第9回 なぜWHOはイベルメクチンの使用を妨害するのか
社会・経済イベルメクチンは、すでに20か国以上でCOVID-19治療薬として承認されている。その中にはメキシコも含まれており、メキシコシティの市長であるクローディア・シャインバウムが最近、この薬によって入院が76％も減少したと述べた。先週の時点で、市の住民の13万5,000人がこの薬で治療を受けた。
世界で2番目に人口が多く、世界最大の医薬品製造国の一つであるインドの州政府も、WHO自身のアドバイスに真っ向から反して、COVID-19に対する早期の外来治療としてイベルメクチンの使用を推奨している。 （中略）
インドの多くの地域で、感染者数はほぼ垂直に急落している。首都デリーでは、メキシコシティと同様、入院患者が激減している。10日間で、ICU（集中治療室）の占有率は99％から70％に低下した。死亡者も減っている。検査陽性率はわずか1か月で35％から5％にまで落ち込んだ。
この傾向の「外れ値」の一つは、症例が依然として急増しているタミル・ナードゥ州だ。これは、州の新たに選出された知事であるＭ・Ｋ・スターリンが、レムデシビルを支持して地域の治療方針からイベルメクチンを除外することを決定したという事実と関係があるかもしれない。
その結果は？急上昇する感染者数だった。先週の終わりに、スターリンは再びコースを逆転させ、イベルメクチンを再び採用せざるを得なくなった。 （中略）
各国の健康規制当局が、イベルメクチンなどの非常に有望で耐用性の高い「適応外使用薬」の使用を拒否したことについては3つの理由が考えられる。
（1）ジェネリック医薬品として、イベルメクチンは安価で容易に入手可能だ。つまり、イベルメクチンがCOVID-19に対する初期段階の治療に使われるようになれば、巨大製薬会社が稼ぐお金ははるかに少なくなる。
（2）他の製薬会社は、COVID-19の独自の、新しい治療法を開発している。それらは元のメーカーであるメルク社も含まれる。イベルメクチンと直接に競合しなければならなくなるだろう。これには、イベルメクチンのメルク社は抗ウイルス化合物モルヌピラビルを開発していて、COVID-19に役立つかどうか第Ⅲ相の臨床試験中だ。だから同社は最近、「COVID-19に対してイベルメクチンが治療効果を発揮するという主張には科学的根拠がまったくない」という声明を出したのだろう。
（3）COVID-19治療として承認された場合、イベルメクチンは現在のCOVID-19ワクチンに与えられている緊急使用許可を脅かす可能性さえある。いま与えられている緊急使用許可の基本条件のひとつは、この病気に利用できる代替治療法がないことだ。
そのため、イベルメクチンまたはフルボキサミンなどの有望な薬がCOVID-19の効果的な早期治療薬として承認された場合、いま使われているワクチンは使用許可が取り消される可能性が出てくる。
だからこそ、その有効性を裏付ける証拠が山積みになっているにもかかわらず、 「手頃な価格で」 「入手が容易で」 「毒性が最小限」の薬剤が、COVIDに対する使用のために再利用されないのだろう。
これを読めば、現在のコロナ騒ぎの目的のひとつが「遺伝子組み替えワクチンを世界中で販売し、巨大製薬会社をもうけさせること」にあったことは、かなりはっきりとみえてくるのではないでしょうか。
というのは、WHOや各国政府がひとの命を救うことを最優先にしているのであれば、ヒドロキシクロロキンおよび、それ以上の卓効をあげているイベルメクチンの、世界的普及を妨害する理由はなにひとつないからです。
ところが、WHOが、WEF（世界経済フォーラム）の意向を受けて、2020年3月11日にパンデミックを宣言したとき、WHO自身の報告でも世界全体の死者数は、中国国外117か国で1,440人しかいませんでした。
しかも、この時点で中国の新しい症例は2桁に落ちて、実質的には終息しつつあったのです。その死者数の合計も3,173人にすぎませんでした。感染者数8万981人でしたから、感染者の致死率は0.04％です。
ですからWHOがパンデミックを宣言して世界190か国の経済を閉鎖する必然性はまったくありませんでした。このような手品ができたのは、WHOが従来のルールを変更してパンデミックを宣言する規準から致死率を削除したからでした。
従来の規準からするとパンデミックを宣言するためには死者数が感染者の12％を超える必要がありました。ところが製薬会社の意向を受けて、WHOはこの致死率という規準をすでに削ってしまっていました。このことも本書で述べた通りです。
しかも、 「宣言」以前にWEFは、ダボス会議でCOVID-19ワクチンの開発をすでに発表していたのです。
つまり、すべてがワクチン開発を前提にして進行していたのです。また、だからこそ感染拡大を宣伝する道具としてPCR検査キットがドイツで開発され、Ct値も40以上がWHOを通じて世界各国に推奨されたのでしょう。
この値が現在は30以下が望ましいとされるようになったのは、つい最近のことです。
もし最初からCt値が30以下であれば、陽性者の症例はほとんど出てこなかったでしょうし、まして「無症状者」という奇怪な存在も確認されなかったでしょう。
ところが日本では相変わらず「どのようなCt値でPCR検査をしているのか」が、全く問題にされず、ひたすら「感染拡大」だけが宣伝され、皆の恐怖感を煽っています。
