【連載】ウクライナ問題の正体(寺島隆吉)

第25回 あとがき

寺島隆吉

ゼレンスキー大統領については、まだまだ語りたいことが残されていますし、ウクライナ問題でどうしても書いておかねばならないことは、 生物兵器研究所がウクライナに30カ所もあり、それにバイデン大統領とその息子が深く関わっているという事実です。

これにはペンタゴン(国防総省)やCDC(アメリカ疾病管理予防センター)も関わっていることは当然のことなのですが、それにバイデン大統領とその息子が個人的にも関わってきている
ことは、巨大スキャンダルと言うべきことです。

生物兵器禁止条約(BWC: Biological and Toxin Weapons Convention)は、 「生物兵器の開発、
生産、 貯蔵等を禁止する」とともに、 「既に保有されている生物兵器を廃棄する」ことを目的とした多国間条約です。

これは1972年4月より署名が開始され、 1975年3月に発効しました。これにはアメリカも署名し批准しているのです。

ウクライナにおける30カ所にも及ぶ生物兵器研究所がアメリカの資金や指導で運営されていることは、この国際法に違反するのですから、ことは重大です。

しかもこの生物兵器の実験場としてウクライナという国が選ばれ、ドンバスの人たちが人体実験として使われていた可能性も出てきました。

ロシア軍の「特別作戦」で、その証拠文書が見つかり暴露されたことは、国際社会を揺るがす大事件であるはずなのですが、 大手メディアは、このことについても口をつぐんで発言しようとしていません。

これらについては、新しい連載で詳しく述べたいと思います。これまでの連載で疲れた心と体に、しばしの充電期間を与えてから連載の「続編」を再開したいのです。それまで少しお待ちいただければ有り難いと思います。まとまったら『正体3』として出版するつもりです。

(寺島隆吉著『ウクライナ問題の正体2—ゼレンスキーの闇を撃つ—』のあとがきから転載)

 

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寺島隆吉 寺島隆吉

国際教育総合文化研究所所長、元岐阜大学教授

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