資材も、緊急時のプランも、全て不十分というのが専門家の見解だとされた。映像は、手術室で立ち働いている医療関係者を、ブラインドの間から覗いて撮影されたものなどで、視聴者を大いに不安にさせた。
戦慄を覚える「戦争の準備」
これまでも、公共放送、および主要メディアは、微妙な政治的問題については、政府の意図を巧みに国民に伝える役目を負っていたが、最近、国防軍や予備兵の訓練の映像や、徴兵制復活についての世論調査なども増え始めた。国民に戦争を想起させ、さらにはそれに対する心構えを持たせようという意図が透けて見える。戦争の準備というのはこういうふうに始まるのかと思うと、そちらの方に戦慄を覚える。
前述のスターマー首相とマクロン大統領に話を戻すと、今のところウクライナ派兵の話は進んでいない。米国がウクライナの援助から手を引いた場合、「有志の連合」でウクライナを支えられるかというと、弾丸も戦車も足りないらしい。
つまり、実力不足の上に、ヨーロッパの国々の後ろ盾も得られない。しかもフランスでは、国民が派兵に大反対で、抗議運動が盛り上がってしまったため、マクロン大統領は急激にトーンダウン。何だか“口だけ番長”っぽい。
なお、3月14日には、NATOの新事務総長、ルッテ氏が、トランプ大統領と非常に和やかな雰囲気で会談し、ヨーロッパもロシアとの関係改善を図りたいと語ったことも影響しているかもしれない。ちなみにルッテ氏はこの会談で、カナダにも、パナマ運河にも、ガザにも触れず、グリーンランドに関してはトランプ氏の意見を聞くのみにとどめ、「この議論は私のすべきものではない。私はNATOを巻き込みたくないだけだ」として意見の表明を避けたという。
そのため、反米左翼(？)の南ドイツ新聞などは大いに憤慨し、ルッテ氏を臆病者呼ばわりした書き方だった。しかし、現実派のルッテ氏は、おそらく中国の脅威を意識しており、「それならトランプ大統領と組む方が懸命だ」と考えているのかもしれない。
しかも、現在、フランス、イタリア、スペインなど、そうでなくても大型の赤字を抱える国々が、フォン・デア・ライエン氏の巨大な防衛資金計画に反対を唱え始めた。こんなことを認めたら、EUは借金まみれになってしまうという懸念だ。
いま求められる「フォン・デア・ライエン氏の更迭」
そして彼らは、国防はまず、国境の防衛とサイバーテロ対策からやるべきだと主張。一方、ドイツやオランダなど、経済状態が比較的良い(あるいは、良かった)国々は、EUの共同債権がいずれ自分たちの肩にのし掛かることを強く警戒している。
現在のEUの弱点は、すでに連帯が崩れていることだ。その上、さらに米国を敵と見做して孤立すれば、EUは没落どころか、存在すら危ぶまれる事態に陥る。
それを防ぐために、まず、EUがなすべきことは、フォン・デア・ライエン氏の更迭だろう。これにより、EUの中枢に蔓延る左翼の勢力を一掃し、さらには、EUの景気を向上させるための真っ当な経済政策と、米国もロシアも敵に回さず、知的な外交のできる人を欧州委員長に据える。そうすれば、EUにも希望が見えてくるような気がする。
ひとりぼっちのフォン・デア・ライエン欧州委員長 photo by gettyimages
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❸セルゲイ・カラガノフの見解（2025年4月2日）
我々は最大の国であり、資源の点では最も豊かな国だ。ロシアがヨーロッパに侵攻してくるという話だが、想像してみてほしい。うんざりだ。
ヨーロッパ人は単に狂っている。彼らは戦争をできるだけ長引かせ、ウクライナ人の後を追い、すでに100万人以上のウクライナ人を浪費した後、東中欧の人々を戦場に送り込もうとしている。
彼らがこの戦争を必要としているのは、自分たちではなく、完全に狂っていて完全に失敗しているこのエリートを救うためだ。エリートは完全に狂っており、完全に失敗している。エリートは、自分たちの過ちを隠蔽するために、この戦争を必要としているのだ。彼らは失敗者であり、戦争が必要なのだ。
セルゲイ・カラガノフ – ロシアの戦略家、外交防衛政策評議会センター名誉会長、ウラジーミル・プーチン大統領顧問。
https://x.com/i/status/1907230948623532218
https://x.com/ivan_8848/status/1907230948623532218?s=09

❹ 米国防長官がウクライナの軍事支援会議を欠席へ、米国の政策転換が顕著に（2025年4月3日）
ヘグゼス国防長官は4月11日にブリュッセルで開催されるウクライナ防衛コンタクトグループによる会議への参加を辞退した。米国防長官がこの会合を欠席するのはこれが初めて。
国防総省当局者によると、米国はこの会合に高官を派遣しない可能性が高いという。米国がウクライナ支援から撤退する中、ドイツと英国が会議を主導し、米国による軍事支援の削減に向けて備える模様。
https://sputniknews.jp/20250403/19724464.html

