「教育者として~学校現場の感染症対策~」(その1)
社会・経済ここからは今の学校の現状や、感染症対策に関する数々の懸念です。
念のために…皆さんが同じ考えになることを目指して書いているのではありません。ただ、皆さんも、ぜひ「科学的根拠」と向き合いながら「論理的」に思考することを、私と一緒に(対話的に)に実践していただけると嬉しいと思っています。「対立」と「批判」がこれほどまでに世の中の空気を満たしている時代は、そうはないでしょうから。
そして最後は、ご自身の考え(主体的な姿勢)で、現時点での「解」を見つけていただきたいのです。そのためには、比較すべき多くの様々な情報を入手する努力から始めなければならないのは当然のステップです。
もちろん、その解も、状況が変わったときは思い切ってアップデートされるべきですし、その場合も「対話的」に「深い学び」を…私自身も肝に銘じて…!
私のスタートは、この感染症が広まってきたとき、「学校では何ができて何ができないのかを校長として判断・決定する責任は極めて重要だ」ということをヒシヒシと感じ始めたところからです。一昨年の3月から、5月にまで及ぶ臨時休校を経験したときから、その重要性を強く感じていました。
しかし、そうは言っても私は医科学の素人です。今回の感染症に関わる数々の情報・知識は、何名もの専門家の方からいただきました。幸いにして私の周囲には医師の方がたくさんいらっしゃいましたので、考える間もなく、思いつくままにかたっぱしから質問をぶつけてみると、思いの外多くの方が反応(返答)してくださいました。一昨年の4月頃…本当に最初の頃からです。
その中で、私なりに「(説明してくださることの内容が)理にかなっている、現実に起きていることと辻褄が合っている」と思った方達と、その後も継続してお付き合いをさせていただいてきました。
更に言うなら、一介の田舎教師に、かくも立派な経歴や実績のある方々が真摯にお答えくださるほど、今の日本は最初から危機的な状況にあったということです。重要なのは、それが「感染症そのもの」ではなく「国や自治体とマスコミの対応」によって引き起こされているということなので、多くのことが分かっている医師(学者)の方々も必死でした。「今のままでは日本がダメになってしまう」という危機感からだったと思います。
私が最初に国の発信に疑問を持ったのは、「パチンコ店」が攻撃の的にされたことです。
厚生労働省は「今回のウイルスは接触と飛沫が感染経路であり、空気感染はほぼない~(現在の「国立感染研」の見解は別ですが、少なくとも当時は)」と公表しているのに、全員が無言でマスクを着用し、同じ方を向いて消毒の行き届いたパチンコ台で遊んでいるのを、マスコミや自治体が激しく非難し始めたのを見て、「ここのどこに感染経路があるのか?」と思ったところから、様々なことに疑問を持ち始めました。
どうやら、社会全体が「科学的根拠」ではなく「感情的解釈」によって動いている、一種のパニック状態? 「こんなときにパチンコなんてやっている場合か~」とでも言いたげな対応(世論誘導)に、極論で言うなら「まるで戦前のようだ」との危機感を抱きました。
私も個人的にパチンコは好きではありませんが、それとこれとは別問題です。(実際にパチンコ店から感染が広がった例は、これまで皆無のはずです)。
また、「三密」が声高に叫ばれるようになり、スーパー等で「レジでは前の人と間隔をあけて」とか「人が集まるのは危険」とかが誇張され出したときも、「無言でレジに並んでいる人がどんなに詰めて並んだとしても、空気を介しての感染ができないウイルスがどうやって感染するの?」と不思議でなりませんでした。
やはり、明らかに冷静さを失っているし、国や自治体もあまりに無責任ではないか。発信されていることのどこまでが信じられる情報なのか、と。
飛沫がなければ、どんなに人が集まったところで何の問題もないのに、これを「人が集まっただけで否」としてしまうと、様々な場面でできることが激減してしまいます。そうなれば、行動の質もはるかに低下してしまいます。
私がそのことにこだわったのは「教室には一度に何人の生徒が入れるの」という、学校にとっては極めて重要な問題に直結してくるからです。
感染予防対策を講じながらも、生徒達の学びの質の低下をどこまで抑えられるか、全ては校長の判断と責任にかかっていました。そのためには、この感染症についてとことん学ぶ必要がありました。
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・1960年栃木県足尾町生まれ ・学生時代(群馬県立桐生南高校~早稲田大学)は陸上競技中心の生活を送る。 ・栃木県の公立学校教員として35年間勤務、学級経営や部活動指導を通して「全人教育」に心血を注ぐ。 ・退職前の4年間は「学校経営者」として奉職。最終年度は感染症対策にも追われる日々を過ごす。 ・現在は、現職時代の経験も含め、感染症に関する様々な情報を踏まえつつ、子ども達の健全な成長を願っての講演活動や行政への要望書提出など、多方面への働きかけにも注力している。