第45回 朝日新聞「治療薬 増える選択肢」を考える④:ビガノ大司教がアメリカの司教たちに強い警告
社会・経済スポーツ界でも似たことが起き始めています。次の記事はドイツからのニュースです。この記事を読むと、試合中に突然に倒れたり体が崩れ落ちて死んでいく動画も載っていました。
(5)“Unusually Large” Number of Vaccinated Soccer Players Have Collapsed(by Paul Watson, Global Research, Nov 10, 2021)
(ワクチンを受けたサッカー選手が、 「異常なくらい大量に」死傷している)
なぜこんな映像を見ることができるか不思議に思ったのですが、試合が実況中継されているときの映像だったことがあとで分かりました。
なお、この記事には24名にも及ぶ死傷者の一覧が、死因や年齢も含めて、詳細に列挙されていました。サッカーに詳しい人なら、そのなかに自分の知っている有名人を見つけることができるかも知れません。
これはサッカー業界だけでなく他のスポーツでも起き始めているようですから、深刻な事態というべきです。ホッケーなど他のスポーツについてもリンクが貼ってあります。
次のGlobal Researchの記事によれば、2021年12月22日の時点でコロナワクチン接種後、367人のアスリートの心停止、209人の死亡が確認されており、このすべてのデータが日付ごとにのせられています。中日ドラゴンズの木下雄介投手の名もありました。
(6)367 Athletic Cardiac Arrests, Serious Issues, 209 Dead, After COVID shot
https://www.globalresearch.ca/367-athlete-cardiac-arrests-serious-issues-209-dead-after-covid-shot/5765216
(コロナワクチン接種後、367人のアスリートの心停止、重症、209人の死亡)
ところが、厚労省による「ワクチンの有害事象」報告は、今までは2週間に1回の報告をしてきたのですが最近は定期的な報告が消えました。3週間に1回ということも稀ではなくなりました。
本当の数値を伝えていないとして評判の悪いCDC(アメリカ疾病管理予防センター)ですら、VAERS(ワクチン有害事象報告システム)を通じて週1回は死傷者について報告をしているのに、厚労省は、それすら怠っているのです。
よほど都合の悪い事態が起きているとしか考えられません。最新の情報(2021年12月24日付け)では、死者1,438名となっていますが、相変わらず「死因不明」です。
■ワクチン死の場合、死因はコロナ死であっても「死因不明」とする
■PCR検査で陽性なら、死因は不明でも「コロナ死」とする
これが日本でもアメリカでも一般的な扱い方です。
しかも前著で紹介したように、ハーバード大学の研究では、VAERS(ワクチン有害事象報告システム)報告の数値は、実数の1%だというのですから、厚労省の死者数は「1,438」ではなく、「1万4,380」どころか、 「14万3,800」だったという可能性もあるのです。
ところが大手メディアは「PCR検査による感染者激増の不確かさ」はもちろんのこと、「ワクチンの有害事象数」については、なおさら沈黙を守っています。
それでもワクチン死による事態が容易ならざる事態になってきているからこそ、巨大製薬会社はワクチン以外の治療薬にまで手を出さざるをえなくなってきているのでしょう。
なぜなら、このまま放置していると世界中がイベルメクチンによって席巻されてしまいかねないからです。WHOが、いくら各国政府に圧力をかけても、それを拒否してイベルメクチンを使い始める国や州が出てくるからです。
その典型例がインドでした。アフリカではワクチンを拒否して不審な死をとげた大統領もいました。
そこでワクチン製造で有名だったファイザー社までもが、経口薬の開発に乗り出してきたわけです。
ところが、そのような点にふれることなく、朝日新聞は「治療薬増える選択肢」で、ファイザー社を、次のように段組10行にもわたって紹介しているのです。
米ファイザーも最終段階の治験を進めており、年内に米国でのEUAの申請をめざす。
これらの2社(メルク社、ファイザー社)は、濃厚接触者などが服用することで感染や発症するのを事前に防ぐ予防薬として効果があるかを調べる治験も進めている。
つまりファイザー社の製品は「治療薬」どころか「予防薬」としても期待が持てるといった記事の書き方なのです。
他方、イベルメクチンについては、先述のように、 「抗インフルエンザ薬『アビガン』と、抗寄生虫薬『イベルメクチン』は最終段階の治験を続けている」と、たった2行程度で紹介するのみでした。
そのうえ、 「いずれもほかの病気では承認されているが、新型コロナに対する有効性や安全性の評価は定まっていない段階だ」と、否定的コメントを付け加えることも忘れていません。
