第6回 コロナ騒ぎがめざしている世界 ―マスク、「三密」回避、世界のデジタル化で、ひとを管理するWHOを支配するWEF（世界経済フォーラム）、その設立者クラウス・シュワブ ―
社会・経済先に紹介した論文でピーター・ケーニッヒは、さらに次のような説明を付け加えています（同ケーニッヒ論文『翻訳NEWS』2021-06-20）。
もうひとつの仮説は、現時点では仮説にすぎないが現実的なものである。ワクチン接種と同時に、ナノチップが注射される可能性があるが、ワクチン接種を受けた人にはわからないというものである（今は受けなくても、その後にワクチン接種を受ける可能性がある）。
このチップは、銀行口座（デジタルマネー）を含むすべての個人データを遠隔操作で加筆できる。そう、「彼ら」が狙っているのはデジタルマネーだ。だから、もうあなたは自分の健康や個人的なデータだけでなく、収入や支出もコントロールできなくなる。
あなたのお金は、流れに棹さしたという無作法に対する「制裁」として、ブロックされたり剥奪されたりする可能性がある。あなたはご主人様の単なる奴隷になるかもしれない。これに比べれば、封建制など、公園を散歩しているぐらいにしか見えないかもしれない。
「物理的な紙とコインのお金は、病気とくにコロナウイルスのような伝染病を広めることになりうるので、デジタルマネーに移行しなければならない」とWHO事務局長のテドロス博士が数日前に言ったのは無駄ではなかった。
何かが起こる前触れだったのか。それとも既に現存するものの前触れだったのか。多くのスカンジナビア諸国では、現金はほとんど禁止されており、チョコレート・バーでさえ電子的にしか支払いができない。
口実として登場するのが、またもやコロナ騒ぎです。
テドロス事務局長は先述の引用で「紙幣とコインのお金はコロナウイルスを広めることになりうる」と言っています。ところがそれと同じ理由で、岐阜市内のスーパーマーケットでは、レジ係は「なるべくカードで支払ってほしい」と家内に言ったそうです。
しかも、「ではカードで払います」と言うと、「そのカードを機器に出し入れする作業も自分でやってほしい」という返事。そこで家内は仕方なく、その作業も自分でせざるを得なかったようです。
これほど今回のコロナ騒ぎは日本のデジタル化に貢献しているわけです。ですから「グレート・リセット」を成功に導くためには、コロナ騒ぎは早々に収まってもらっては困るのです。
日本政府が最近、「デジタル庁」というものを立ち上げると言い出したのも、このような流れの中にあると私は思っています。つまり世界の司令塔は今やUN（国連）ではなく、WEF（世界経済フォーラム）なのです。
つまり、ビル・ゲイツやクラウス・シュワブは世界の市民から選挙で選ばれた人物ではないのにもかかわらず、WEFという私的組織を通じて、世界の行く末を指示し左右できる地位にあるのです。WHOはWEFの召使いに過ぎません。
私が「だから各国政府は、今度の新型コロナウイルスがどんなものか（すなわち致死率の極めて低いものであること）を予め知っていたのではないか」と先に書いたのも、このような理由がありました。
今後の世界は、コロナパンデミックという「ショック・ドクトリン」を利用して社会の大変革、すなわち「グレート・リセット」をおこなうことになる――それを政府トップは予め知っていたからこそ、早々と「デジタル庁」というものを立ち上げたのではないでしょうか。
すでに教育現場では、コロナ騒ぎを理由に、上からの命令で「iPad」の使用が強制されつつあります。それが文科省の言う「GIGAスクール構想」です。
GIGAとは、「Global and Innovation Gateway for All」の略ですが、先日、研究所の一員から次のようなメールが届きました。
来年から私の県では、高校1年でこんどはBYODでパソコンを全員1台買わせることに急に決まり、今度はそちらの方が面倒になりそうです。授業も「はじめにパソコンありき」みたいになったらどうなるのか、われわれ50代職員は戦々恐々としています。
