原爆神話の呪縛からの解放を求めて（中）：占領下の検閲体制と封印された原爆投下の真実
核・原発問題オバマ大統領の広島訪問は、原爆投下を正当化する「神話」を見直すきっかけとなるのか。戦後71回目の「原爆の日」（2016年8月6日広島、同年8月9日長崎)を目前にして日本への原爆投下の意味と背景をあらためて問い直したい。
いわゆる原爆神話とは、「原爆投下こそが日本の降伏と戦争の早期終結をもたらしたのであり、その結果、本土決戦の場合に出たであろう米兵の犠牲者（50万人から100万人）ばかりでなく何百万人の日本人の生命をも同時に救うことになった」、という早期終戦・人命救済説に基づく論理・考え方である。
しかし、こうした「原爆神話」は事実に反した虚構であり、一種の日米合作、すなわち戦後権力（占領軍･日米両政府）が意図的に作り出した物語である。ここで、まず指摘しておきたいのは、「原爆（投下）が戦争を早期終結させたのではなく、原爆（投下）があったために戦争終結が遅れたのだ」という基本的事実である。
米国は、英国とのハイドパーク協定（1944年9月）で原爆投下の対象を当初のドイツではなく日本とすることを決定していた。また、1945年春以降の日本側のソ連を仲介とする終戦工作を暗号解読などで掴んでいながら、「無条件降伏」を敢えて突きつけた。
さらに、トルーマン大統領は、原爆実験の成功を見届けるためにポツダム会談開催を当初の6月から7月に延期させるともに、1945年2月のヤルタ密約で合意したソ連参戦の見返りとしての領土割譲をめぐる中ソ間の交渉を遅延させる措置を取ったのである。マンハッタン計画の責任者であるグローヴス将軍は日本の降伏が早まることを恐れて作業の加速を命じている。
これに関連して、注目されるのが、ポツダム宣言に仕掛けられた4つの罠である。
1.正式な外交ルートを使わず短波放送で回答期限もつけずに発表したこと
2.ポツダム会談の参加者であるソ連を意図的には外して代わりに中国を加えたこと、しかも3か国の代表の署名をトルーマン大統領一人が行っていたこと
3.当初盛り込まれていた天皇制容認条項をアラモゴード実験後に削除したこと
4.原爆投下の事前警告もなかったこと（例えば、東京湾や無人島などに事前に投下して警告を与えるという選択肢も無視された）。
さらに問題なのは、このポツダム宣言の発表をする前日（7月25日)に日本へ原爆を投下する命令書がすでに出されていたことである。しかも、その3か国代表の署名をトルーマン大統領一人が行っていたのだから驚きだ。
こうした事実は、日本側の拒否を見通した上で、原爆投下命令を事前に発したうえでポツダム宣言は出されたということを意味している。つまり、ポツダム宣言は日本に最後の降伏の機会を与えたというよりも、原爆投下の口実・カモフラージュとして利用されたということである。
このように見てくると、原爆神話が根拠のない虚構であり、戦争終結は意図的に延ばされたのだということがわかるだろう。
こうした視点から、本土決戦の準備や国体護持のための時間稼ぎ・捨て石作戦であったあの悲惨な沖縄戦も何のために行われたのかという疑問が湧いてくる。米国人詩人のアーサー・ビナード氏も指摘しているように、米国側の視点で見れば、沖縄戦は原爆の開発・投下をするための時間稼ぎとしても行われた可能性が出てくるからだ。
なぜなら、東京大空襲はテニアン島から飛び立ったB29によってすでに3 月10日に行われており、本土爆撃の拠点を手に入れるために米軍もあれほどの犠牲者を出す必要はなかったと考えられるからである。
また、これとは別に、もし米国が早い段階で「無条件降伏」の旗をおろし、日本側の求める降伏条件の緩和、すなわち天皇制を容認していれば、日本は早ければ5月に、遅くとも7月中には原爆投下もソ連参戦もなく降伏した可能性がある。もしそうだった場合は、朝鮮半島の分断は避けられたし、中国の内戦にも影響が及んだかもしれない。もちろん、今日まで続く日露間の摩擦の種となっている北方領土問題もなかったはずだ。
それでは、こうした事実を今日まで日本（沖縄を含む）の私たちが知らず思考停止状態に陥った原因は何だったのか。私たちの自由な発想を妨げてきたのは、日米両政府による権力とメディアが一体化した情報操作による原爆神話の捏造だけではなかった。それは、占領軍と降伏後の日本政府が積極的に協力して導入・運営した厳格な検閲体制とその下での言論統制・弾圧による原爆情報の封印であった。
その検閲体制が導入されるきっかけとなったのが、1945年9月15日付の朝日新聞に掲載された米国の原爆投下を「国際法違反、戦争犯罪」であると断じた鳩山一郎氏による談話であった。なぜなら、鳩山氏のこの談話を掲載したことを理由に、朝日新聞は2日間の発禁処分にされたばかりでなく、その後まもなく9月19日にGHQによってプレスコードが発せられることになったからである。
（琉球新報（2016年8月5日）への寄稿文を転載）
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木村朗ISF編集長
独立言論フォーラム・代表理事、ISF編集長。1954年北九州市小倉生まれ。元鹿児島大学教員、東アジア共同体・沖縄（琉球）研究会共同代表。九州大学博士課程在学中に旧ユーゴスラヴィアのベオグラード大学に留学。主な著作は、共著『誰がこの国を動かしているのか』『核の戦後史』『もう一つの日米戦後史』、共編著『20人の識者がみた「小沢事件」の真実』『昭和・平成 戦後政治の謀略史」『沖縄自立と東アジア共同体』『終わらない占領』『終わらない占領との決別』他。
