第21回 『朝日新聞』批判 ─イベルメクチンは有害・無益 !?①：インドでイベルメクチンの効果が「不明」とは！？
社会・経済（4）ファイザー社が各国政府と結んだ契約書が漏洩。そこに書かれていた恐るべき内容とは？
（ 『翻訳NEWS』2021-08-25）
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だから、この記者も、 「インドで感染者や死者数が激減したのは、食料や薬の買い物以外の外出を禁じる厳しいロックダウンのおかげ、というのが専門家らの一致した見方」とまとめざるを得なかったのではないでしょうか。
こうして、PCR検査の増幅回数（Ct値）を高めれば、いくらでも感染者を増やすことができますし、感染者数を増大させれば「変異株が猛威をふるっている」という恐怖感を高めて、ワクチン接種へと国民を誘導できます。
非常事態宣言を乱発したり、その解除を延期したりすれば、国民は恐怖感に襲われ、否応なしにワクチンになだれ込むことになるからです。
しかし何度も言うように、そのためにはイベルメクチンに効果があってもらっては困るのです。イベルメクチンは後発薬品（ジェネリック医薬品）として、薬局やネットからでも、意外と安く購入できることが、みんなに知れ渡り始めているからです。
だからこそ政府は、大手メディアの尻を叩いて、ワクチン強制接種の世論づくりを強化し始めたのではないでしょうか。
しかし朝日新聞の上層部にとっては残念なことに、 「論座」（2021-06-18）の記事は、このような目論見を打ち砕く資料を、すでに明らかにしていました。それが章の冒頭に掲げたグラフです。
インドにおけるイベルメクチンの劇的効果
この「論座」の記事によればイベルメクチン使用に最初に踏み切ったのは、インドの州で最大の2億1,700万人の人口を抱えるウッタル・プラデシュ州でした。
1年前の2020年7月ころから感染者が急増したため、8月6日から州保健局はイベルメクチンを治療・予防に使えるように治療基準を改訂して使用を始めたのです。これが効いたのでしょう。9月から急激に減少に転じました。
このことを、もういちど証明するのが、 「論座」に載っていた上の表です。
これは、今年の6月に発表された「州別感染者数のトップ6」ですが、この統計を見ても、ウッタル・プラデシュ州の人口は、上位5州より断トツに多いことが分かります。にもかかわらず感染者数はビリの6位なのです。
そのことを考えれば、早くからイベルメクチンを使った成果が出ていると考えるのが自然でしょう。
ところが前述のとおり、朝日新聞の記事は、 「明確な要因不明、なお警戒感」と書き、記事の最後を次のように結んでいるのです。
インド保健省は「手洗いやマスクの着用、社会的距離をとるなど、引き続き対策を忘れてはいけない」と基本的な行動の徹底を呼びかけている。
つまりこれは、現在の日本政府や各自治体の「非常事態宣言」や「ロックダウン」 、そして「ワクチン強制接種」といった政策を裏から支える記事になっているわけです。
しかし、インドの成果をみれば分かるように、イベルメクチンを導入すれば、このような政策を強行して、私たちの日常生活を暗いものにしたり、企業の経営を悪化させて失業者や自殺者を増やすことも、なくなるはずです。
私は、このロックダウンのせいで、施設に入れられた弟に面会もできませんし、弟もそのせいで家族とも面会ができませんから気分が落ち込み、免疫力は低下する一方です。これでは治る病気も治りません。
さて、インドにおけるイベルメクチンの効果については、アメリカの研究者も、自分の国と比較しながら言及しているので、もう一度、節を改めて紹介したいと思います。
（寺島隆吉著『コロナ騒ぎ謎解き物語2—［メディア批判］赤旗から朝日まで 私たちはガリレオ時代に戻ってしまうのだろうか』の第3章第1節から転載）
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