それはともかくとして日本政府もこのようなWEFの意向を受けて日本人が開発したイベルメクチンを世界的に普及する先頭に立つどころか、外国から輸入した危険極まりない遺伝子ワクチンを国家の総力を挙げて全国民に接種しようとしているのです。
そのため、愛知県大府市のように高齢者から大量のキャンセル（6月5日、2,500人のうち1,200人）が出たからという理由で、保育士200人を動員して予約が埋まらなかった分を消化するという事態も出てきました。
この保育士には「インフォームド・コンセント」がおこわなわれ、接種を拒否する権利は与えられていたのでしょうか。
さらに大きな問題は、この外国製のワクチンは冷凍保存（とくにファイザー社のmRNAの場合は-75℃）が必要ですから自治体の負担も大変だということです。また、いったん解凍すればあとは破棄せざるをえないからこそ、大府市のような人権侵害にも及ぶ対応になったのでしょう。
しかしイベルメクチンは、経口投与であり、かつ1回だけでも効果があるのですから、このような心配はまったくありません（朝日新聞 RONZA, 2021-02-15）。
にもかかわらず政府が、米ファイザー社、米モデルナ社、英アストラゼネカ社の製品を輸入したのは、何度も言いますが、国民の命よりもWHO（それを裏で支えているWEFや巨大製薬会社、ビル・ゲイツ財団など）の意向を優先しているとしか考えられません。
ちなみに、インドでイベルメクチンを使った成果は次頁のグラフを見れば歴然としています。
ご覧のとおり、症例数はほぼ垂直に急落し、首都デリーでは、メキシコシティと同様に、入院者が急減しました。ICU（集中治療室Intensive Care Unit）の占有率も10日間で99％から70％に低下しました。おまけに死者も減少し、テスト陽性率はわずか1か月で35％から5％に低下しているのです。
（ペルーでも同じ効果が出ています。それは本章冒頭のグラフを参照ください ）。
ここで不思議に思われる方があるかも知れません。というのはテレビの報道で見るかぎり、インドではコロナウイルスが荒れ狂い、連日のように死体が巨大な焼却場で燃やされている映像が流れていたからです。
しかし、このような私の疑問は次の記事を読んで解消しました。
＊インドにおける「COVID危機」の現状。続報。
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-569.html（ 『翻訳NEWS』2021-05-25）。
この記事を読むと、インドにおける死者はコロナウイルスによるよりも「大気 汚染」や「外国企業によるインド農業の収奪」で飢餓や自殺で死ぬ方が多く、農民を初めとする民衆の怒りが沸騰していて、それが巨大な運動になりつつあるということですから、民衆の要求は「コロナワクチンに大金を使うよりは、緊急に対応すべき公共医療に必要な資源、すなわち水や、衛生や、きれいな空気や、非伝染病疾病に対する治療などに使え」というものだそうです。
農民たちはコロナウイルスの危機を理由に、抗議活動を止めるよう要請されていますが、運動は続いています。というのは、外国企業は、種子から収穫物の値段を決めるところまで、すべてを牛耳ろうとしているのですから。
ところが日本のメディアはあたかもインドでウイルスの新しい変異株が荒れ狂い、それが日本にも押し寄せるかのような報道をしてマスクや自宅謹慎を強制し、ワクチン接種熱を煽っているように私には見えます。
本書で私は、今回のコロナ騒ぎは、パンデミックPandemicではなくて、プランデミックPlandemicではなかったのかという疑問と、その疑問に対して私がどのように格闘してきたのかを述べてきました。
Pandemic（pan「すべての」＋dem「人々」＋ic「のかかる病気」 ）
Plandemic（plan「計画」＋dem「人々」＋ic「のかかる病気」）
つまり今回のコロナは、自然発生的に世界中のひとびとに広まっていった伝染病ではなく、むしろ意図的かつ計画的に世界へと広められていったものではなかったのか、という疑問です。
そのような疑問が浮かんできた理由については本書で詳しく述べてきたとおりですが、このパンデミック宣言で世界中の人々が失業したり自殺に追い込まれてきました。
しかし今度は、コロナで多くの人が亡くなっただけでなくワクチンで多くの人が殺されそうです。なぜなら7月7日の厚労省部会報告でも、既にワクチン接種後の死亡として死者556名が報告されているからです。
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000208910_00025.html
5月26日時点の新型コロナワクチンによる死者数は85名でした。ところが7月21日の厚労省部会報告では751名です。2か月足らずで9倍近くですから、今後どのような死者数になるか想像もつきません。
ではアメリカはどうでしょうか。VEARS（7月9日）のデータでは、アメリカにおけるワクチンの死者はすでに1万人を超え、1万991人となり、それを含めた副反応の有害事象の総数は55万1,172件にもなっています。コロナではなくワクチンが人を殺しているのです。
https://www.medalerts.org/vaersdb/findfield.php?TABLE=ON&GROUP1=CAT&EVENTS=ON&VAX=COVID19
