【連載】紙の爆弾

ゼロからわかる ディープ・ステートとは何か? 広瀬隆 文責◉『紙の爆弾』編集部(上)

広瀬隆

※この記事は、『紙の爆弾』2025年7月号からの転載です。

皆さん、近頃「ディープ・ステート(DS)」という妙な言葉を耳にするようになりましたね。「闇の帝国」とでも訳せるだろうということは、誰でもわかります。しかし、SF小説じゃあるまいし、国家を凌ぐ「闇の帝国」なんて本当にあるのでしょうか。

実は、みんな心の中で知っていても、口にすると自分が叩かれるから言わないだけなのです。しかし、私はそういうことを全く恐れない人間なので、その正体を、これから皆さんに、はっきり実名でお伝えしていきます。

CO2温暖化カルト教 ヨーロッパ・アメリカ編

昨年来、国連のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)と温暖化カルト教詐欺グループの大嘘が次々と暴かれ、ついに2025年1月20日、アメリカ合衆国でドナルド・トランプという面白い大統領の就任式が行なわれました。当日のワシントンは気温が平年より15度も低い氷点下5度まで冷え込んだため、40年ぶりに屋内で実施。華やかな行事が地球寒冷化の実証とともになされたわけです。

ただちにトランプは大統領令を出し、IPCCのパリ協定からの脱退を宣言。大国アメリカの大金を失ったEU(ヨーロッパ連合)の詐欺師たちが真っ青になって右往左往しています。こういうタイミングで、ヨーロッパとアメリカに巣食う詐欺師と温暖化カルト教というディープ・ステートの正体を、私が皆さんにご報告することになりました。

なぜパリ協定からアメリカが脱退すると、EUの詐欺師たちが真っ青になって右往左往するのか、その経過からご説明しましょう。

EUで気候変動、気候変動と騒いでいた詐欺集団は、実はもう1つの手でウクライナを軍事組織NATOに加盟させるため、操り人形のゼレンスキーにロシア攻撃をさせてきた、とんでもない戦争屋集団なのです。その女親分がEU委員長のウルズラ・フォン・デア・ライエンであることは、皆さん誰もがご存知でしょう。しかし、彼女の出自については、皆さんは知らないのではないでしょうか。

彼女の旧名はローズ・ラドソン。1860年代、アメリカの南北戦争開戦時に、黒人40万人を所有した南部ノースカロライナ州にいた、全米最大の奴隷商人ラドソンファミリーの系譜です。このラドソン家は200人以上の奴隷を綿畑で酷使して、同州のサムター砦の北軍を攻撃し、南北戦争を開始した一族なのです。

この奴隷商人一族は、ロンドンのユダヤ人財閥ロスチャイルド家の閨閥です。奴隷商人とEU委員長と、ヨーロッパ最大のユダヤ人の財閥が、なぜ一族なのでしょうか。

ラドソン一家は綿花をヨーロッパやロシアで売りました。そのビジネス仲間が、ドイツを支配した北部のハンザ同盟です。だから、アメリカの奴隷商人と、ドイツの綿花商人の一族が結婚して血族を構成。その系譜の下に生まれたのがフォン・デア・ライエンなのです。

このドイツの奴隷商人の家系を追っていきますと、北欧の、とてつもなく大きなハンブローズ銀行の会長に行き当たります。

ハンブロー家とは、ハンザ同盟の貿易都市ハンブルク出身のユダヤ人カルマー・レヴィーが、「ハンブルク」を北欧風に読み替えて改名した一族です。一方、アメリカ南部の奴隷商人は、イギリス・マンチェスターの織物業界の支援を受けていました。その織物業界を支配していたのが、ロンドンのロスチャイルド財閥で、こちらも結婚して血族を形成しています。

そのロスチャイルド一族にカール・ハンブローという男がおり、ノーベル賞の選考委員を務めています。しかもハンブロー家は、ノーベル賞を授与するスウェーデンの産業の50%を支配する「ノーベル・ダイナマイト・トラスト」、いわゆる死の商人のヴァーレンベリ家と同じ系図に入ります。

彼らが企んだのが、スウェーデンのスヴァンテ・アレニウスが提唱したデタラメのCO2温暖化脅威論、現在の脱炭素で一儲けをすることだったのです。

1908年、ハンブロー家が動かすスウェーデンの物理学者アレニウスが、大気中の温室効果ガスが地球の気温を上昇させるという証明されていない仮説を報告し、後にIPCCになる組織が何の実証もなくその仮説を大々的に喧伝し、全世界に拡散されました。

