第20回 ミンスク合意とは何だったのか

このブログでは、ずっと以前から「ミンスク合意とは何か」 「ゼレンスキーとは誰か」について書きたいと言ってきたのですが、前章で、やっと「ゼレンスキー」について、その正体の一角を紹介できたのではないかと思っています。

まだまだ書きたいことは残っているのですが、今日はそれを我慢して、次の「ミンスク合意」の話題に移りたいと思います。というのは、このウクライナ危機がどこから生まれたのかを解明するためには、 「ミンスク合意とは何だったのか」を検証する作業は欠かせないと思うからです。

以前にも書いたように、この危機の出発点にあったのは2014年にアメリカが裏で画策したクーデターでした。

大手メディアでは、このクーデターは、首都キエフのユーロマイダン（欧州広場）で起きた「民衆革命」だと言われていますが、これはアメリカが世界各地で起こしてきた「カラー革命」という名のクーデターだったということは、今や知る人ぞ知る有名な事実です。

これがどんなふうにして起こされたのかは、有名な映画監督オリバー・ストーンが次のドキュメンタリーで詳細に跡づけてくれているので、時間があるときで結構ですから、是非じっくりと視聴していただきたいと思います。

（1）UKRAINE ON FIRE（『ウクライナ ・オン ・ファイヤー』（日本語字幕付き、約90分））
https://odysee.com/@pomchannel:e/98:35

（2）REVEALING UKRAINE（『乗っ取られたウクライナ』（日本語字幕付き、約90分））
https://www.youtube.com/watch?v=1yUQKLiIoFA

このクーデタは合法的に選ばれていたヴィクトル・ヤヌコーヴィチ大統領を血なまぐさい暴力で亡命に追い込んだのですから、当然それにたいする抗議運動が起きます。

とりわけヤヌコーヴィチ大統領の地盤だったウクライナ南西部のドンバス地方やクリミヤ半島の人たちは、このような政権は認められないとして、独自の政権を作る運動をして、 住民投票で独立を宣言しました（ 「欧州広場」の凄惨な様子は右記のドキュメンタリーを御覧ください）。

そして、このドンバス地方の人たちは、さらにロシアという国の一部になりたいという意思表示をして、これも住民投票で圧倒的多数の支持を得ました。しかし以前にも述べたように、プーチン大統領は、クリミア人民共和国をロシアに編入することは認めたのですが、ドンバス2カ国については、認めませんでした。

クリミアの併合だけでも欧米からは猛然たる批難の嵐が起きているのですから、さらにドンバス2カ国までも併合するとなると、世界の世論が騒然としてきますから、プーチン大統領は、それを避けたいと思ったのでしょう。あるいは、プーチン大統領としては、最低限、ロシアの軍港をもつクリミアだけは守りたいと思ったのかも知れません。

しかし不幸なのはドンバス2カ国の人たちでした。というのはキエフ政権はドンバス2カ国の独立宣言は認められないとして、2014年以来ずっと8年間も、このドンバス地方への軍事攻撃を続け、そのなかで1万3,000～4,000人が殺されているからです。

ところが大手メディアは、このことを一切報道してきませんでした。

ですから恥ずかしながら、この私も、ロシア軍によるウクライナへの「特別作戦」が始まるまでは、ドンバス2カ国に対する凄惨な攻撃ぶりを全く知りませんでした。そこで慌てて、その実態を報道しているものがないか調べてみました。そして、やっと見つけたドキュメンタリー2つを『ウクライナ問題の正体1』で紹介しました。

ところが驚いたことにこのドキュメンタリーが放映されたのは、 『問題の正体1』でも書きましたが、ロシアがドンバス2カ国の独立を承認し、ウクライナ軍に対する反撃をロシア軍が開始した直後だったのです。

