【連載】安斎育郎のウクライナ情報

4月30日のウクライナ情報

安斎育郎

4月30日のウクライナ情報
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❶トランプ大統領“交渉後の露爆撃に失望” プーチン大統領に和平交渉合意を呼びかけ(2025年4月28日)
アメリカのトランプ大統領は27日、ウクライナへの攻撃を続けるロシアについて「失望した」と批判した上で、プーチン大統領に対し和平交渉に合意するよう呼びかけました。
大統領「ロシアが和平交渉の後に爆撃を行ったことに驚いたし、非常に失望した。プーチン大統領は攻撃をやめ、交渉の席について合意してほしい」
またトランプ大統領は26日に行ったウクライナのゼレンスキー大統領との会談について、「良い会談だった」と振り返りました。会談で追加の軍事支援を要請されたと明らかにしましたが、「彼は3年間、ずっと言い続けている」と述べ、様子をみる考えを示しました。
一方、ルビオ国務長官は27日、「今週は、アメリカが関与を継続するかほかの課題に焦点を当てるかを判断する重要な週になる」と述べ、和平交渉の仲介を続けるかを今週中に判断する考えを示しました。
トランプ大統領は26日、ロシアが和平交渉で譲歩しなければ、追加制裁を科す可能性に言及しています。
https://news.yahoo.co.jp/articles/9a4d0439aa9041282c60a807c3b2e452bca35340

❷ロシア・ラブロフ外相 和平交渉でクリミアの扱いについて「議論されていない」と明らかに(2025年4月28日)
ロシアのラブロフ外相は、ウクライナ南部のザポリージャ原子力発電所について、「アメリカが所有する」との提案は「受けていない」と話しました。また、和平交渉でクリミアの扱いについては「議論されていない」としています。
ロシアが2014年に一方的に併合したウクライナ南部のクリミアについて、ラブロフ外相は27日、アメリカCBSテレビの番組で、アメリカが仲介するウクライナとの和平交渉の中で、その扱いは「議論されていない」と明らかにしました。「ロシアは自国の領土について交渉することはない」と強調しています。
また、ロシアが占領しているウクライナ南部のザポリージャ原発に関しては、「アメリカが所有する」との提案は「受けていない」とし、アメリカに引き渡すことは「考えられない」と話しました。
こうしたなか、アメリカのルビオ国務長官はNBCテレビの番組で、停滞が続く和平交渉について、アメリカが仲介を続けるかどうか今週中に判断する考えを示しました。
アメリカ ルビオ国務長官
「今週はこの取り組みが続けていきたいものか判断するとても重要な週になります」
「ウクライナとロシアの和平交渉が実を結ばないのであれば、アメリカは仲介を続けることはできない」との考えを表明。仲介をやめる可能性を改めて示し、和平を急ぐよう圧力をかけた形です。
一方、北朝鮮国営の朝鮮中央通信はきょう、ロシアがウクライナ軍の越境攻撃を受けていた西部クルスク州を完全に奪還したと発表したことにふれ、金正恩総書記の指示のもと北朝鮮軍を戦闘に参加させていたと伝えました。
北朝鮮が軍部隊の派遣を認め、公表したのは今回が初めてです。
また、金正恩総書記は「首都には慰霊碑が建てられる」と述べていて、犠牲者が出たことも認めたかたちです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/5b3db15f0654f7148d30f2360dd87bdf526fb1fa/images/000

