「全国有志医師の会」藤沢明徳医師インタビュー ：新型コロナウイルスとワクチン薬害の真実
社会・経済ワクチン接種による免疫力の低下
――では、新型コロナワクチンの問題点について、ご説明いただけますでしょうか。
藤沢 そもそもこのワクチンは、健康被害の拡大を防ぐために他国で販売される日本国内未承認の新薬を簡略化された手続きで承認する「特例承認」を受けています。
当初、感染・発症・重症化という3つを予防する効果が期待されていました。また、「集団免疫効果は、『接種した人が増えると、接種していない人でも発症者が減少する』ことで実証される」とも厚労省はアピールしていたのです。
ところが、コロナワクチン2回目接種後、2週間程度で十分な免疫の獲得が期待できるとしながら、接種後の感染が広がったため、これを「ブレイクスルー感染」と呼び始めました。
しかも、連日報道されている「感染者数、1日の死亡者数」でみると、日本の感染者数は世界最多を毎週更新し、1日あたりの全国の死亡者数も過去最多を更新しています。
――読売新聞によると、「2022年7月下旬から2カ月以上にわたり、日本の新型コロナウイルスの新規感染者数が世界最多を記録し続けた」とのこと。
藤沢 いずれにせよ、ワクチンを接種した人が感染せず発症者も減ることや、重症患者(死亡・入院等)の減少には程遠い結果となっています。
政府が強く推進し、ワクチン追加接種率世界一を獲得している現在の日本において当初期待されていたワクチンの3つの予防効果に疑念を抱かざるを得ない結果となっています。
――NHKでは、『OurWorldinData』の集計をもとに日本は、100人あたりの接種回数が307.46回、追加接種した人の累計から算出した割合が139.69％と、いずれも世界一であることを示しています。多くの人が、高い回数、接種していますね。
藤沢 また、接種後の健康被害に苦しむ人が多くいます。因果関係は不明とされていますが、接種後の死亡者は1月20日の発表では国への報告数が2000人近くにのぼります。
しかしこれは氷山の一角で、実際には10万人とも20万人ともいわれています。
――厚労省は医療機関の開設者や医師に対し、副反応疑い報告を依頼していますね。
2023年1月20日の厚労省の「副反応疑い報告の状況について」という資料では、2022年12月18日までに12歳以上のワクチン接種後の死亡例として報告されたものは、ファイザー社ワクチンが1751件、モデルナ社が211件、武田薬品工業1件で、小児が3件などとなっています。
藤沢 そして、ワクチンを接種している人のほうが、感染率が高くなっています。
――厚労省のデータでも、ワクチン接種歴別の新規陽性者数が2022年7月4〜10日では10万人あたり、20〜29歳で未接種340.5、2回接種済みで368.0、30〜39歳で未接種243.5、2回接種済みで318.0、40〜49歳で未接種154.4、2回接種済みで261.7。50〜59歳は接種済みのほうが下がっていますが、60〜79歳でも同様に接種済みのほうが感染率が高くなっています。
藤沢 イギリス政府は、1年ほど前まで2〜3回接種した人のほうが3〜4倍感染するというデータを公式に公表していました（グラフ参照）。
現在はそのデータも非公表となっています。ニュージーランドでは2022年9月にワクチン接種義務がなくなりました。
またデンマークでも、2022年9月に50歳未満の健康な人は接種不要になりました。
日本以外の先進国ではコロナワクチンの限界、自然感染が優越することをすでに認識し、ワクチンを接種させる政策をやめてきているのです。そして現在、因果関係は明確になっていませんが、超過死亡が日本でも問題になっています。
小林蓮実
フリーライター。沖縄については「紙の爆弾」2021年6月号に米軍北部訓練場跡地問題、11月号に県外からの機動隊派遣問題、12月号に森林伐採問題などを寄稿。 『現代用語の基礎知識』『週刊金曜日』『NONUKESvoice(現・季節)』『情況』『現代の理論』『都市問題』等に寄稿してきた。自然農の田畑を手がけ、稲の多年草化に挑戦。