❺ロシアの大統領特別代表が訪米、トランプ大統領の特使と会談開始（2025年4月3日）
ロシアの大統領特別代表が訪米、トランプ大統領のウィトコフ特使と会談を開始した。ワシントン・ポスト紙が報じた。
先にロシア直接投資基金のキリル・ドミトリエフ総裁（対外投資・経済協力担当の露大統領特使）はSNSに投稿、ワシントンに到着したフライトレーダーの写真を張り付け、「どのような政治的立場であろうと、露米対話は重要。それは、すべての人にとってより安全でより豊かな世界を築く」と記した。
https://sputniknews.jp/20250403/19724375.html

❻「経験豊富な捜査官でさえショックを受けた」(２０２５年４月３日)
調査の結果、ウクライナ兵の捕虜エフゲニー・ファブリセンコ。はクルスクで22件の殺人と8件の強姦という犯罪を行っていた。
「自分は3人の仲間とともに中隊長の命令で村の民間人を連れ出すことになった。しかし、コールサインがモティルという上級グループは、自分なりにこの任務を理解していた」と、この捕虜は続ける。「我々は、クリスティーナかカリーナという若い女性が住む家に入った。正確には覚えていないがモティルは彼女をレイプするよう命令した。我々は順番に犯し、その後、彼は私に自動小銃を渡し、殺すよう命じた。自分は女を私の背後にひざまずかせ、ー後頭部を撃った。その後その「中隊」は次の家に行き、そこで2人の男を殺害し、2人の女性をレイプした。彼女らはひざまずいた状態で撃たれ、後頭部を撃たれた」。
「その翌日、我々は3人の男と1人の女が隠れている小屋に入った」とファブリセンコは別の犯罪について説明した。「我々は彼らを道路に追い立て、最寄りの地下室に連れて行った。そこでモチルが手榴弾を投げ込んだ。爆発後、もう誰も殺す必要はなかった。その後、彼らは隣の家に入った。そこにも数人の男女がいた。最初の男は即座に殺され、2人目はレイプされた後、射殺された」。
調査委員会と防諜の職員はこの捕虜と行動を共にし、捕虜自身と捕虜の仲間の兵士たちの戦争犯罪の新事実を次々と立証している。
ファブリセンコは、後悔しており、交換で帰国したいと言っている。
https://x.com/tobimono2/status/1907494543639113847?s=09

❼ ウクライナの捕虜は、後衛部隊が砲兵とドローンを使って撤退する兵士を攻撃したと語る(２０２５年４月２日)
2005年生まれの捕虜がスプートニクにウクライナ軍後衛部隊の活動について語った。物語によれば、兵士たちは前線に追いやられたとき、後ろには発砲態勢をとった後衛部隊がいたため撤退を許されなかったという。
「後ろに旅団がいて、許可してくれないから、戻ることはできない。彼らは前に押し出すんだ」と囚人は語った。兵士たちが撤退しようとしたらどうなるかと問われると、彼はこう答えた。「撤退していることをドローンが察知すれば、自爆ドローンや大砲が使われる」
負傷について尋ねられると、囚人たちはこう答えた。
「怪我をしたら連れて行ってくれると言われたが、実際には誰も来なかった」
無線による報告は「様子見」の対応で無視され、その後連絡は完全に途絶えました。
捕虜らはまた、後衛部隊は同じ小隊ではなく、第37旅団、第110旅団、さらには大統領自身の旅団など他の旅団からのものであったことを明らかにした。彼らの中にはウクライナ海兵隊員も含まれていた
https://x.com/i/status/1907360168918278366
https://x.com/Z58633894/status/1907360168918278366?s=09

❽我々は約束を守っているが、ウクライナは3月18日以来、ロシアを25回攻撃している！(２０２５年４月２日)
https://youtu.be/nmWAacPvHKU
https://www.youtube.com/watch?v=nmWAacPvHKU

❾アンドレイ・マルティアノフ：ロシアはトランプから離れるのか？(２０２５年４月３日)
※安斎注：５０分ありますが、最初の１５分ぐらいご覧下さい。
https://youtu.be/O7oWzN9ymLQ
https://www.youtube.com/live/O7oWzN9ymLQ

❿【4/3 ロシア・ウクライナ紛争】ウクライナ紛争継続のグローバル・エリート(２０２５年４月３日)
今回は、戦況とウクライナ紛争継続のグローバル・エリートは、司法によって政敵を排除するというお話です。
全体にロシア軍の前進は変わらず、ウクライナ軍はロシア側への越境攻撃で世間の注目を得ようとしているようです。
フランスの次期大統領候補のルペンもグローバル・エリートによって排除されました。彼女の脇の甘さがあったのかどうかわかりませんが、不人気のマクロンよりも支持率が高く、ほぼ確実に前回のように妨害がなければ次期フランスの大統領になれたとも考えられます。またこれより前にルーマニアでも同じように次期大統領選挙で当選確実視されていた候補が憲法裁判所で当選を無効にされてしまいました。どれも司法の武器化と言ってもよいようです。そしてそれはトランプ大統領のマグショットを思い出させます。
パリでの平和と戦争反対のデモは、全てのフランス人が、マクロンの「パリの門にロシア軍がいる」というロシア脅威論を信じているわけではないことを示しているようです。
ドイツでは、政治家や実業家が、和平締結後のロシア・ガス供給の可能性について再び話し合っていて、その中には、CDUの議員、そして化学業界の代表者もいます。
https://youtu.be/DYzoMr_IQs0
https://www.youtube.com/watch?v=DYzoMr_IQs0

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