ちなみに上でBYODと書かれているのは、「Bring Your Own Device」の略で、「自分のデバイスを持ってくる」という意味です。
「社員が個人で所有しているスマートフォンやタブレット、ノートパソコンなどの端末を企業内に持ち込み、業務に活用する仕組み」を、学校にも適用させようというのが文科省の狙いでしょう。
さらに別の研究員（中学校教師）から次のようなメールも届いています。
市教委から、生徒一人に1台ずつ、iPadが配布された。これは貸与であって、次に入学してくる生徒に引き渡される。今後いつ休校になっても、オンラインで朝の会、授業、帰りの会ができるようにという理由だ。
確かに、オンラインで生徒一人一人の顔を見られることは、安否確認にはよいが、教師も生徒も使いこなせるようにならなければならない。毎週のように、iPadの使い方のシリーズ化したプリントが教師に配布される。
生徒は3時間ほど授業時間を使って、基本の使い方を担任から習った。タブレットを使った授業は、私も3年前に富士通のもので模擬授業をさせられたが、今回のものはオンラインが加わるため、さらに多くの使い方を覚えなければならない。
iPadの最大の難点は、ネットマナーの指導である。教師の見えないところでやっていることなので、他の生徒からの情報でしか知り得ないことばかりである。
生徒が個人メールなどで使用して、いじめにつながる投稿をしたり、学習に関係のない動画をダウンロードしたり、フィルターを外してサイトに入ったり（フィルターの外し方もネットで検索すれば載っている）、カメラ機能で撮った個人画像を無断で使用したり、授業を録画して勝手に投稿しようとしたりなど。
上記のような使用をする度に一斉指導をしなければならない。iPadを片手に持ち、朝から大音量で音楽をかけながら歩く生徒、オンラインゲームをしながら検温チェックを待つ生徒、iPadを落として壊したら、それも指導をする。無駄な仕事が増えた。
つまり教育現場からの要求ではなく、教育委員会の指示で、iPadなどが教室に持ち込まれることになります。それで教育効果があるかどうかは二の次で、IT産業の儲けを最優先させた政策でしょう。
これも県の教育委員会が独自に判断したというよりは文科省の意向が全国に流れていたに違いありません。つまり社会のデジタル化は「グレート・リセット」が世界で本格化する以前に、すでに日本の教育現場では先行しているのです。
これはコロナウイルスを口実にした大学におけるオンライン授業でも同じです。文科省は大学におけるオンライン授業を推進するよう通達を出しているようです。私の知ってい
る私立大学でも、学長自らが授業をオンライン化するよう文系教員に強い圧力をかけてい
ます。
政府はもともと「文系学部はいらない」と言い始めていたのですから、これで文系学部の大々的なリストラが進行するかも知れません。オンラインで授業すれば、衛星予備校や放送大学と同じように、大量の教員を雇う必要もなくなりますから、経営者にとってはこんなに美味しいことはないでしょう。
少し横道に逸れたので、話を元に戻します。私が説明しようとしていたことは「ID2020」についてでした。
政府は以前から「マイナンバー」をデジタル化することを執拗に狙ってきていました。そのために「マイナンバー」カードにさまざまな恩典を付けて、たとえば免許証としても使えるようにするとかいった案を提示してきました。
それでも国民はなかなか動きませんでした。しかしコロナ騒ぎの中で一気にそれを推進させる好機が訪れたと考えても不思議ではありません。WEF（世界経済フォーラム）でも恐らく同じことを考えたのでしょう。それがID2020だったわけです。
つまり国民全員にワクチンを接種するとき、同時にデジタル化した「ナノチップ」も体に送り込むという計画が密かに進行している恐れがあるのです。それをケーニッヒは次のように書いていました。もう一度それを次に引用します。