❸トランプ氏、ゼレンスキー氏はクリミアを手放す用意があるとの見解示す(2025年4月28日)
アメリカのドナルド・トランプ大統領は27日、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が
ロシアとの和平交渉で、クリミア半島をロシアに譲り渡す用意があるとの見解を示した。ウクライナはこれまで、領土の譲渡を明確に拒んでおり、それと食い違うものとなる。
トランプ氏は26日、ヴァチカン市国でキリスト教カトリック教会の教皇フランシスコの葬儀に参列。葬儀が始まる前に、ゼレンスキー氏と短時間会談した。
その後27日に帰国し、直後に記者団の取材に応じた。
トランプ氏は、2014年にロシアが不法に併合したウクライナ南部クリミア半島について、ゼレンスキー氏がロシアに領有権を譲る用意があると思うかと記者から問われると、「そう思う」と答えた。
また、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領に向けて、「銃撃をやめて(中略)合意文書に署名」し、戦闘を終わらせるよう求めた。そして、これは2週間以内に実現できることだとした。
ヴァチカンでのゼレンスキー氏との会談については、トランプ氏は「うまくいった」と記者団に述べた。クリミアについても「ごく簡単に」話し合ったとした。
これまでウクライナは、領土の譲歩を一貫して拒否。領土問題は、停戦が合意されてから議論すべきことだと強調している。
トランプ氏のこの日の発言に対しては、ゼレンスキー氏もプーチン氏も公式な反応は示していない。
■ドイツ国防省はアメリカ案に反対
一方、ドイツのボリス・ピストリウス国防相はこの日、ウクライナに対し、停戦と引き換えに領土を大幅に譲るような取引に応じないよう警告した。
ピストリウス氏はドイツの公共放送ARDで、ウクライナは「米大統領の最新の提案にあることまでしないし、すべきではない」と発言。
また、停戦を実現するには領土の一部を手放さざるを得ないかもしれないことを、ウクライナは分かっていると述べた。
そして、「この提案にあるものは、ウクライナが1年前に手に入れられたはずのものだ。ほとんど屈服に等しい。新たな価値は何も見いだせない」とした。
トランプ氏は先週、「(停戦案の)主な点は、ほとんどで合意に至った」と述べた。報道によると、ウクライナはロシアが併合した領土(クリミアを含む)の大部分を放棄するよう求められる可能性があるとされる。
BBCは、アメリカが提示した最新案の正確な詳細を確認できていない。
ロイター通信は25日、アメリカの提案を見たとし、その中には、ロシアによるクリミアの不法併合をアメリカが法的に受け入れることや、ウクライナ東部ルハンスク州全域などのロシア支配を事実上承認することが含まれていたと報じた。
ロイター通信はまた、欧州諸国とウクライナから出された対案も見たとした。そこでは、ウクライナ内の被占領地についての協議について、停戦になって初めて始まるとされていたという。
アメリカの案は、ウクライナの北大西洋条約機構(NATO)への加盟を否定し、停戦後は英仏主導の「有志連合」がアメリカ抜きで安全保障を提供するとの内容だとされる。
アメリカはまた、現在ロシアが掌握しているザポリッジャ原発をアメリカが管理し、ロシアとウクライナの両方に電力を供給することも提案しているとされる。
■米誌でも「クリミアはロシアに」とトランプ氏
こうしたなか、トランプ氏は米誌タイムのインタビューで、ウクライナがNATO加盟を強く望んでいることが戦争の原因になったとして、同国を再び非難した。
トランプ氏はまた、「クリミアはロシアに残るだろう」とも述べた。
アメリカのマルコ・ルビオ国務長官は27日、米NBCの番組で、ロシアとウクライナに対し、和平交渉を進めるよう要求。「すぐに実現しなくてはならない」、「実現しないのであれば、この努力に対し、私たちは時間と資源を提供し続けることはできない」と述べた。
アメリカは最近、和平に向けた進展がなければ、交渉から手を引くと警告している。
ロシアは2022年にウクライナへの本格侵攻を開始。現在、ウクライナ領土の約2割を支配している。
(英語記事 Trump ‘thinks’ Zelensky ready to give up Crimea to Russia)
https://news.yahoo.co.jp/articles/29073a3300ae122d8263e76cf2b5a374d68b664b/images/000

〈関連情報〉ゼレンスキー氏はクリミア返還要求を放棄する用意がある=トランプ氏(2025年4月28日)
米国のトランプ大統領は、記者団からの質問にこのように答えた。また、バチカンでフランシスコ教皇の葬儀の前に行われたゼレンスキー氏との会談について、クリミアについては「手短かに」話し合っただけだと明らかにした。
トランプ氏は、バチカンでの会談について「うまくいったと思う。今後どうなるか見守ろう」と述べ、ゼレンスキー氏については2月末にワシントンでの会談が失敗に終わったときよりも「落ち着いてきたようだ。彼は状況を理解していると思う」と話した。
トランプ氏は、25日に公開された米誌のインタビューで、「クリミアはロシアに留まる。ゼレンスキーも皆も、もう長くロシアにあることを理解している」と述べていた。
https://sputniknews.jp/20250428/19830882.html

❹ ラブロフ露外相、ルビオ米国務長官と電話会談(2025年4月28日)
ロシア外務省は、ラブロフ外相がルビオ米国務長官と27日に電話会談を行ったと発表した。活発化している露米間の政治的対話に関する主要な側面について、建設的な意見交換が行われたという。
今回の電話会談では、25日に行われたプーチン大統領と米国のウィトコフ特使による会談の延長として、ウクライナ危機に焦点が置かれたとされている。
ラブロフ外相とルビオ国務長官は、ウクライナにおける長期的かつ安定した平和への道筋について合意するために、交渉開始に向けた前提条件を強化することの重要性を強調した。
https://sputniknews.jp/20250428/19830772.html