もっと早くに、これらの映像が流されていれば、世論の流れも変わっていただろうと思うと、ポール・クレイグ・ロバーツ博士ならずとも、 「プーチンの決断力の弱さ」に、 失望させられます。これが「独裁者」といわれるプーチンの実態なのです。

しかも、 毎日RTで流されるニュース番組では、このドキュメンタリーはその日の決まった放映時間にしか流されませんから、たまたまその時間にRTを見た人しか、ドンバスの実態を知ることができませんでした。

これではア メリカと一体になったキエフ政権との情報戦に、ロシアが勝てるわけがありません。そう思っていたときに、知人の佐木さん（仮名）が次のようなドキュメンタリーがあることを知らせてくれました。

＊ウクライナ危機、フランス人ジャーナリストが証言「ウクライナを爆撃しているのはロシア軍ではない」

https://www.youtube.com/watch?v=V1rffL9EEOM&list=RDCMUC2kmAJVx75W3ZYm98-yg5gQ&index=2

この動画では、フランスの女性ジャーナリストが、「キエフ政府が自国民を爆撃している」 、そしてドンバスでは毎日のように空からも陸からも爆撃・砲撃され、 「爆撃で二人の教師が真っ二つに切断された現場も自分の眼で見た」と語っています。

そして「私はプーチンの味方でもなく、ゼレンスキーの味方でもない。ドンバスの住民の味方です。ドンバスに住んでいるひとたちの味方です」 「だからどうかこのインタビューを途中でカットしないでください」と必死になって、フランスCNEWSのアナウンサーに向かって叫んでいます。

これを書きながら、いま突然、気がついたのですが、この動画を作ったフランス女性ジャーナリストは、これを既に2015年に作成し、それを現地ドンバスからフランス市民に訴えているのです。プーチン大統領がロシア軍をウクライナに進攻させる7年も前です。だとすると、日本では、7年後の今頃になって「プーチンがウクライナに侵攻した」と大騒ぎをしていることになります。

これは字幕付きで、しかも7分足らずのものですから、ぜひ観てほしいと思います。そして、このような貴重な映像に字幕を付けてくれたマタタビさんと、この映像を紹介していただいた佐木さんに感謝したいと思います。

再び、話が少し横にそれたので、元に戻します。

ロシアに併合を認められたクリミア自治共和国の住民は、このような爆撃や砲撃を一度も受けていません。もしそんなことをすれば、ウクライナ軍はロシア軍から手痛い反撃を喰らうことがわかっていたからでしょう。

他方、ドンバス2カ国は独立を宣言したとはいえ、独自の軍隊をもっていませんから、当然ながら戦車も戦闘機も持っていません。しかもドンバス地区のひとたちは職業軍人ではなく炭鉱労働者などが多いのですから、当然ながら軍事訓練をうけたこともないのです。

しかし、不思議なことに自分たちで手持ちの武器を持ち寄ってつくりあげた民兵組織が、キエフから送り込まれたウクライナ軍と互角に戦ったどころか、キエフ軍を追い返すということも起きるようになりました。

キエフ政権は、ウクライナ全体にロシア語で話すことを禁じ、ロシア語話者を人間扱いせず「ゴキブリ」として扱いましたから、ドンバス地区のひとには、このような屈辱には耐えられないという思いが強く、そのことが彼らの戦闘意欲を掻き立てたのではないでしょうか。

あるいは、このような、ひとを殺してまでクーデターを成功させようとするネオナチの武装集団に嫌気が差したウクライナ軍から、ドンバ スの民兵に合流するひとたちも現れたそうですから（櫻井ジャーナ ル）、そのようなひとたちの援助や指導も、ドンバス民兵の強さを作った可能性もあります。

そしてキエフ側が休戦と交渉に応じたのは、このように戦闘が自分に不利になったときに限られていました。

こうして2014年7月31日、8月26日、9月1日、9月5日の4回にわたる交渉の結果、最終的に9月5日、ウクライナ、ロシア連邦、ドネツク人民共和国、ルガンスク人民共和国の4者が調印したのが「ミンスク議定書」と呼ばれているものです。

