【連載】新型コロナ騒動を検証する〜その存在証明から目的まで〜(高橋清隆)

新型コロナが計画されていたこれだけの証拠(下)

高橋清隆

(中)からの続き ここまで『自由新聞』の記事「コロナウイルスのために計画・用意された9つのシミュレーションと演習、法律」の内容に沿って新型コロナ禍のやらせぶりを確認した。

2019年には「深紅の感染」(8月)と「イベント201」(10月)の2つの予行演習があったと指摘したが、中国でさらに2つの準備が行われていたことを説明したい。

 

皆さんは、ミリタリーワールドゲームズをご存じだろうか。軍人による国際スポーツイベントで、100カ国超から約1万人が集まる。2019年は中国武漢で、「イベント201」と同じ10月18日から開かれた。新華社発=共同の記事によれば、運営を手伝うボランティアは23万6,000人。救急医療態勢として、救急車120台とヘリコプター2台、医療船6隻も待機したという。

日本は招待されていない。貿易戦争などで激しく火花を散らす中国と米国の軍人たちが仲良く運動会をしているだけでも驚きだが、さらに驚きなのは、ちょうど1カ月前の同年9月18日、新型コロナウイルス株への対応をシミュレーションする軍事演習を武漢で実施していることである。

『自由新聞』は2月24日「中国政府は予知? 武漢軍事競争の30日前にコロナウイルスの訓練」の見出しで報じている。

中国の市民ジャーナリスト、ジェニファー・ゼンの記事を基に、「何千もの病原菌や疾病に彼らが取り組めるという条件下で、コロナウイルスが自分たちの国に入ることへの実践を中国の指導者たちは無作為に選択する偶然とは何だ?」と疑問を投げ掛ける。

そして、ジェニファー女史のブログ記事を訓練中の写真とともに紹介している。彼女のブログには、1999年に中国当局が法輪功を弾圧した際、投獄され、拷問に遭った体験が記されている。中国共産党に対する憎しみがあると察しられるが、写真も一応ある記事の内容が全くのでたらめとは思えない。

彼女のこの記事は英訳もされている。『自由新聞』も引用している一部を下に記す。演習の様子を伝える場面だ。

「本日(9月18日)午後、未確認の国からの復路便が武漢天河国際空港に到着した。突然、ポータルの核放射線監視システムが警報を発した。武漢税関の分局である武漢天河国際空港税関は、警報を発した乗客とその手荷物を直ちに管理し、再調査した。乗客が標準的な放射レベルを大幅に越える『ミャンマー鉱石』の瓶を運んでいたことが分かった

一方、航空会社は『復路の乗客が不快に感じ、呼吸困難になり、生存サインが不安定になった』と報告した。空港の税関はすぐに緊急時の対応計画に着手し、迅速に患者を移送し、航空機を除染し、乗客と直接・間接に接触した人々をさらに調査し始めた。2時間後、武漢救急センターは、患者が臨床的に新型コロナウイルスと診断されたと発表した。

この写真は、2019年の武漢税関ミリタリーゲームへのカウントダウン30日前に応えて、昼間に武漢空港で空港緊急対応訓練が行われた場面を示す。ミリタリーゲーム30日後に控え、武漢税関とミリタリーゲーム委員会の合同実行委員会は、『税関保護とミリタリーゲームの安全確保』を主題に、武漢天河空港でこの緊急対応訓練を開催した。この訓練の目的は、空港での危険防止を強化し、ポータル検査の効果を高め、特に公衆衛生分野で緊急事態に対応する武漢税関の能力をさらに強化することだった……」。

 

上掲2枚の写真について、記者のジェニファー氏は「基の報告書には写真説明はない。訓練に参加する人かも知れない」と添え書きしている。

下の写真には「写真説明はない。訓練に参加するか、それを報告する誰かである可能性がある。彼女が下げている名札には、『中部交通ラジオ、FM92.7』と記されている」と注釈を付す。

 

