第1回 コロナで死ぬよりもワクチンで殺される
社会・経済本書は、2020年12月26日に岐阜で開かれた「新型コロナウイルスを考える学習講演会」で私が講演した原稿に、加筆修正を加えたものです。
この講演原稿を、2021年4月になって読み返してみても、その内容は一向に古くなっていないように思いました。コロナ騒ぎが一向におさまる気配がないどころか、それがワクチン騒動に拡大していくように思われたからです。というのは、私は自宅近くの百々峰（とどがみね）の麓まで1日2回（約1万歩）散歩することにしているのですが、散歩道で知り合いになった高齢者がみな、夏の暑い日中でもマスクをかけ、最近では「近々ワクチンをうけることになった」と嬉しそうに語っていたからです。
そこで私は「今度のワクチンは用心した方がよい」と言うのですが、年寄りだからこそワクチンが必要だと思い込んでいるようでした。テレビや新聞･ラジオが「バスに乗り遅れるな」と言わんばかりの勢いでワクチン接種を煽り立てているのですから、これも仕方のないことかも知れません。
大村智博士（2015年ノーベル賞受賞、北里大学特別栄誉教授）。氏が発見した寄生虫病の特効薬イベルメクチンが、パンデミックを終息させる切り札になるかもしれない。だがWHO はそれを阻止・妨害しようとしている。
でも、その高齢者たちと話してみると、遺伝子組み換えワクチンで死傷者が激増していることを全く知らないのです。
厚労省の部会報告によれば、5月26日時点の新型コロナワクチンによる死者数はでした。ところが、6月9日にはその数は196に、6月23日には356、7月7日には556、7月21日には751に増えています。
2週間で2倍以上、1か月で4倍以上、1か月半で7倍近く、2か月で9倍近くですから、今後どのような死者数になるか想像もつきません。
アメリカでも、下の表にみるとおり、CDC（アメリカ疾病管理予防センター）が発表したVAERS（ワクチン有害事象報告システム）の報告では、7月2日時点の死者数は9,048人に達しました。
5月28日の時点の死者数は5,165人だったのですから、1か月半で3,883人も増え、しかも前週と比べると2,063人も増えているのです。
前々週では759人の増加でしたから、この1週間で2.6倍という激増ぶりです。有害事象総数も52万746件に達しています。
そのうえ、2011年のハーバード大学の研究によれば、VAERSに報告されているのは実数の1％に過ぎません。
Only One Percent of Vaccine Reactions Reported to VAERS – The Vaccine Reaction
この研究が正しいとすれば、実際の死者数は報告数の10倍どころか100倍ということになります。つまり7月2日の時点で死者数は9,048人ではなく、9万480人どころか、90万4,800人だった可能性もあるわけです。
アメリカCDCが6月末に緊急会議を開こうとしたのも、このような事情を反映していたのでしょう。
ところが日本政府は相変わらず「死者はワクチンとの因果関係は認められない」という脳天気ぶりです。大手メディアも次のような姿勢をくずしていません。
■原発報道の場合、「安全です、心配しないでください」
■コロナ報道の場合、「とても危険です、マスクは絶対に必要です」
■ワクチン報道の場合、「安全です。だから安心して接種を受けてください」
しかもコロナでは、持病で死んでも「コロナで死んだ」ことにされ、ワクチンの場合は、ワクチンで死んでも「持病で死んだ」あるいは「不明」扱いにされるのです。
先日、ある人物を囲む少人数の集まりがあるというので、こんな機会は滅多にないと考え、老体にむち打って東京に出かけましたが、驚かされたのは駅前でもホテル周辺でも「バスを仕立ててワクチン接種者を会場に送り込もうという巨大な態勢」がつくられていたことでした。
コロナウイルスのPCR検査では、こんな態勢はとられていなかったのに、ワクチン接種では、なぜこんな物々しい態勢をとるのでしょうか。こんなことを考えると、やはり今回のコロナ騒ぎの大きな目標のひとつは「ワクチンの全員接種」だったのかと思わざるを得ませんでした。
だからこそ大手メディアは、政府の意向に忖度して、次のような事実を報道しなかったのでしょう。このような報道をすれば、バスを借り切ってピストン輸送したり、自衛隊を駆り出して会場設営しても、迷ったり尻込みするひとが多くなるに決まっていますから。
<110倍の死亡率？ >
「一般的なインフルエンザ・ワクチンでは、接種回数100万回あたりで、約0.08人の死亡者。5月7日までの時点で全国で約440万回の接種がおこなわれ、39例の死亡者が確認されている。100万回にすると、死者数は約8.9人。だとするとインフルエンザ・ワクチンの110倍という驚くべき数字になる（ニューヨーク大学医学部臨床医パーヴィ・パリーク氏の談、『週刊現代』、6月5日号、54頁）」。
このような事態を考えると、政府にとっては国民の命より巨大製薬会社の利益に重きをおいていると考えざるを得ません。というのは、今回、政府が国民全員に接種しようとしているワクチンは、mRNAワクチンと言って遺伝子組み換え技術を使ったワクチンだからです。
この遺伝子組み換えのワクチンは今までのような生ワクチンと違って、十分な試行実験を経ていませんから、FDA（アメリカ食品医薬品局）でさえ正式なワクチンとして認可していません。EUA「緊急使用許可」（Emergency Use Authorization）として認可さ
れているに過ぎません。
ですから、ワクチンとして認可されるための正式な手続き、すなわち人間を対象とした第Ⅰ～Ⅲ相試験も終わっていないので、どのような副反応が出てくるかが全く検証されていないものです。だから、これを「ワクチンと呼ぶべきではない」と言っている研究者も少なくありません。
ところが日本政府は、このような危険な「ワクチン」を国会で充分に議論することなく、勝手に閣議決定して国民全員分の輸入を決めてしまったのです。しかも驚いたことに、「このワクチンを接種して死傷者が出ても、すべて政府が責任をとる」「製薬会社には一切責任を負わせない」という約束までしています。
要するに、死傷者が出ても国民は製薬会社を裁判に訴えることはできないのです。しかし、たとえ政府が責任を取ると言っても、死者は戻ってきませんし、損傷した健康も簡単には戻ってきません。障害者として一生を送ることになるかもしれません。
また副反応で病院に担ぎ込まれた費用は政府がもつと言っても、それはすべて税金から出るわけですから、製薬会社にとってはこんなに美味しい話はありません。とはいえ、その死傷の原因がワクチンによるものだと認定されたら、の話ですが。
しかしコロナで死んだとされるばあい、PCR検査で陽性だったひとは、本当の死因が別だったとしても「コロナによる死」として扱われます。ところがワクチンによる死傷者の場合、その死因が本当にワクチンであったとしても、それを医者や病院が「ワクチンによる死」として認めることは極めて稀です。
ですから、たとえ政府が責任をとると言っても、命や体どころか、入院費用すら戻ってこない可能性が大きいのです。
私が先に「このような事態を考えると、政府にとっては国民の命より巨大製薬会社の利益に重きを置いているのかもしれません」と書いたのは、このような事情があったからです。ところが大手メディアは、こんなことを私たちに教えてくれませんから、国民は非常事態宣言が出されるたびに、ワクチンを待ち望むことになります。