これは欧州安全保障協力機構（OSCE）の仲介の下、ベラルーシのミンスクで調印されたので「ミンスク合意」とも呼ばれています。

では議定書のなかみはどのようなものだったのでしょうか。それは次の12項目から成っていました。

1．双方、 即時停戦を保証すること。
2．OSCE（欧州安全保障協力機構）による停戦の確認と監視を保証すること。
3.ウクライナ法「ドネツク州およびルガンスク州という特定地域の自治についての臨時令」の導入に伴う地方分権。
4.ウクライナとロシアの国境地帯にセキュリテ ィゾーンを設置し、ロシア・ウクライナ国境の恒久的監視とOSCEによる検証を確実にすること。
5.全ての捕虜および違法に拘留されている人物の解放。
6.ドネツク州およびルガンスク州の一部地域で発生した出来事に関連する人物の刑事訴追と刑罰を行わない法律。
7.包括的な国内での対話を続けること。
8.ドンバスにおける人道状況を改善させる手段を講じること。
9.ウクライナ法「ドネツク州およびルガンスク州という特定地域の自治についての臨時令」に従い、早期に選挙を行うこと。
10.違法な武装集団および軍事装備、並びに兵士および傭兵をウクライナの領域から撤退させること。
11.ドンバス地域に経済回復と復興のプログラムを適用すること。
12.協議への参加者に対して個人の安全を提供すること。

ここで特に重要な項目は次の3項目でしょう。

3.ウクライナ法「ドネツク州およびルガンスク州の特定地域の自治についての臨時令」の導入に伴う地方分権
9.ウクライナ法「ドネツク州およびルガンスク州の特定地域の自治についての臨時令」に従い、早期に選挙を行うこと
10.違法な武装集団および軍事装備、並びに兵士および傭兵をウクライナの領域から撤退させること

これがきちんと実施されていれば、ドネツク州およびルガンスク州は独立共和国を名乗る必要はなくなり、ウクライナにおける「特別自治区」となり、わざわざ分離独立する必要もなくなったはずでした。

ところが、2014年11月2日に行われた選挙を、キエフ側もOSCE議長も、これは議定書違反だと言い始めたのでした。またドンバス２カ国の戦闘員の刑事訴追を禁じるウクライナの大統領令が9月16日に出されるはずだったのに、それも実行されませんでした。

それもそのはずです。 「欧州広場」 運動を裏で指導していたアメリカは、 「ミンスク合意」が実施された場合、ロシア包囲網をこれ以上、強化することが出来なくなるからです。できればロシアを戦争に引きずり出し、 「第2のアフガン」にしたいと思っていたに違いないからです。

その証拠に、このドンバスへの攻撃に、すでに外国人傭兵が参加していました。そのことは、 「10. 違法な武装集団および傭兵をウクライナの領域から撤退させること」という項目に、明確に現れています。

アメリカには民間軍事会社がいくつもあり、そのなかでも最も有名なのが「旧ブラックウォーターUSA」（現アカデミAcademi）ですが、この部隊が密かにドンバス戦争に参加していたことが分かっているからです。だからこそ、このような項目が必要だったのでした。

キエフ側も傭兵が参加していたことを認めたからこそ、この項目に合意したのです。

しかし、御覧のとおり、キエフ側はもともと議定書を守ることを意図していなかったのですから、自分たちの戦闘態勢が整い次第、ドンバスへの攻撃を再開することになります。

この事態を解決するため、ミンスクで会談が続けられ、 議定書に続く覚書が再び2014年9月19日に調印されました。この覚書は議定書の履行を確実にするため、次の5項目を明確にしたものでした。