❺北朝鮮、ロシアへの部隊派遣を正式発表(2025年4月28日)
北朝鮮は、戦略的パートナーシップ条約に基づき、ロシアへの軍隊派遣を正式に確認した。朝鮮中央通信が報じた。
「金正恩同志は、現在の軍事・政治情勢の分析と評価に基づき、現状は朝露間の包括的戦略的パートナーシップ条約第4条に該当するとの結論に達した。これに基づき、戦闘行為に参加するため、軍隊を派遣することを決定し、ロシア側に通知した」
26日、ロシア軍のゲラシモフ参謀総長は、クルスク州解放作戦の完了についてプーチン大統領に報告した。
2024年6月に締結された露朝包括的戦略パートナーシップ条約の第4条では、一方が個別の国または複数の国から武力侵攻を受けて戦争状態に陥った場合、他方は直ちに自国が保有するあらゆる手段を用いて軍事的およびその他の援助を提供すると定められている。
https://sputniknews.jp/20250428/19830669.html

❻プーチン大統領提案の無条件交渉は誠実、世界は歓迎=「一水会」木村代表(2025年4月27)
プーチン大統領が前提条件をつけずに和平交渉を行う用意を示したことを「一水会」の木村三浩代表はスプートニクに「英断」とコメントした。 木村氏はこれを揶揄する人はウクライナの破壊を望み、戦争継続で利益を得る陰謀家と断言している。
木村氏:プーチン大統領の前提条件なしで話し合う用意は 非常に誠実であり、停戦へ前向きな態度です。 プーチン大統領は国民と一体となって指導し、実際にクルクスや ウクライナからの越境攻撃を排除し、回復している。 さらにクリミアや東部4州も解放して、現地で安定的な政治を行っている。 その実際に基づいて 優位に立った 。戦ってはいても、そういう前提を含めて絶大な基礎体力 を持ち、誠実に和平交渉にのぞんでいるわけです。
一方で、ゼレンスキー大統領はロシアとの交渉を禁ずる法律を解除せず、議論を経て公に解除する 試みもない。公言するのはまずいのでしょう。国民の支持や軍隊の掌握にも起因していると思います。さらに欧州やNATOとの関係もある。プーチン大統領が 呆れるぐらい 物事を決められない。原因は国内統一のなさとともに、欧州、NATOの圧力です。ジョンソン(元英首相)もイスタンブール合意をやめさせたでしょう。
日本にも今から80年前、連合国との戦争終結のために 8月14日から15日にかけて大変なドラマがありました。 軍隊は徹底抗戦、本土決戦を主張。天皇陛下が玉音放送で終結しようとされた時に、軍人らはその放送を奪おうとして銃撃戦になり、死者も出た。これは日本の「いちばん長い日」として 有名です。 戦争は いずれは 終結しなければならない。ゼレンスキー大統領は 「ウクライナのいちばん長い日」の決断を迫れている。欧州や国内の統制不能の上に、交渉禁止の法律を廃止する試みもない状況があるわけです。
これ以上、戦闘で人命を失くさないことを考えれば 、プーチン大統領の 交渉という決断を当然、国際社会は歓迎します。「 プーチン大統領の発言は 時間稼ぎで信じられない 」という陰謀家は出ます。それは、戦争を長引かせ、ウクライナをめちゃめちゃにしようという欧州、NATOの口実、 策謀です。抑えなければなりません。トランプ大統領も国際的な評判の良し悪しがあっても、 特使を派遣し、和平の仲介に尽力している。これに敬意を示し、欧州も向き合うべきです。
さらに欧州、ウクライナ、ロシア間の 恒久平和には 、全員の努力が必要です。 NATOの東方拡大は、1997年のロシア―NATOの基本協定において考えれば、 挑発自体がナンセンス。考えるべきなのはウクライナ国内に真の平和を作ることです。 ロシアが特別軍事作戦で掲げた非ナチ化、平和状態、非武装地帯を構築する必要があります。
そういう意味で、プーチン大統領の提案に誠意を持って向き合っていただきたい。 しかしゼレンスキー大統領は誠意がない。選挙を経ない大統領である以上、国の代表として交渉を行う 正当性は不明です。交渉のためにはウクライナの主権、国民の支持に基づいた大統領の 立場の確立は必要になります。いずれにせよ、ウクライナの「いちばん長い日」は そう遠くない将来にやってきます。今の時点ではプーチン大統領の英断による提案を世界は歓迎します。 戦争継続を望む者は、プーチン大統領のプロパガンダだ言って誤魔化していくでしょう。 そういうことは全くナンセンスだと思います。
https://sputniknews.jp/20250427/19830047.html?rcmd_alg=collaboration2

❼ ゼレンスキーは飼い主の手を噛む男、新しいパトロンは自分で探せ=米政府高官(2025年4月27日)
トランプ政権でAI・仮想通貨特命官に任命されている投資家のデイヴィッド・サックス氏はゼレンスキー氏の行動を厳しく批判、支援を打ち切る必要性を強く訴えた。
https://twitter.com/i/status/1916377426978082915
https://sputniknews.jp/20250427/19829756.html?rcmd_alg=collaboration2

