第31回 守られているのか、人権③：イベルメクチンは新しいペニシリンか？
社会・経済いま現在、処方されている遺伝子組み換えワクチンは、EUA（緊急使用許可）の名の下に、「これに代わる有効な薬品がない場合の、非常事態の措置」として認められたものです。
しかし実際はイベルメクチンやヒドロキシクロロキンといった薬品が世界各地で現場の医師によって有効性が試され、その報告も大量に蓄積されています。ですから「緊急使用許可」としてmRNAワクチンを使う必要はありません。
ところがWHOはビル・ゲイツ財団やWEF（世界経済フォーラム）の意向に従い、そして各国政府はWHOの指示に従って、mRNAワクチンを強制し続けています。厚労省の発表（2021年6月23日）「副反応報告」でさえ既に356人の死者が出ています。
だとすればいま緊急に必要なのは、安全で巨大な効果を産み出しているイベルメクチンの成果を日本人にもっともっと知らしめることではないかと思います。そうすれば経口剤を飲むだけで済み、危険な注射をされなくてもよくなります。
ところが、 『コロナ騒ぎ謎解き物語1』の出版のため印刷会社の人や表紙のデザイナーと話していても、日本のノーベル賞受賞者・大村智博士が開発したものなのに、イベルメクチンの効用どころか、その名前すら知りません。
海外では「イベルメクチンは第2のペニシリンか！」と言われるほどに名声を博しつつあるのに、実に悲しむべきことです。次の記事はインドにおけるイベルメクチンの効果をまざまざと示しています。
（1）イベルメクチンは新しいペニシリンなのか？
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-608.html（ 『翻訳ニュース』2021-07-01）
上の論考を書いたジャスタス・R・ホープ博士はインドにおけるイベルメクチンの効果を次のように述べています。
イベルメクチンを利用しているインド国内の州では、イベルメクチンの使用を禁止している州と比べて、症例者数や死者数の低下が見られている。そのような結果を見れば、自然とイベルメクチンが持つ効力の大きさがわかる。
イベルメクチンの使用が4月20日から開始されたデリー市では、2万8,395名あった症例者数が5月20日には、2,260名に減少した。これはなんと92％低下したことになる。
同様にウッタル・プラデーシュ州でも4月24日には3万7,944件だった症例者数は、5月22日には5,964件にまで減少した。これは84％の減少だ。
イベルメクチンを使用した、他のインドの3つの州においても同様の減少が見られました。たとえば次のような結果を見てください。
ゴア州では、症例数4,195件から1,647件に、ウッタラーカンド州では、9,642件から2,903件に、カルナータカ州では、5万112件から3万1,183件に、減少した。
ゴア州は、イベルメクチンを大規模な予防策に採用し、18歳以上のすべての成年に1日1回12㎎の投与を5日間行わせた。
他方、イベルメクチンの使用を禁止したタミル・ナードゥ州ではどうだったのでしょうか。その結果は悲惨なものでした。感染者は3倍に増加したのです。
タミル・ナードゥ州は5月14日、医学的な観点からではなく政治的な思惑でレムデシビルという薬品の使用を認めた。
その結果、4月20日から5月22日までの間で、症例者数は1万986人から3万5,873人まで、3倍以上に増加した。
そのため4月22日から5月22日まではイベルメクチンの使用は法律違反となった。
巨大製薬産業や大手メディアは、このイベルメクチンの効果を打ち消そうとしていますが、このような臨床治験の結果について説明できなくなっています。それをホープ医学博士は次のように説明しています。
私が5月12日の時点で予見していたとおり、彼らは「それは都市封鎖措置が功を奏したからだ」という主張をしていた。
その主張のおかしなところは、タミル・ナードゥ州では何週間も厳しい都市封鎖措置を課してきたのに、症例数は減るどころか増える一方だったという事実とは相容れないことだ。つまり都市封鎖措置に効果はなかったということだ。
そこで巨大製薬産業や大手メディアが次に用意した主張は、 「感染が、デリーやムンバイといった人口の多い地域からタミル・ナードゥ州のような田舎に移動したからだ」というものでした。これにたいしてもホープ医学博士は次のように説明しています。
この主張の大きな問題点は、大都市に隣接したカルナータカ州も、タミル・ナードゥ州と同じくらい田舎なのに、イベルメクチンを使用したおかげで症例者数が減少している、という点だ。
ウッタル・プラデーシュ州はヒマラヤ山脈の近くにあり、都市地域とは全く違う北部に位置しているのだが、ここでもイベルメクチンの効力のおかげで症例者数は84％減少した。
ウッタラーカンド州は、ネパールに隣接するヒマラヤ山脈の中に位置するもっと田舎だ。
そこでもイベルメクチンの効力により、感染者数は70％減少している。
WHOは、イベルメクチンを大村智博士と共同開発したメルク社が、イベルメクチンの使用に反対していることを引き合いに出し、イベルメクチンに効果がない証拠に使っています。これにたいするホープ博士の反論は次のようなものです。