要するに、イベルメクチンが世界中で「治療薬」どころか「予防薬」として実績をあげていることについては、まったくふれられていないのです。
しかしここで、朝日新聞が付け加えるべきだった、もっと大切なことがあります。それは、ファイザー社がいま開発している「PF-07321332」という製品は、安価・安全・有効の評判をもつイベルメクチンの模造品だということです。
特許が切れて、安価な「後発品」として売り出されているのがイベルメクチンなのですが、これに少し手を加えて、高価な新薬として売り出そうとしているのが、ファイザー社の新薬だということです。
そのことを暴露している次のような記事があります。
(7)Pfizer Launches Final Study for COVID Drug that’s Suspiciously Similar to ‘Horse Paste’
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-680.html
「ファイザー社はコロナ治療薬の臨床実験の最終段階に入ったが、その薬はあの『馬用の薬』と同じようなものらしい」( 『翻訳NEWS』2021-10-12)
以前にも紹介したようにアメリカでは、 「動物用の駆虫薬であるイベルメクチンを服用して大量の被害者が出ている」という攻撃が大手メディアを中心として荒れ狂ったわけですが、それが全く誤報だったことを皮肉っているわけです。
この記事では、イベルメクチンが「あの馬用の薬」と皮肉を込めて表現されています。
つまりファイザー社は、 「あの馬用の薬」と一方では嘲笑しながら、他方では蔑視してきたはずのイベルメクチンを、こっそり拝借して新薬として売り出そうというわけです。
この点こそ、日本では一流紙と見なされている朝日新聞がきちんと指摘すべき論点だったのではないでしょうか。
何しろ日本の知識人の間では、朝日新聞はいまだに、アメリカにおけるニューヨークタイムズに匹敵する一流紙と見なされているのですから。
さて、本節で焦点にしようと思っていた「二重盲検法」に行き着かないうちに、またもや、もう夕食の時間になってしまいました。2階から、 「77歳の老体をいたわり、長生きするためには、今日はここまでにしろ」という連れ合いの怒りの声も、落ちてきました。
というわけで、本節はここまでにさせてください。
〈追記〉
新薬がどれくらい儲けになるかということですが、それを説明する面白い記事を見つけました。
それはファイザーの新薬とイベルメクチンがほとんど同じであることを説明したキャンベル博士
(Dr. John Campbell、2021-11-09)の次の動画です。
幸いにもキャンベル博士による説明の動画「和訳」を見つけましたので、それから引用させていただきます(ただし一部、和訳に手を入れました)。
見た目が全く違う分子ということは、新しい分子なので、特許を取ってもいいのではないかと思います。そして、特許を取得すると、特許日から20年後までお金を稼ぐことができるのです。しかも、ほとんどの管轄地域で。
もちろん、新薬が本当に市場に出回る頃には、それよりも少し稼ぎが少なくなっていることが多いのですが、しかし、このような時期にこそ、この種の新薬で真剣にお金を稼ぐことができるのです。
(中略)
さて、ここでレムデシビルに関する情報があります。これは、1瓶340ポンドだということに気づいたので、ここに載せました。
340ポンドというのは、英国が支払っている表示価格です。英国立医療技術評価機構からのリンクです。アメリカでは、約3,000ドル(約35万円)もする高額な薬なのです。
もちろん、イベルメクチンは世界保健機関(WHO)から、6セント、約5英ポンドで入手できます。つまり極端に安いのです。
*New Pfizer drug and ivermectin https://youtu.be/ufy2AweXRkc
邦訳「ファイザーの新薬とイベルメクチン」 https://alzhacker.com/new-pfizer-drug-and-ivermectin/
この記述から、いかにメルク社やファイザー社が、ワクチンだけではなくイベルメクチンを模した新薬で、さらにボロ儲けをしようと画策しているかが、よく分かるはずです。
と同時に、そのことは、イベルメクチンという宝物をもっているにもかかわらず、それを大切にせず、外国から新薬を輸入することに注力して、巨額の税金を外国企業に献金しようとしている日本政府の姿をも、浮き彫りにしています。
これは、国民の命を軽視することです。そして、それを側面から援助しているのが朝日新聞を初めとする大手メディアだということです。
嘆かわしいかぎりです。
(寺島隆吉著『コロナ騒ぎ謎解き物語3—コロナワクチンで死ぬか、イベルメクチンで生きるか第5章第4節から転載)
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国際教育総合文化研究所所長、元岐阜大学教授