❽ゼレンスキー大統領はなぜ米国の和平案を拒否するのか?(2025年4月28日)
※安斎注:これは重要な講話です。状況を整理して理解できるでしょう。
ブロフキン博士との現代政治の課題に関する今回の特集では、米国、ウクライナ、ロシア、そしていわゆる有志連合の間の最新の動きと反撃を検証します。重要な疑問は、ゼレスニキ大統領が、最終的により大きな損失を被る可能性があるにもかかわらず、なぜ米国の提案をすべて拒否しているように見えるのかということです。
ブロフキン博士はロシア生まれのアメリカ人歴史家で、プリンストン大学で博士号を取得し、ハーバード大学でソビエト史の元教授を務めています。ソビエト史とロシア政治に関する多くの書籍や論文を執筆しています。最新刊『ウラジーミル・レーニンからウラジーミル・プーチンへ。アイデンティティを模索するロシア』は、Routledge.com、Barnes & Noble、Amazonで入手可能です。
https://youtu.be/GzACQwre0fI
https://www.youtube.com/watch?v=GzACQwre0fI

❾ロシア、ゼレンスキー氏のクルスク「冒険」を終結(2025年4月28日)
ロシア参謀本部は、ロシアがウクライナ軍をクルスク州から完全に排除したと発表した。ウクライナ当局はこれに対し、クルスクでは依然としてウクライナ軍が戦闘を続けていると表明した。また、ゼレンスキー大統領はローマで行われた教皇葬儀でトランプ大統領と会談し、前向きな対話だったと述べた。ドナルド・トランプ大統領もまた、ウラジーミル・プーチン大統領によるウクライナへの攻撃に不満を表明した。
https://youtu.be/IduIsF7dPXc
https://www.youtube.com/watch?v=IduIsF7dPXc

❿クルスク完全解放の瞬間(2025年4月27日)
https://x.com/i/status/1916150325993472352
https://x.com/Tamama0306/status/1916150325993472352?s=09

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安斎育郎 安斎育郎

1940年、東京生まれ。1944~49年、福島県で疎開生活。東大工学部原子力工学科第1期生。工学博士。東京大学医学部助手、東京医科大学客員助教授を経て、1986年、立命館大学経済学部教授、88年国際関係学部教授。1995年、同大学国際平和ミュージアム館長。2008年より、立命館大学国際平和ミュージアム・終身名誉館長。現在、立命館大学名誉教授。専門は放射線防護学、平和学。2011年、定年とともに、「安斎科学・平和事務所」(Anzai Science & Peace Office, ASAP)を立ち上げ、以来、2022年4月までに福島原発事故について99回の調査・相談・学習活動。International Network of Museums for Peace(平和のための博物館国相ネットワーク)のジェネラル・コ^ディ ネータを務めた後、現在は、名誉ジェネラル・コーディネータ。日本の「平和のための博物館市民ネットワーク」代表。日本平和学会・理事。ノーモアヒロシマ・ナガサキ記憶遺産を継承する会・副代表。2021年3月11日、福島県双葉郡浪江町の古刹・宝鏡寺境内に第30世住職・早川篤雄氏と連名で「原発悔恨・伝言の碑」を建立するとともに、隣接して、平和博物館「ヒロシマ・ナガサキ・ビキニ・フクシマ伝言館」を開設。マジックを趣味とし、東大時代は奇術愛好会第3代会長。「国境なき手品師団」(Magicians without Borders)名誉会員。Japan Skeptics(超自然現象を科学的・批判的に究明する会)会長を務め、現在名誉会員。NHK『だます心だまされる心」(全8回)、『日曜美術館』(だまし絵)、日本テレビ『世界一受けたい授業』などに出演。2003年、ベトナム政府より「文化情報事業功労者記章」受章。2011年、「第22回久保医療文化賞」、韓国ノグンリ国際平和財団「第4回人権賞」、2013年、日本平和学会「第4回平和賞」、2021年、ウィーン・ユネスコ・クラブ「地球市民賞」などを受賞。著書は『人はなぜ騙されるのか』(朝日新聞)、『だます心だまされる心』(岩波書店)、『からだのなかの放射能』(合同出版)、『語りつごうヒロシマ・ナガサキ』(新日本出版、全5巻)など100数十点あるが、最近著に『核なき時代を生きる君たちへ━核不拡散条約50年と核兵器禁止条約』(2021年3月1日)、『私の反原発人生と「福島プロジェクト」の足跡』(2021年3月11日)、『戦争と科学者─知的探求心と非人道性の葛藤』(2022年4月1日、いずれも、かもがわ出版)など。

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