だから、安価でもうけにならないイベルメクチンの効果をどこかに隠してしまいたがるのには、新薬開発にかけた3億5,600万ドル分の理由があるのだ。
周知のとおり、メルク社は現在、イベルメクチンと対抗する薬品の開発に携わっている。
さらに米国政府・FDA（米国食品医薬品局）も同様に、メルク社とは重要な利益相反関係にあることも忘れてはならない。
そして以上のような議論の結果、ホープ博士がたどり着いた結論は、 「イベルメクチンは、新しいペニシリンなのだろうか？」ということでした。博士はそれを次のように述べています。
イベルメクチンの話は、ヒドロキシクロロキンよりは、ペニシリンの話とかなり似通っている。
ペニシリンは、ほぼ2億人の生命を救ってきた。さらに、一九四五年にはペニシリン発見を理由に3名の科学者がノーベル賞を受賞している。
イベルメクチンを発明した人物は2015年にノーベル医学賞を受賞し、特にアフリカの寄生虫病における救命薬品として効果が証明されている。
ここ40年以上もの間、イベルメクチンは、糞線虫症や、オンコセルカ症（別名、河川盲目症）などの寄生虫病から毎年５億人もの人々を救済してきた。
イベルメクチンは、すでに、イベルメクチンを使用したインド各地で、何万もの人をCOVID‐19から救済している。イベルメクチンは、メキシコや、スロバキアや、ジンバブエの症例者数を激減させている。
私は自信をもって以下のことを言いたい。それは「イベルメクチンが、このパンデミックを終結させる力がある」ということだ。
ところで、 「アメリカ内科医・外科医協会の医師の60％近くがワクチン接種を拒否している！」ということも、ほとんど知られていません。
（2）Majority of US Physicians Decline COVID Shots, According to Survey（By Association
of American Physicians and Surgeons, July 27, 2021）（AAPS調査報告：アメリカ人医師の多数がワクチン接種を拒否）
https://www.globalresearch.ca/majority-us-physicians-decline-covid-shots-according-survey/5748266
アメリカ内科医・外科医協会（AAPS）によるインターネット調査に回答した700人の医師のうち60％近くが「完全なワクチン接種」を受けていないと述べました。
これは、開業医の96％が完全に予防接種を受けているというアメリカ医師会の主張とは対照的です。これはたった300人の回答者に基づいているものでした。
どちらの調査も、すべてのアメリカ人医師のランダムなサンプルを表すものではありませんが、AAPS調査は、大量注射キャンペーンに対する医師の支持が満場一致ではないことを示しています。
この調査についてAAPSの会長であるジェーン・オリエント医学博士は次のように述べています。
ワクチン接種を拒否する人を「反ワクチン」と呼ぶのは間違っています。彼らはワクチン接種を不必要な治療、個々の患者に利益をもたらすよりも害を及ぼす可能性が高い治療、またはPCR検査は不十分な検査だと考えているのです。
また、AAPSの調査では、医師の回答者の54％が「重大な副作用」に苦しんでいる患者を認識していることも示されました。
ワクチン未接種の医師のうち、80％が「ワクチン接種のリスクがCOVIDにかかるリスクを上回っていると思う」と述べ、30％が「すでにCOVIDに感染して自然免疫を獲得している」と述べているのです。
ワクチン接種を拒否した理由には、他に次のものがありました。
「未知の長期的影響、流産した胎児組織の使用、今回のワクチンは『実験的』段階、効果的な早期治療が他にもある可能性、および死亡と血栓の報告」
希望者には医師以外も調査に参加するよう呼びかけられ、合計約5,300人の参加者があったそうです。
このうち、2,548人が、関連する悪影響についてのコメントを書くことを希望し、これらには、死亡、切断、麻痺、死産、月経不順、失明、発作、および心臓の問題が含まれていました。
これについてAAPS会長のオリエント博士は次のように述べています。
ワクチンとこれらの有害事象との因果関係は証明されていません。
とはいえ、ワクチン接種の後に発生したこれらの多くは、これまでの経験からするとワクチンの製造物責任または医療過誤により巨額の補償金を要求される可能性があります。
しかし、これらのCOVIDワクチンの供給企業は、実は、国家により、そのような訴訟から保護されているのです。
つまり、どのような副反応が出ようが、どれだけ死者が出ようが、企業はその責任をとる必要がなく、一切は税金から支払われます。
しかも、ワクチンと副反応との因果関係を被害者が立証することは不可能に近い──これが現在のコロナ政策の際立った特徴です。
しかし、安価で安全かつ極めて有効性が世界各地で確認されているイベルメクチンは、このような無駄と危険から私たちを解放してくれます。
（寺島隆吉著『コロナ騒ぎ謎解き物語3—コロナワクチンで死ぬか、イベルメクチンで生きるか第1章第3節から転載）
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