人類奴隷化を進めるだけの新型コロナ騒ぎ（前）
社会・経済外出自粛要請や都市封鎖の解除と引き換えに、人の間隔を街頭カメラが監視したり、改札前や再開した百貨店の入り口で勝手に体温を測ったりといったことが公然と行われている。顔にシールドを付けて授業を受け、体調の優れない人が接近すると携帯端末が警告を発する。
マスク着用義務化は「人間は危険」との意識を刷り込む。10万円給付を口実にマイナンバーと口座が紐付けられ、「現金は感染を引き起こす」と脅されてキャッシュレス化が進む。政府は予算と承認でワクチン開発を後押しする。ナノチップ入りワクチンの強制接種が近付いているのか。
今回は、新型コロナウイルス（COVID-19）が「新しい生活様式（The New Normal）」を着実に推進することを予見した『自由新聞（The Freedom Articles）』の2月の記事を紹介する。「新しい生活様式」とは世界権力による人類奴隷化、すなわち「新世界秩序」の実現にほかならない。
下に記事の全文和訳を掲げる。現在目の前で起きていることやマスコミが宣伝していることが何のためであるかがよく理解できるのではないだろうか。この記事の初報は3カ月以上前だが、7番目以外は現在進行中のものばかりに見える。感染爆発に対応したものが、事前に準備されていた証左ではないか。
7番目は、中国人を狙った生物兵器ではないのかとの疑い。それ以外の国で感染がほとんど見られなかった時点だから、無理もない。動画「アングロサクソン・ミッション」でビル・ライアン氏は「中国でウイルスがまかれた後、報復があるかもしれない」との内部情報を伝えている。デーヴィッド・アイク氏は、「ウイルスは中国と欧州の２種類ある可能性がある」とも。
拙稿「新型コロナが計画されていたこれだけの証拠（下）」でも書いたように、私見では中国・米国を含めた主要国のトップは国際カルトの代理人として、協力して自国民を追い込んでいると理解する。
この記事はコロナウイルスは存在するとの想定のようだが、アンドリュー・カウフマン医師は存在自体を否定している。実際はどうなのか、正直分からない状態だ。アーサー・ファーステンバーグ氏の指摘のように5Gの影響も無視できない。確実に言えるのは、同記事にあるように経済破壊や監視強化、ワクチン接種などが容易になったということである。
12番目の「ロボットによる引き継ぎ」や13番目の「現金廃止」は、真っ先に高輪ゲートウェイ駅を連想させた。国際カルトの代理人であるビル・ゲイツが近くに屋敷を持つと言われている同駅の売店はすでに開業しているが、全てロボットが運営し、現金は使えない。まさに「ゲイツ」ウェイの名にふさわしい。
17番目の「種まきの禁止」は今国会に上程されている種苗法改正そのものではないか。20番目の「世界統一政府」については、英国のブラウン元首相が3月26日に「世界政府」を公然と提案している。
高橋清隆
反ジャーナリスト。金沢大学大学院経済学研究科修士課程修了。元ローカル新聞記者。著書に『偽装報道を見抜け！』（ナビ出版）、『亀井静香が吠える』（K&K プレス）、『山本太郎がほえる～野良犬の闘いが始まった』（Amazon O.D.）など。翻訳にデーヴィッド・アイク『答え』第１巻［コロナ詐欺編］（ヒカルランド）。2022年3月、メディア廃棄運動を開始。 ブログ『高橋清隆の文書館』http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/