これは、ワクチンを打ち始めた昨年の12月14日から今年の7月9日までの間の数字です。このような短期間で、これだけ多くのひとが亡くなっているのです。しかも、この数字は、医療機関が自主的に報告したものだけですから、実際の副反応者の10％にすぎないと言われています。
それどころか、序章でも紹介したように、2011年のハーバード大学の研究によれば、VEARSに報告されているのは、実数の1％にすぎない可能性があるのです。つまり氷山の一角にすぎません。
ハーバード大学の研究が正しいとすれば、実際の死者数は報告数の10倍どころか100倍ということになります。
だとすると、いま私がこの終章を書いている時点で（7月18日） 、アメリカの報告死者数は1万991人ですから、実際の死者数は10万9,910人どころか109万9,100人になっている可能性があるのです。
このような事情はヨーロッパでも変わりません。ヨーロッパのデータベースEudraVigilancd（7月17日）によれば、COVID-19ワクチンの副反応による死者は1万8,298人で、これを含めた有害事象の報告は182万3,219件にものぼっています。
このような状況をみていると、本書でも紹介しましたが、ビル・ゲイツが2010年のTED講演で「ワクチン接種や保健医療などで人口の
10～15％を減らせる」と語ったことが現実味を帯びてきているように見えます。
またビル・ゲイツは「ワクチンを利用して体内にナノチップという極微小物質を埋め込む」という構想をもっていたことも本書で紹介しました。
ところが最近、ビル・ゲイツどころかWEFの主宰者であるクラウス・シュワブも、2016年に、スイスのフランス語TVネットワークRTSとのインタビューで、同じことを語っていることを発見して驚きました。
そのインタビューでクラウス・シュワブは、 「実験的な」mRNAワクチンの基礎であるナノチップを、人体に埋め込むことについて話していたのです。会話は次のように進行していました。
クラウス・シュワブ： 「今後10年間で確実に…」
RTS・TV：
「それ（ナノチップの埋め込み）はいつ起こるのですか？」
「その結果、私たちが想像できるのは、脳とデジタル世界の間に直接的なコミュニケーションができるようになることです」
「私たちが想像できるのは、チップを私たちの脳や皮膚に埋め込むことです」
https://www.globalresearch.ca/pushing-the-reset-button-coming-to-the-rescue-of-humanity-implanting-chips-in-human-beings/5745531
（Global Research 2021-06–05 ）
つまり、デジタル世界で生きるために、人間は自分の体に埋め込まれるチップを、まもなく受け取るだろう（言い換えれば外部から脳をコントロールできるようになる）というのです。
私はコロナ騒ぎの究極的目標のひとつは「巨大製薬会社に巨額の利益をもたらす」だけでなく、社会の全てをデジタル化し、私たちを管理統制しやすくすることにあるのではないか、と本書でも指摘しておきました。
ところがなんとシュワブは、そのことをすでに2016年の時点で堂々と（ぬけぬけと？）TVで語っていたのです。
このような事実を知れば知るほど、私たちは現在の状況を厳しく見つめ直す必要がありそうです。
というのは、コロナ騒ぎのなかで庶民は、失業・倒産・自殺など、塗炭の苦しみを味わわされているからです。
にもかかわらず、世界の頂点にいるひとにぎりのひとたちは、この騒ぎを利用しながら、グレート・リセット、すなわち「社会の根本的転換」 「世界のデジタル化」を目指しつつ、巨万の富を蓄積しつつあるからです。
その証拠に、混沌と災害の設計者であると私が推測している億万長者たちは、過去15か月の間に、眼を疑わせるような速さと規模で、自らを豊かにしてきました。
それは前頁の表「アメリカの百万長者が1年間で蓄えた富の成長率」を見ていただければよく分かっていただけるはずです。
その筆頭には、2020年3月18日から2021年3月18日までの間に資産を1億3,750万ドルも増やしたイーロン・マスクがいます。
他方、彼ら大富豪はほとんど納税していないのです。それをBBCニュース日本語版（2021年6月10日）は次のように報じていました。
ニュースサイトのプロパブリカは、アメリカの大富豪らが所得税をほとんど支払っていな いことを示す詳細な資料を入手したとし、関連記事を掲載した。
プロパブリカは、アマゾン創業者のジェフ・ベゾス氏、電気自動車のテスラを創業したイーロン・マスク氏、著名投資家ウォーレン・バフェット氏などの納税記録を確認したとしている。8日付の記事によると、ベゾス氏は2017年と2011年に税金をまったく納めなかった。マスク氏は2018年の納税額がゼロだった。
しかも彼らはコロナ騒ぎのなかで、今後も倒産・破産した企業を安値で買いあさって、さらに富を蓄積していくでしょう。
だとすれば、私たち庶民は自分の命と生活を守るために何をしなければならないのでしょうか。本書が少しでもそのための考えるヒントになればこんなに嬉しいことはありません。
（寺島隆吉著『コロナ騒ぎ謎解き物語1—コロナウイルスよりも コロナ政策で 殺される—』の終章から転載）
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