第12回『長周新聞』批判─「反ワクチン」は陰謀論 !?②：日本弁護士会の声明をみよ

寺島隆吉

社会・経済

＊尋常ならざる医師、アンソニー・ファウチ
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-398.html（『翻訳NEWS』2020-09-18）

NIAID（国立アレルギー感染症研究所）所長アンソニー・ファウチ

ここで、もうひとつ指摘しておかねばならないのは、RFKジュニアがワクチン接種の義務化に反対してきたのは、アメリカの子どもたちだけではなく国外でも多くの被害者を出してきていたからでした。

そのワクチン推進の先導者が、巨大製薬会社に莫大な資金援助をしてきたビル＆メリンダ・ゲイツ財団です。だからこそRFKジュニアはビル・ゲイツに対して正式な調査を開始するよう大統領に対して公開の請願書を提出しています。

少し長くなりますが、それを以下に引用します。前掲書『コロナ騒ぎ謎解き物語』85〜86頁からです。

「COVID-19パンデミック」を取り巻く出来事を見ていると、さまざまな疑問が未だに解けないままだ。

中国の武漢でグラウンドゼロが宣言されるわずか数週間前の、2019年10月18日に、2つの大きなイベントが行われた。1つは「イベント201」であり、もう1つは武漢郊外で開催された「世界軍人オリンピック」である。

この先頭に立っているのはビル・ゲイツであり、彼は、ワクチン接種によって「人口を10〜15％減らす」ことに関心を持っていることを公に表明している。

それ以来、ワクチン＆ウイルス追跡のための世界的推進が開始された。

またゲイツ、ユニセフ、WHOは、破傷風ワクチンに隠されたHCG抗原を使用することによってケニアの子どもたちを意図的に不妊化させたことで、すでに信憑性のある告発を受けている。

徹底した公的な調査が完了するまで、議会と他のすべての統治機関は、義務を怠っていることになる。

このような請願書が嘘に基づくものであれば、RFKジュニアは名誉毀損罪で訴えられたでしょう。ところが、そのような事実はなく、それどころか、私が調べた時点では、署名者数は68万9,708名に達していました。

この請願書に対して大統領に正式な意見表明を迫るためには、最低10万の書名が必要なのですが、署名数は必要数の約7倍にもなっていました。

先の請願書では、ケニアの子どもに対する被害しか述べられていませんが、ワクチン被害はアジアやアフリカでどのような惨害をもたらしたでしょうか。それをさらに詳しく告発しているのが、WB（世界銀行）で30年以上も働いてきたピーター・ケーニッヒです。

ビル・ゲイツと彼の財団であるビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、20年以上にわたり、アフリカやアジアを中心とした貧しい国々で、何百万人もの子どもたちにワクチンを接種してきた。

彼らのワクチン接種プログラムのほとんどは悲惨な結果をもたらし、まさに病気を引き起こし（例えばインドではポリオ）、若い女性を不妊にした（ケニアでは改変された破傷風ワクチンを使用）。多くの子どもたちが死亡した。

これらのプログラムの多くは、WHOと、UNISEFの支援を受けて実施された。

これらのワクチン接種キャンペーンのほとんどは、子どもたち、保護者、後見人、教師へのインフォームドコンセントなしに、また、政府当局へのインフォームドコンセントなしに、あるいは偽造コンセンサスすらなく実施された。

その余波で、ゲイツ財団は世界中の政府、ケニア、インド、フィリピンなどから訴えられた。

＊「ビル・ゲイツと人口削減計画、RFKジュニアが調査を要請」http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-571.html

（拙著『コロナ騒ぎ謎解き物語』86- 87頁）

このように、ワクチンは実際に多くの被害をもたらしているのです。にもかかわらず長周新聞は、「ワクチン＝善」「ワクチン反対＝悪」という、実に単純な図式で記事を書いているように見えます。

しかし、先に紹介した日本弁護士連合会の声明書が示すように、「感染症対策におけるワクチンの役割は大きい。しかし、過去においては、薬害事件も発生しており、我が国においては、1994年の予防接種法改正によって、接種の強制はできないこととなった」という歴史をもっているのです。