1.両国の国境線から15㎞までの範囲から重火器を撤去し、30㎞の緩衝地帯を作ること。
2.攻撃行動の禁止。
3.セキュリティゾーン上での軍用機での戦闘の禁止。
4.全ての外国人傭兵を紛争地帯から撤収させること。
5.ミンスク議定書の履行を監視するためＯＳＣＥの作戦を開始すること。

ここでも「全ての外国人傭兵を紛争地帯から撤収させる」という項目があることに注意してください。やはり「ミンスク合意」があるにもかかわらず、外国人傭兵が密かに参加していることが分かります。

そもそも2014年のウクライナのクーデターはオバマ政権のときです。そのときホワイトハウスで指揮をとったのはバイデン副大統領であり、現地キエフで采配をふるったのがヌーランド国務次官補でした。

驚いたことにヌーランド女史は、パイアット（在ウクライナ、アメリカ大使）と電話で、クーデ
ター後の政権人事まで話し合っているのです。そして、その後の人事は、ほぼ、この電話通りに進行しました。

電話の一部を再録すると次のようになります。

ヌーランド：クリチコは政府に入るべきではないと思う。必要とは思えないし、いい考えとも
思えない。
パイアット：彼は政府に入れずに、政治的準備や得意なことをやらせておけばいい。
ヌーランド：ヤツェニュクは経済と政治の経験を有している人物だ。クリチコが入ると上手くいかないだろう。 国際的に信頼されている人に来てもらい、 一役買ってもらいたい。

この一事をみても、ウクライナ危機の進行は、すべてアメリカの手の平で踊らされていることが分かります。

この電話会談は録音されていて、それが内部告発者によってリークされたのでしょう。

それを暴露したのがChristian Science Monitor 紙（Feb.6, 2014）による次の記事です。

＊Amid US-Russia tussle over Ukraine, a leaked tape of Victoria Nuland（ア メリカとロシアのウクライナをめぐる争い、 ビクトリア ・ヌーランドの録音テープが漏出）
http://www.csmonitor.com/World/Security-Watch/Backchannels/2014/0206/Amid-US-Russia-tussle-over-Ukraine-a-leaked-tape-of-VictoriaNuland

内部告発サイト『ウィキリークス』の創設者ジュリアン・アサンジが牢獄につながれていても、このような内部告発情報が漏れて出てくるのですから、 政府権力者がいかにアサンジを恐れているかが、 分かるのではないでしょうか。彼が晴れて牢獄の外で活躍できていれば、実験的ワクチンをめぐる不正も、もっと早くに暴露されていたことでしょう。

それはともかく、このような事情ですから、 「ミンスク合意」も「覚書」も、まともに実行されるはずはなく、2015年1月までにミンスク議定書による停戦は完全に崩壊しました。

しかし、ドネツク国際空港の戦闘でドンバ ス側が勝利しましたから、キエフ側は体制を立て直すために交渉に応ぜざるを得ません。こうして成立したのが、 「ミンスク2」と呼ばれるものでした。

これは、欧州安全保障協力機構（OSCE）の監督の下、ドイツとフランスの仲介によって、ベラルーシのミンスクで2015年2月12日に調印されたもので、内容は次の通りでした

1.ウクライナと分離独立派双方の武器使用の即時停止、2.ウクライナ領内の不法武装勢力や戦闘員・傭兵の撤退、3.ドンバスの「ドネツク人民共和国」と「ルガンスク人民共和国」の特別な地位に関する法律の採択、および選挙の実施など。

しかし、ウクライナ東部のドンバス2カ国に幅広い自治権を認め、 「特別な地位」を与えるとの内容も含まれたこの合意は、ネオナチ勢力が政権内で強い力を持ち始めているキエフ政権が認めるはずはありません。

また2019年に大統領になったゼレンスキーも、 大統領選挙戦ではロシアとの融和を掲げて圧倒的多数で当選したのですが、いざ当選すると公約を翻して、この「ミンスク2」の反故に動いたのでした。