その盲信を広めるマスコットとして、これから説明するディープ・ステートのダボス会議で最近大声を張り上げたのが、ご存知グレタ・トゥンベリというスウェーデン人の娘です。彼女の父親スヴァンテ・トゥンベリが、スヴァンテ・アレニウスの名前を継いでいるように、全員が一族の富豪で宣伝を続けているのです。

「ダボス会議」の正体

では、このダボス会議とは何でしょうか。全世界の富豪を集めたのがダボス会議で、主催者の世界経済フォーラムが、毎年スイスのダボスに集合して会議を開いています。

なぜスイスのダボスに集合するのでしょうか。全世界の富豪がすぐ隣にある全ヨーロッパのタックスヘイブン(脱税組織)といわれる小国リヒテンシュタインの秘密口座に、毎年マネーロンダリングで金を隠しに行くために、ダボス会議を開いているのです。その「闇の帝国」を最近の人が、ディープ・ステートなんて呼ぶようになってきたわけです。

スイスの地図を見てごらんなさい。その周囲には、フランス・ドイツ・イタリアに加え、かつてハプスブルク帝国と呼ばれたオーストリアがあります。このオーストリアとスイスに挟まれるようにリヒテンシュタインがあって、すぐ南のダボスに知らん顔して集まった人間たちが、誰にも気がつかれない秘密口座にどんどん貯金して脱税をしていく。よくできたものですね。

スイスといえば、アルプスの少女ハイジのイメージですが、とんでもない。この小さな国では、銀行の数が歯医者より多いといわれています。21世紀現在の世界経済の中心地はアメリカ・ニューヨークのウォール街ですが、19世紀まではイギリス・ロンドンのロンバード街が中心でした。この金融街になぜ「ロンバード街」の名前がついたかといえば、ヨーロッパの金融界は、約2000年前の古代ローマ帝国に始まり、その後はイタリアの水の都ベネチアに大きな勢力が発生。ルネッサンス以降はイタリアの最北部、つまりスイスのすぐ南のロンバルディア地方、現在のミラノにいた人間たちが大勢力を築きました。彼らの大活躍から、イギリスの金融界がロンバード街と呼ばれるようになったのです。

では、本来のイタリア・ロンバルディア地方の金融勢力はどこに行ったのでしょう。国境を超えてスイスに入り、ジュネーブで地主階級に成り上がって、有名なピクテ銀行、ロンバール・オディエ銀行、オッタンゲル銀行、ミラボー・パッカール銀行など大規模な個人銀行(要するに金貸し業者)を経営しています。

また、フランスに渡った者たちは、フランス革命後の1800年に設立されたフランス銀行の中核となり、ロスチャイルド家を柱とする悪名高い“フランス200家族”を形成して、国の大半の資産と産業を支配するようになったのです。

現在、世界経済フォーラムも、国連も、製薬会社の巨大な金を懐に入れる世界保険機関WHOも、本部はスイスのジュネーブです。オリンピックのIOC本部もすぐ北のローザンヌにあります。中央銀行の中央銀行と呼ばれるバーゼル・クラブ(BIS)もサッカーのFIFA本部も、大金を動かす組織はみんな親戚のようなもので、スイスで談合に明け暮れているのです。

このスイス全体の金融を誰が取り仕切っているのか。最大の金融都市が北部のチューリッヒで、ここに徘徊する銀行家たち、通称「チューリッヒの小鬼たち」の総元締めが、ロスチャイルド銀行です。だから、闇の帝国の本拠地がスイスにあると考えるのは当然のことなのです。

そして、ダボス会議を設立したのがドイツ人のクラウス・シュワブです。まず、ロスチャイルド財閥発祥のドイツから、その縁戚であるユダヤ人マイヤー・レーブの子孫キッジンゲルが渡米してヘンリー・キッシンジャーを名乗り、ロックフェラー財閥の飼い犬となりました。シュワブはその顧問を務めて、1971年に「ヨーロッパ経営者フォーラム」を設立。その2年後にデビッド・ロックフェラーが「米欧日三極委員会(トライラテラルコミッション)」、つまりアメリカとヨーロッパに、なぜか日本も一緒に取り込んだ組織を設立。1987年に「世界経済フォーラム」と改称して現在に至ります。

その前の1954年に、ロスチャイルド財閥傘下の世界最大の食品会社ユニリーバの会長が設立し、当時「影の世界政府」と呼ばれた「ビルダーバーグ会議」というものがあります。この3大富豪組織が世界的な政治・外交を決定することになりました。

