【連載】コロナ騒ぎ謎解き物語(寺島隆吉)

第21回 『朝日新聞』批判 ─イベルメクチンは有害・無益 !?①:インドでイベルメクチンの効果が「不明」とは!?

寺島隆吉

朝日新聞は2021年9月19日付けの記事(20面)で、 「感染爆発のインド日常戻る」という大きな横書きの見出しで、5段抜きの記事を載せました。

そしてさらに、4段抜きで「新規40万→3万人外食再開」という中見出しを縦書きに入れています。

そのうえ御丁寧にも、記事の途中に縦書きで「明確な要因不明、なお警戒感」という3段抜きの見出しまで入れています。

この見出しを見た読者は、インドのコロナウイルスの脅威について、どのような印象を持つでしょうか。感染者が減った理由をイベルメクチンの効果だったと思う人は、まずいないのではないでしょうか。

事実、この記事では、 「新規40万→3万人外食再開」という喜びの風景を読まされた後に、「明確な要因不明、なお警戒感」という見出しが来て、次のような解説が付いていたのですから、唖然としてしまいました。

急激に感染が減った理由は、実は明確ではない。専門家らが効果的だったとの見方で一致しているのが、食料や薬の買い物以外の外出を禁じる厳しいロックダウンだ。

というのは朝日新聞「論座」はすでに2021年6月18日付けの記事で、次のような記事を配信していたからです。

*コロナ患者が急増したインドでイベルメクチンをめぐり論争—使用に慎重なWHO幹部を弁護士会が『告発』する騒ぎに

そして、この記事の冒頭に次のような要約・解説を載せていました。

インドは今年3月から新型コロナ感染症(COVID‐19)が急増し、大混乱に陥った。多くの州が大村智博士が発見した抗寄生虫病薬イベルメクチンを治療・予防に使う政策をとった一方、使用を禁止する州も出た。

禁止の背景には、イベルメクチンの使用を推奨しない世界保健機関(WHO)の方針があるとして、インド弁護士会はWHOの幹部を世界に向けて「告発」する行動に踏み切った。

つまり、インドは今年3月から新型コロナ感染症(COVID‐19)が急増し、大混乱に陥ったが、 「大村智博士が発見した抗寄生虫病薬イベルメクチンを治療・予防に使う政策をとった多くの州」は感染者が激減したのです。

他方、 「イベルメクチンの使用を禁止した州」は、死者や感染者が激増しました。これは歴然とした事実でした。しかしイベルメクチンの使用を禁止した州は、何を理由に禁止したのでしょうか。

それはWHOが「イベルメクチンはコロナウイルスを防ぐ科学的根拠に欠ける」 「むしろ被害を及ぼす危険がある」と主張していたからでした。日本政府がイベルメクチンを禁止しないまでも、その使用に積極的でない理由も同じでした。

イベルメクチンを治療・予防に使う政策をとった多くの州では感染者が激減したのですから、インド弁護士会が「WHOの幹部」を世界に向けて「告発」する行動に踏み切ったのは、当然のことでした。

というのは、スワミナサン博士はインド政府から派遣され、かつてはWHO事務局次長であり現在はWHOの主任科学員を務めているからです。

彼女は、mRNAワクチンと違って、経口投与を1回するだけで劇的効果をもたらすイベルメクチンを、インド民衆から遠ざけようと画策していたからです。

これについては、次のように、ブログ『百々峰だより』でも書きましたし、私の主宰する研究所の『翻訳NEWS』でも関連記事が載っています。

(1)インド弁護士会がWHO主任科学員を虚偽情報を流し証拠隠滅を図ったとして告訴( 『翻訳NEWS』2021-06-12)
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-589.html
(2)世界各地で大村智博士の「イベルメクチン」がコロナ死者を激減、だがWHOも日本政府も「反対」!( 『百々峰だより』2021-06-16)
http://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-441.html
(3)インドのデルタ株は危険か!?インドを救ったイベルメクチン。しかしインド首相モディ
はWHOに屈服した!?( 『百々峰だより』2021-08-03)
http://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-463.html

ここで、もうひとつ注目すべきことは、朝日新聞「論座」(2021-06-18)の記事では、次頁上段のようなグラフが載せられていたことです。

それを朝日新聞に載せられていた次頁下段のグラフと比べてください。感染者数の推移がほとんど全く変わらないことに気づくはずです。

ところが「論座」の記事では、このグラフはイベルメクチンの効果を示すものとされているのに、朝日新聞で「明確な要因不明、なお警戒感」という意味不明のグラフとして紹介されているのです。

しかも、この朝日新聞の記事は次のような解説を付けているのですから、なおさら唖然とさせられます。

専門家らが効果的だったとの見方で一致しているのが、食料や薬の買い物以外の外出を禁じる厳しいロックダウンだ。(中略)抗寄生虫薬「イベルメクチン」を治療に使用した医療機関もあった。公衆衛生の専門家の一部は「効果は確実にあった。それを示す論文もある」と主張するが、世界保健機関(WHO)は「治療や予防に効果があるというコンセンサスはない」としている。

つまり、この記事を書いた記者は、 「論座」の記事を知らなかったのか、知っていても上司の命令で、このような記事を書かざるを得なかったのか、どちらかでしょう。

もし前者だとすれば記者としては失格でしょうし、後者だとすれば、いま日本では遺伝子組み換えワクチンにたいする不信が強まっていますから、それを食い止める記事を書くように命じられたのでしょう。

厚労省の報告でもワクチンによる死者数は増えるばかりですし、ワクチンの危険性を警告する書籍もどんどん出版されるようになってきていますから、この状態を放置しておけば、多くの庶民はイベルメクチンに流れていくからです。

しかし、これでは、WHOやゲイツ財団からの指示で巨大製薬会社から大量に購入したワクチンを、廃棄処分にせざるを得ません。あるいは余ったワクチンを巨大製薬会社に返却しようと思っても、それができない仕組みになっているからでしょうか。

その証拠に、次のような「恐るべき契約内容」が最近、暴露されたからです。

 

1 2
寺島隆吉 寺島隆吉

国際教育総合文化研究所所長、元岐阜大学教授

ご支援ください。

ISFは市民による独立メディアです。広告に頼らずにすべて市民からの寄付金によって運営されています。皆さまからのご支援をよろしくお願いします!

Most Popular

Recommend

Recommend Movie

columnist

執筆者

一覧へ