もうひとつの仮説は、現時点では仮説にすぎないが現実的なものである。ワクチン接種と同時に、ナノチップが注射される可能性があるが、ワクチン接種を受けた人にはわからないというものである。
このチップには、銀行口座（デジタルマネー）を含むすべての個人データを遠隔操作で加筆できる。そう、「彼ら」が狙っているのはデジタルマネーだ。だから、もうあなたは自分の健康や個人的なデータだけでなく、収入や支出もコントロールできなくなる。
ナノチップとは？ 「ナノ」は「マイクロ」よりも3桁小さい、「10億分の1」という意味の言葉です。マイクロチップは米粒程度の大きさですが、ナノチップはもはや肉眼では全く見えません。
このような極微小物質をワクチンと一緒に接種し、その微小物質には「銀行口座（デジタルマネー）を含むすべての個人データ」を遠隔操作で書き込むことができます。もしこのようなことができたら、もう「マイナンバー」すら必要なくなります。
ロバート・F・ケネディ・ジュニア（以後、RFKジュニア）によれば、ビル・ゲイツは、そのようなことを可能にする技術をすでに開発し、特許まで取得しているそうです。
それをRFKジュニアは次のように説明しています。
ゲイツが所有するマイクロソフト社は、ある悪質な技術で特許を取得している。
それは、体内にセンサー付きのチップが埋め込まれ、そのチップが人間の体や脳の動きを監視するという技術だ。
そのチップは、従順な人間には暗号通貨という報奨金をやると約束している。与えられた仕事、すなわちチップの埋め込みをやり遂げたときにだ。
また2019年に出され、まだ消去されていない『サイエンティフィック・アメリカン』誌の記事によれば、ゲイツはマサチューセッツ工科大学に、注射で接種できる染色された量子ドットシステムを構築するよう依頼していた。
具体的には、医療情報が搭載されたタトゥー（入れ墨）を、こどもの皮膚下に注射で注入するということだ。このタトゥーは、iPhoneのアプリを使えば見えるよう設計されていた。
＊デジタル・ワクチン・パスポート！？ そうだ。ビル・ゲイツは確かにそう言った。これがその証拠だ。（『翻訳NEWS』2021-05-23）
ところがゲイツは、「ワクチン接種によるデジタル証明書」のことなど一度も語ったことがないと主張しています。
ゲイツは、「人体に埋め込まれたナノチップ」や「ワクチンを受けたことがわかるタトゥー（入れ墨）」などを使ってわれわれを追跡する意思など毛頭ない、と言うのです。
そして、ビル・ゲイツやその取り巻きは、ナノチップやタトゥーの話を「陰謀論」として一蹴しています。
しかしゲイツは、2020年6月のTED講演で、そのことを語っています。ところがその記録映像から肝心の部分が削除されてしまっているのです。
削除編集が加えられたのは、ゲイツが「われわれすべてにとって、まもなくワクチン接種によるデジタルID（身分証明書）が必要となる」と語った場面です。
そこでRFKジュニアが創設した団体CHD（Children’s Health Defense：ワクチン被害から子どもを守る会）のスタッフが苦心した結果、元の映像を再現することに成功したそうです。その映像は下記サイトにあります。
＊ワクチン接種 デジタル証明書！？ビル・ゲイツは確かに言った。証拠はこれだ。（『翻訳NEWS』2020-12-25）
上記のサイトにはビル・ゲイツに関するさらに重要な情報も載せられているのですが、もう充分に長くなっているので、その紹介は割愛させていただきます。
（寺島隆吉著『コロナ騒ぎ謎解き物語1—コロナウイルスよりも コロナ政策で 殺される—』の第5章から転載）
〇ISF主催トーク茶話会：元山仁士郎さんを囲んでのトーク茶話会のご案内
〇ISF主催公開シンポジウム：新型コロナ対策の転換とワクチン問題の本質を問う
※コロナ＆ワクチン問題関連の注目サイトのご紹介です。
https://isfweb.org/recommended/page-2168/
※ISF会員登録およびご支援のお願いのチラシ作成しました。ダウンロードはこちらまで。