ロスチャイルド・ロックフェラー両財閥に仕えるキッシンジャーが、1978年にロックフェラー財閥の金庫であるチェース・マンハッタン銀行に作られた国際顧問会議議長として、この3つの会議の総参謀に据えられたのです。

NATOとナチスの密接関係

そんな彼らがなぜ、ウクライナをNATOという軍事組織に加盟させようと動き始めたのでしょうか。また、IPCCと連動するようになったのでしょうか。これからその謎解きをしていきます。

ほかにも、彼らディープ・ステートにはたくさんの命題があります。民主化とかLGBTとか、様々のいかがわしい動きが、同時に同じ手で行なわれています。

まず、軍事問題から入っていきましょう。世界経済フォーラム発足2年後の1989年に、東西を分断していたベルリンの壁が崩壊しました。翌年には東西ドイツがついに統一されるという大事件が起きました。東西冷戦とは、ソビエト連邦とアメリカが核兵器で脅し合う構図です。それが崩壊して、東ヨーロッパから大量の市民が西側に押し寄せました。

私たちはこれを見た時、ついに東西ドイツが統一されて平和が来ると思いました。しかし、そんなに簡単ではなかったのです。東ドイツは貧しく、西ドイツは豊か。そんな2つの国を簡単に統一できません。

さらに大きな問題が、ソ連とアメリカが持っている巨大な核兵器をどうするかです。新生ドイツがNATOに加盟するとなれば、東側のソ連(とその後のロシア)は西側の核兵器を放任できません。ソ連のゴルバチョフ大統領の麾下にあったKGBという、アメリカのCIAと同じ秘密情報工作機関が、統一後のドイツがナチスに戻って核兵器を持つようになるのではないかと恐れたのです。

そもそもNATOという西側12カ国の軍事組織は、アメリカが1949年に、朝鮮戦争を始めるために設立したものです。それを主導したのは国務長官のディーン・アチソンで、ロックフェラー財閥の金庫であるチェース・マンハッタン銀行の会長J・J・マクロイの一族です。

そのマクロイが、なぜそれほど偉くなったかといえば、ロックフェラー家の一族であることに加え、NATO設立当時に西ドイツ高等弁務官として、ナチスの戦争犯罪者の大半を釈放し、ロックフェラー財団の理事長になったのです。すなわち、NATOというのはアチソンやマクロイが、ナチスの戦争犯罪者と手を組んで作った組織でもあったわけです。

だから、ゴルバチョフ大統領がナチスの復活を恐れたのは杞憂ではありませんでした。しかし、当時のイギリスのサッチャー首相や、アメリカのベーカー国務長官、西ドイツの外務大臣ハンス=ディートリヒ・ゲンシャーら、西側の主要な政治家全員が、ゴルバチョフの心配に対して「いや、ドイツはナチスではなくNATOの一員になるのだ。1インチたりとも東方には拡大しないから大丈夫だ」と約束して、承諾させたのです。

ところがわずか11年後、大変な事件がアメリカを襲いました。2001年9月11日、デビッド・ロックフェラーが建設した世界貿易センタービルが攻撃されて、ガラガラと崩壊。アフガニスタンが悪いんだと言ってアフガン攻撃が始まり、さらに2003年3月20日、ネオコンと呼ばれるユダヤ人の集団が全く根拠なく、今度は中東の石油産出国イラクが大量破壊兵器を保有しているというデタラメをダボス会議で演説させて、アメリカのブッシュ・ジュニア政権が全世界の反対を押し切り、実に60万人の大虐殺を行なったのです。この60万という数字は私が言っているのではなく、ジョンズ・ホプキンス大学が出したものです。

さて、このユダヤ人集団が理論武装するために自称したのが「ネオ・コンサーバティブ(新しい保守)」、略して「ネオコン」です。しかし、保守派とは昔からの文化や自然を守っていくという意味です。だから彼らはネオ・コンサーバティブなどではなく、ただのロスチャイルドの手先なのです。

ネオコンの主導によるイラク大虐殺に反対したのが、ロシアのプーチン大統領とフランスのシラク大統領でした。そしてプーチン大統領は、イラク攻撃の7カ月後にネオコン一派のユダヤ人、ミハイル・ホドルコフスキーを逮捕して、詐欺・文書偽造・横領・個人的脱税・企業脱税で起訴し、10年の実刑で投獄したのです。

ゼロからわかる ディープ・ステートとは何か? 広瀬隆 文責◉本誌編集部(下)に続く

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