では日本では、ワクチンはどのような経過で接種の義務化は廃止されたのでしょうか。

それを示しているのが舘崎正二氏の次の論考です。

ワクチン接種後にしばしば自己免疫疾患が起きる。自己免疫疾患の発症率が非常に高く、大問題になったのが子宮頸がんワクチンだ。自己免疫疾患のうちでも歩行さえもが困難になる神経障害が多発した。それまで健康だった10代の女性が杖や車いすが必要になるなど大変な目にあっている。（中略）

インフルエンザワクチンが効かないことは、1980年代の「前橋レポート」で証明済みである。1979年、前橋市でインフルエンザワクチン接種直後に死亡事故が起きた。

この死亡事故を契機に前橋医師会が、県下の5都市（前橋・高崎・桐生・伊勢崎・安中）、7万5,000人を対象に6年間、インフルエンザワクチン接種グループと未接種グループを調査した。調査結果は、ワクチンを打っても打たなくても罹患率に差がなく、ワクチンに効果がないことが判明したのだ。

ワクチンにはインフルエンザ予防の効果がないだけでなく甚大な副作用がある。戦後日本の各種ワクチン接種の歴史は薬害の歴史でもあった。

インフルエンザ・日本脳炎・種痘・三種混合等のワクチン接種で、突然死・脳症・脊髄炎・自閉症・喘息・アレルギー・知能低下・四肢マヒ・川崎病・眠り病等の多くの薬害が引き起こされてきた。

こうした「ワクチン禍」に対し、1970年代以降、全国の被害者が4つの集団訴訟を起こした。そして、一九九二年に裁判で国の敗訴が決定し、政府は一九九四年に予防接種法でワクチン接種を義務から任意へと法改正した。

（舘崎正二「ワクチン、うちますか？うちませんか？」『むすぶ』2021年5月号36〜37頁）

この論考から分かるように、ワクチンで「自閉症・喘息・アレルギー・知能低下・四肢マヒ・川崎病・眠り病等の多くの薬害が引き起こされてきた」のです。

ところが長周新聞は、RFKジュニアが「2010年代にはワクチンが子どもの自閉症の原因だと主張して予防接種の義務化に反対し」「ツイッターでも繰り返し発信していた」として、RFKジュニアを悪玉扱いしています。

これまでの長周新聞は、他の大手メディアが取りあげる以前から電磁波や風力発電がもたらす被害を取りあげ、それを鋭く告発してきました。

それどころか「地球温暖化など存在しない」という論陣を張り、これまでの通説に真っ向から反論する姿勢まで示していました。「いかなる権威に対しても書けない記事は一行もない」ことを新聞の冒頭に掲げているとおりの姿勢だったと思います。

だとすれば今回の「新型コロナウイルス」に対しても、どうして同じ姿勢を貫けなかったのか、どうして「新型コロナウイルス」にたいしても根本的な検証をしなかったのか不思議でなりません。残念でなりません。

まだまだ書きたいことがあるのですが、またもや長くなりすぎました。この続きは次節に回します。

〈追記〉

前節で紹介したウオールストリートジャーナル元副編集長だったロバーツ博士（Paul Craig Roberts元アメリカ財務省次官補、経済学博士）は、8月16日付けのGlobal Research誌で、次のような論考を書いています。

＊All of the Evidence Is In: The COVID Vaccine Is a Failure, More Dangerous than the Virus「全ての証拠はそろっている。コロナワクチンは失敗であり、コロナウイルスよりも危険だ」（『翻訳NEWS』2021-08-27）
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-648.html

この論考で先ず興味深かったのは、「mRNAワクチンの開発者マローン博士が、大村智博士の開発したイベルメクチンでコロナから救われた」と書いてあったことです。

そして、この論考の末尾に次の動画がリンクされていました。（動画27分）
＊THE VACCINE INJURED UNITE—-If you take the vaccine, this could be your fate（ワクチン被害者は団結せよ—-もしワクチン接種をすれば、これがあなたの運命になるかも知れない）

https://www.bitchute.com/embed/8I4NlpjAsaL3/
御覧のとおり、この動画の副題は、「もしワクチン接種をすれば、これがあなたの運命になるかも知れない」となっています。

そして、この動画開始3分くらいのところから、女の子が恐ろしい痙攣で苦しんでいる、生々しい映像が出てきます。ワクチンの副反応です（本節冒頭の画像参照）。