ジェニファー氏によれば、中国人民の大多数はウイルスの発生源や流行の背景はもとより、この情報も知らないという。国営のソーシャル・メディア・プラットホームを介して情報を入手するためで、「うわさを広める」と15年の懲役、「(コロナウイルス)感染を故意に広める」と死刑を宣告される。

記事は「これは何を意味するのか」と向け、2つのことを提起する。すなわち、
①中国政府は西側諸国の主要主体である米国政府やCDC、巨大製薬企業、ビル・ゲイツなどと同様に、それに参加していることを示す。
②このことは、人種に基づく生物兵器であるとの理屈を弱める可能性がある。中国政府は、人口削減という行動目標に署名しているのか?

この2つの命題は、米中対立がお芝居であることを連想させる。米トランプ大統領はウイルスの発生源が「武漢ウイルス研究所だ」と非難し、ポンペイオ国務長官も「膨大な証拠がある」と断じていた。

しかし、米国立衛生研究所(NIH)が武漢の同研究所に740万ドルの資金提供している事実が発覚。米国防総省も650万ドルを提供していた。少なくとも、エコ・ヘルス同盟を通じて370万ドルが同研究所に流れている。しかも、研究テーマは「コロナウイルス」で、米国との共同研究だった。

マーク・A・ミリ-陸軍大将は「コロナウイルスの発生および拡散は、自然のプロセスだったと思う」とトランプ氏の主張を否定。トランプ氏は4月17日の会見で記者に質問されると、資金提供の中止を指示。「武漢からウイルスが出たということを明らかにしただけで、研究所を特定したわけではない」「(中国が感染を拡大させたのは)わざとではない」とトーンを下げた。

トランプ氏はオバマ政権時代の慣例を引き継いだだけと見なされがちだが、コウモリ由来のコロナウイルスに対する機能獲得(人への感染を可能にする)研究プロジェクトはオバマ政権時代に中止されていて、トランプ氏が大統領に就任した11カ月後の2017年12月に再開されている。

この共同研究を指示したのは、ホワイトハウスのコロナ対策チームのメンバーで、国立アレルギー感染症研究所(NIAID)所長のアンソニー・ファウチ氏である。デーヴィッド・アイク氏がいつも「カルトの代理人」と名指しする男だ。

中国の指導者と米国の指導者が合作で自国民を感染させる計画を準備していたことは、共通の隠し事にしたいはずだ。習近平は人民の敵であり、トランプは戦っているはずの相手と一緒に自国民を殺しにかかっているのだから。

新型コロナウイルスの流行が計画されたものである証左は、他に幾つもあるだろう。2012年ロンドン五輪の閉会式で、ウイルスが人々を襲い、看護婦たちが忙殺されるミュージカルがある。

イルミナティーカードに武漢の町並みを描いた「研究所の爆発」や「悪魔の疫病」の絵柄がある。東京五輪2020のロゴは、コロナウイルスそのものだ。

「医療崩壊」のうそを示すがらがらの病院や、PCR検査のでたらめ、コロナ判定奨励の指示と金銭的誘因に加え、20年も前から演習の痕跡や法制化を企てた文書が明確に存在する。

それでも「陰謀論だ」と強弁する人は、鈍感を通り越して、おめでたいと言う以外、表現を知らない。(完)

 

※この記事は、「高橋清隆の文書館」(2020年5月21日)からの転載です。
原文はコチラ→高橋清隆の文書館 : 新型コロナが計画されていたこれだけの証拠(下) 

 

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高橋清隆 高橋清隆

反ジャーナリスト。金沢大学大学院経済学研究科修士課程修了。元ローカル新聞記者。著書に『偽装報道を見抜け!』(ナビ出版)、『亀井静香が吠える』(K&K プレス)、『山本太郎がほえる~野良犬の闘いが始まった』(Amazon O.D.)など。翻訳にデーヴィッド・アイク『答え』第1巻[コロナ詐欺編](ヒカルランド)。2022年3月、メディア廃棄運動を開始。 ブログ『高橋清隆の文書館』http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/

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