
【櫻井ジャーナル】2025.09.12XML: 世界を地獄へ向かわせる切っ掛けになった9/11
国際政治9月11日には世界の流れを変えるような大きな出来事が引き起こされている。1973年にチリでは、サルバドール・アジェンデ政権をアメリカのヘンリー・キッシンジャー国家安全保障補佐官に操られたオーグスト・ピノチェトの部隊がクーデターで倒し、2001年にはニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎(ペンタゴン)が攻撃されたのだ。
クーデター後のチリでは初めて新自由主義経済が導入され、富はアメリカの巨大企業へ流れ、その手先が富を築いた。その「実験」を経てイギリスのマーガレット・サッチャー首相が自国へ導入、それまでの社会システムを崩壊させた。2001年の9/11はアメリカ国内を刑務所化する「PATRIOT法(テロリズムの阻止と回避のために必要な適切な手段を提供することによりアメリカを統合し強化する2001年法)」の導入や侵略戦争の本格化の切っ掛けとして使われている。
PATRIOT法は340ページを超す代物なのだが、それを議会は提出されて1週間で承認、憲法の機能を停止させてしまった。その結果、令状のない盗聴や拘束、拷問が横行することになり、国内の治安機能を強化するため、2002年10月にはUSNORTHCOM(アメリカ北方軍)が設置された。
社会の収容所化は第2次世界大戦が終わって間もない頃、核戦争を想定して計画されているが、大きな節目は1982年のNSDD55。この指令によって戒厳令プロジェクトであるCOGが承認され、NPO(国家計画局)が創設された。
COGの内部は上部組織と下部組織に分かれ、「プロジェクト908」と呼ばれる上部組織にはジョージ・H・W・ブッシュ、ドナルド・ラムズフェルド、リチャード・チェイニー、ジェームズ・ウールジーたちが含まれていた。下部組織は「フラッシュボード」と呼ばれ、ホワイトハウスの役人、将軍たち、CIAの幹部、引退した軍人や情報機関員など数百人で編成された。(New York Times, April 18, 1994)
このプロジェクトの基盤になったのはソ連を先制核攻撃する計画。例えば、1957年にはドロップショット作戦が作成され、それに合わせて沖縄の軍事基地かが推進され、アレゲーニー山脈の中、ウエストバージニア州のグリーンブライア・ホテルの地下には「地下司令部」が建設されている。いわゆるグリーンブライア・バンカーだ。この地下司令部は1990年代の前半に放棄され、ペンシルベニア州のレイブン・ロック山コンプレックスに新たな地下司令部が建設されている。いわゆるサイトRだ。
当初、COGは核戦争を前提にしていたが、1988年に大統領令12656が出され、始動する条件が「国家安全保障上の緊急事態」に変更されている。核戦争が勃発しなくても支配階級が国家安全保障上の緊急事態だと判断すれば憲法の機能を停止できるようになった。そして2001年9月11日にその緊急事態が起こる。
その日、世界貿易センターやペンタゴンに旅客機が突入、センターのツイン・タワーや7号館は爆破解体のように崩壊した。その不自然な崩壊から爆発物が仕掛けられていたと考える人もいる。
そこで注目されたのが1993年2月26日の事件。その日、世界貿易センターのノース・タワーにある地下駐車場に仕掛けられていた爆弾が遠隔操作で爆破される。これはラムジ・ユセフたちによる仕業だった。
ノース・タワーを倒し、サウス・タワーも破壊する計画だったが、建造物で最も弱いはずの地下を破壊してもノース・タワーはびくともしなかった。勿論、サウス・タワーも倒れていない。
その翌年の9月11日にはフランク・ユージン・コーダーなるトラックの運転手が盗んだセスナ150でホワイトハウスのサウス・ローンに突っ込み、本人は翌日に死亡。1995年2月には12機の旅客機を爆破する「ボジンカ計画」が阻止され、4月19日にはアメリカのオクラホマ州にある連邦政府ビルが爆破されて169名が死亡(ひとりは身元不明)した。
ノース・タワーでは地下駐車場が爆破された後、1994年から2000年にかけてACEエレベーターが貿易センターのエレベーター・システムの改良工事を実施(George W. Grundy, “Death of a Nation,” Skyhorse, 2017)、ストラテセク社は1996年から2000年にかけてビルの治安システムを導入するための工事を実施した。こうした工事を利用すれば、どのような仕掛けでも作れるだろう。
2001年の9/11ではサウジアラビアとイスラエルに疑惑の目が向けられていた。オサマ・ビン・ラディンの兄弟のひとりであるシャフィグは9月11日にジョージ・H・W・ブッシュやジェイムズ・ベイカーと会っていたほか、後にサウジアラニアの情報機関である総合情報庁を率いることになるバンダル・ビン・スルタンはアメリカ駐在大使として赴任中で、2005年9月までその職についていた。バンダルの後任大使、トゥルキ・ビン・ファイサル・アル・サウドは2001年8月31日、つまり9/11の11日前まで総合情報庁の長官を務めていた。
9月11日には140名のサウジアラビア人を乗せたチャーター機がアメリカを飛び立っているが、その中には24名のビン・ラディン家の人間も乗っていた。その航空機の搭乗者のひとり、アーメド・ビン・サルマンは9/11を事前に知っていたと後に語っているが、2002年7月に43歳の若さで心臓発作のために急死した。
9/11の前後に「イスラエル人美術学生」が逮捕されていることも話題になった。イギリスのテレグラフ紙によると、攻撃の前に140名のイスラエル人が逮捕され(Telegraph, March 7, 2002)、ワシントン・ポスト紙によると、事件後に60名以上が逮捕されている。(Washington Post, November 23, 2001)合計すると逮捕者は200名に達し、その中にはモサドのメンバーも含まれていた。後に全員が国外追放になる。
アメリカ国内に犯人はいると考える人も少なくないが、そのグループが国外の人間と連携した可能性もある。大々的に宣伝されたハイジャック話は信憑性が低い。
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