【連載】真田信秋の多事争論

連載:日米合同委員会廃絶・抗議街宣(27)真田信秋

真田信秋

真田信秋の新連載「日米合同委員会廃絶・抗議街宣」が始まります。掲載は毎週土曜日になります。


 

2024年3月10日 真田信秋

私は、甲斐さんとJTさんの道端の理念に共感をしている真田信秋であります。軍服を着ずに、武器を持たない市民を殺害することは、戦争ではなく虐殺であり国際法違反の犯罪である。そして、イスラエルが行っている、この虐殺はパレスチナに住む人々を苦しめるだけではなく、イスラエルの立場を危うくし、さらには世界の平和を損ないかねない大きな危機を生み出している。パレスチナでの虐殺行為は、イスラエルのためですらなく、世界戦争を起こす人類への敵対行為なのである。

人の命の重さは、肌の色や、生まれた土地や、信じる宗教、貧富の差なので変わる者ではない。日本の子供も、アメリカの子供も、イスラエルの子供も、パレスチナの子供も、等しく、この地球の大切な人類の宝であり、子供達の未来を奪う権利を、誰も有しないのである。

イスラエルによるパレスチナでの虐殺行為がイスラエルの人々のためではない。イスラエルがイスラエルの人々のために動いていないことは、生物兵器コロナワクチンを世界で先んじて、疫学プロジェクトと称してイスラエルで服毒させたことからも分かるのである。

世界の各国政府は、もはや国民のためのものではなく、国際カルトの傀儡である。だからこそ、危険な生物兵器コロナワクチンによる人体実験、社会実験、人口削減計画を実行したのである。
イスラエルがパレスチナで行っている虐殺や、日本政府が日本の国民に行っている生物兵器コロナワクチンによる虐殺も人類の歴史に残る過ちである。このような過ちを即座に止めることを我々は要求するものである。

国民の命を守らない国は存在意義を有しない。日本もアメリカもイスラエルも、国民のための国をつくりなおす必要がある。イスラエルは、パレスチナでの虐殺行為をやめよ。世界の平和を乱す行為をやめよ。以上、真田の主張でした。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43506738

 

2024年5月11日 真田信秋

あらゆる戦争は金のために起こされる。これが戦争の真実です。戦争を起こすことで、両方の陣営に軍産複合体が武器を売る。余っている古くなっている武器の在庫処分を行う。大量虐殺を行うために、生物兵器ワクチンを各国の税金で買わせる。これも戦争です。戦争のたびに金貸し屋が儲かる。日本は日露戦争でジェイコブシフらに金を借り1986年まで返し続けました。海外勢力の手のひらで踊らされ戦争をさせられ、多くの命を奪い、奪われ、戦後になっても金を搾り取られ続けているのです。

また本来、食料は十分にあり、エネルギーも足りていたとしても、意図的に戦争を起こすことで、食料危機やエネルギー危機を起こして世界を不安定にすることができます。これにあわせて、LGBT文化破壊、SDGS経済破壊、環境破壊ワンヘルス健康破壊、主権破壊で危機を大きくし、火事場泥棒を行う。もうこのような国際カルトの横暴を許してはいけません。

何人(なにじん)であろうが、そのような仕掛けられた戦争の中では、戦場に行かない一部の支配者だけが儲かり、残りの国民の命が犠牲にされます。戦争はそういう黒魔術の生贄儀式のようなものでしょう。大規模生物兵器ワクチン攻撃も同じく悪魔の生贄儀式ではないでしょうか。パレスチナはパレスチナの人々の暮らす土地であり、都合よく作られた旧約聖書がどのようなことを書いていようが、イスラエルが勝手に占領して良い根拠はどこにも存在しない。また、天皇含めた為政者がどのようなことを言おうが、米軍が日本の土地や上空を占領して良い根拠はどこにも存在しない。イスラエルはパレスチナから撤退せよ。米軍は日本を含めた世界から撤退せよ。日本の土地と空と、自由を返還せよ。各国は、イスラエルや米国から、人殺しの道具を買うな。

我々、日本国民も世界の民も、宗教監獄のなかで、ハンガーゲームで殺し合いをさせられるのではなく国際カルトに踊らされず、作られたウイルス茶番や、作られた有事にだまされず平和のための抵抗と、平和のための世界的な連帯をしていきましょう。だからこそ、国際カルトに対して、米軍に対して、明治から、それ以前から日本を支配してきた者たちに対して独立を宣言しましょう。 以上、真田の主張でした。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43775728

 


 

<連載:日米合同委員会廃絶・抗議街宣 真田信秋は、毎週土曜日に公開します。>

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真田信秋 真田信秋

真田信秋 ニコニコ動画、ニコニコチャンネルを中心に、多事総論チャンネルを展開中。 1977年生まれ、和歌山県田辺市出身。2004年より東京在住。 地方行政機関、民間企業10社以上の幅広い参画歴を持つ。 アマゾンキンドルにて電子書籍も公開している。 コロナ茶番前より医学不要論に習い、2017年10月より薬を一切飲んでいない。 ますます悪化する属国状態を憂え、国民、一人一人が独立宣言を行うことの結果として、国民総意の独立宣言を行う「日本国独立宣言」を唱えている。 独立言論フォーラム一般会員、ガーベラの風(オールジャパン平和と共生)、日本列島100万人プロジェクトの趣旨に賛同するものである。

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