以前のブログでも紹介したように、元々、ゼレンスキーはWEF（世界経済フォーラム）会長が運営するシュワブ・スクールの優等生なのですから、そして大統領選挙戦もCIAの指導の下で動いていたはずですから、その公約は、初めから履行する気がなかったと考えるべきでしょう。

さらに付け加えて言えば、2014年2月のクーデター時にも、 「ウクライナにおける政治的危機の解決に関する合意」については、2月21日に野党指導者や大統領により夜通しの交渉が行われ、署名に至っていたのです。

欧州連合（EU）の仲介者すなわち、3カ国（ポーランド、フランス、ドイツ）の外相による合意でした。いわゆる「2月21日の合意」と呼ばれるものでした。

しかし以前にも紹介したように、 「ヌーランド国務次官補とパイアット在ウクライナアメリカ大使との電話会談」でヌーランド女史は、 「EUなんか糞食らえ」という有名な暴言を吐いています。つまりアメリカにとっては、EUが乗り出してこの騒乱が早急に収まってもらっては困ると思っていたのです。

それどころか驚いたことに、 「もっと多くの人が死んでもらわないとアメリカがこの件に公に介入できない」とすら言っていたのでした。前著『正体1』でも紹介しましたが、アメリカの支援を求めて訪れたクーデター勢力に、政府高官（たぶんヌーランド女史）が「少なくとも100人の民間人死者が必要」と語っていたのです。

この驚くべき発言は、カナダの研究者による膨大な調査の結果、発見された事実でした。

これは先に紹介したオリバー・ストーン監督の次のドキュメンタリーで視聴できますから、ぜひ時間を見つけて、自分の眼で確認していただきたいと思います。

＊REVEALING UKRAINE（ 『乗っ取られたウクラナイナ』 ）
https://www.youtube.com/watch?v=1yUQKLiIoFA（日本語字幕付き、 約90分）

したがって、このクーデターを裏で指導したアメリカは、 「ミンスク合意2」を実行する気はさらさらなかったと言えます。

最近のウィキペディアはアメリカ寄りの叙述以外は載せなくなっているのですが、そのウィキペディアですら、次のように書いているのです。

ウクライナ政府軍は2021年10月26日、親露派との紛争地域で、親露派武装勢力にドローン攻撃を実施した。

ドローンによる攻撃は、ミンスク2から強化された2020年7月の協定で禁止された違反行為であったため、ロシアからの批判だけでなく、欧米諸国からも異を唱えられた。その禁止違反行為はロシア軍が行動に移すための口実となった。

緊張は高まり続け、2022年2月10日にロシア、ウクライナ、フランス、ドイツの「ノルマンディー・フォーマット」 の参加国外相は、ドイツの首都ベルリンでミンスク合意などをめぐり高官協議を開くも、ロシアは完全履行を、ウクライナは項目の修正などを求め、合意に至らなかった。

2022年2月21日に、ロシアのプーチン大統領は「 （履行されないのであればミンスク合意は）もはや存在していない」として、合意の破棄を明言した。

こうしてロシアは、 2月24日に、 クライナの非軍事化を目的とした特別軍事活動を承認し、ロシア軍によるウクライナへの全面侵攻が開始された。

以上の経過を見れば、ロシアの行動は「一方的な軍事侵略」でないことは明らかです。それどころかロシアの要求は、 「NATO加入をウクライナが諦め、中立国の立場を表明すること」 「ウクライナ軍で巨大な勢力を持っているネオナチの武装集団を排除すること」の2点だけでした。

世界で中立国の立場を維持しているのは、スイスやコスタリカなどがあるわけですから、この要求は決して無理なものではありません。ましてユダヤ人であることを売り物にしているゼレンスキー大統領がウクライナ軍の内部に、 「ネオナチのスローガンや旗・徽章を掲げて堂々と行進する武装集団をかかえている」というのは、皮肉を超えています。

なぜこのような不思議なことが起きるのかは、日を改めて論じたいと思います。