自著解説と補足：『ウクライナ・コロナワクチン報道にみるメディア危機』（上） ―闇・絶望と光・希望、左派・リベラルと右派・保守のはざまで闘う書

１はじめに
　今年６月末に、本の泉社から、初めての著書を刊行していただきました。木村朗編集長をはじめ、ISFの皆さまには常に激励していただき、既に書評や関連記事も掲載していただいており、改めて感謝申し上げます（注1） 。版元ドットコムというサイトで、序章の試し読みができ、概要を掴むことができます（注2） 。私のリサーチマップに補足情報と訂正情報も載せておきましたので、併せてご覧いただければ幸いです（注3） 。

拙著は、オープンソース・インテリジェンス（ネット上をはじめとする公開資料による情報検証）の手法に基づき、ウクライナ危機とコロナワクチン危機を、メディアの危機として読み解くことを目的とする著作です。特色としては、特にワクチンの問題の分析について、マルティン・ハイデガー、ハンナ・アーレント、イヴァン・イリイチら、技術について深く考察した思想家たちに、試論的な仕方ではありますが、学ぼうと努めたことが挙げられます。もっとも、私の知識不足もあって、ウクライナでの戦争の考察については哲学的観点がほとんどない、という限界はあります（注4） 。日本人にとっては、直接的当事者となっていないウクライナでの戦争より、世界有数の接種率を達成しているコロナワクチンによる薬害問題の方が、切迫性が高いので、ワクチン問題に重点を置いている、という事情もあります。世界の大多数の国々がコロナワクチン接種をやめて久しい中、日本では2023年春には高齢者向けの6回目接種が断行され、秋には全世代向けの追加接種が計画されています （注5）。本稿執筆中には「新型コロナワクチンによる健康被害救済制度の認定件数が、過去およそ45年間の全てのワクチンの被害認定件数の累計を超えた」という報道もありました。荒川央博士の言う「史上最大の薬害スキャンダル」がますます現実味を帯びています （注6）。

拙著では、福島原発事故と今回のワクチン薬害に見出される意外な共通点を指摘しました。皮肉にも、まさに被災地でもある福島県南相馬市で、アルカリス社が、今回の薬害で大きな問題になっているmRNA技術に基づくワクチンの生産工場を、建設しているという事実があります（注7） 。

メディア報道に関して、ロシアがウクライナの領土内で武力行使をして被害をもたらしているという意味では侵略、という認識は間違っていないでしょう。ただしそういった表面上の事実だけを見て終わってしまい、その原因や背景としての米国のウクライナへの執拗な介入政策とロシアとの分断工作を掘り下げない、もしくはそもそも無視する傾向があります。それでは、本当に批判的に考えているとも、本気で平和を追求しているともいえないだろう、というのが私の見方です。つまり、そうしたこれまで優勢だった報道姿勢は、拙著で導入した「半ポスト真実」（一方的報道による弊害）に陥っているのではないか、という側面を指摘したかったのです。

それに対してコロナワクチンの方はより深刻です。厚労省や製薬会社の主張ばかりが主要メディアにより拡散されるのは同様の「半ポスト真実」です。それに加えて、根本的に有効性が低く、「有害事象」ばかり多い未完成な薬物を１億人（＝２回以上接種者の数）に接種した結果、既に甚大な被害をもたらしている恐れがあります。

１　闇／絶望の時代の最中で
　本稿ではまず、編集者の方が書いてくれた帯文「不透明かつ不可解なわが国メディアの深い闇に、哲学・思想・文明論の視点で鋭く斬り込んだ、希望の書」に見られる闇と希望をモチーフにして、解説を試みたいと思います。

まず闇ですが、この言葉が何を指しているかは、明らかであるように思われます―闇が明らか、というのは、本来は大変皮肉なことですが。つまり、ウクライナ問題でいえば、ドンバスでの悲惨な内戦の軽視、ロイター通信によるマリウポリでの「人間の盾」疑惑に関わる証言動画削除問題、ウクライナのナショナリスト勢力を巡る偏った報道、“英雄”のようにまつりあげられたゼレンスキー大統領の別の顔、ザポリージャ原発やノルドストリーム爆破を巡る不可解な報道、等です。

コロナ禍・ワクチン問題では、ファイザーワクチン有効率「95％」は100人中95人に有効という意味では全くないこと、厚生労働省によるワクチン接種歴別コロナ陽性者数というデータを巡る疑惑、コロナワクチンの莫大な接種後死亡率、2021～22年に発生した莫大な「超過死亡」を巡る謎、1291種類のファイザーワクチン「有害事象」リスト、イベルメクチンや自然免疫といったワクチン以外のコロナ対策への抑圧もしくは軽視、等が該当します。いずれも重大な疑惑や問題ですが、主要メディアが総じて無視または軽視してきたことで、大多数の人が問題の所在すら知らないまま、偏った方向に流されてしまう、という現状があるように思われます。

テレビの闇？
　本書脱稿後も、特に本書で重視してきたワクチン問題について、「闇」を感じさせる問題の発生は止まりませんでした。2023年5月には、我が国を代表するメディアであるNHKが「ニュースウオッチ9」で、コロナワクチン薬害による遺族の方々が、新型コロナ感染症犠牲者の遺族であるかのように演出され報道する、という事件が起こりました。当然ながら遺族の方々は抗議し、既に放送倫理違反の疑いで、BPO案件にもなっています（注8） 。2022年末から23年1月にかけてのコロナワクチン連載で勇名をはせた『週刊新潮』系のウェブメディア『デイリー新潮』の記事からは、NHKの内部事情が読み取れ、これまた絶望を誘うものです（注9） 。NHKは「フェイクバスターズ」と称して、コロナワクチンを巡る根拠のない「誤情報」の論駁に力を入れてきました（注10） 。それに対して、NHKは私が拙著で取り上げてきた専門家らが提示した根拠ある懸念を、おおむね無視してきたと判定せざるをえません。

リスクに関する情報提供が十分になされないまま、いわゆるインフォームドコンセントの権利が蹂躙され、世界有数のコロナワクチン接種率が実現し、莫大な有害事象や接種後死亡が生じるに至ったのは、メディアの責任が大きい、というのが私の見方です。これについては、今日では、新聞やテレビなどの既存メディアは大きな力を持っていないのでは、といった疑問をお寄せいただいたこともあります。けれども、日本新聞協会の2020 年の調査で、「やや信頼できる」または「信頼できる」情報源として新聞が 69.5%、テレビは66.8％と上位に位置し、既存メディアへの信頼が相対的に高いことがわかっています （注11）。もちろん世代によって違いはあり、テレビは見ないし、新聞も読まない人は多くなっています。けれども、ネット上に流れているニュースの多くも、実はテレビや新聞、通信社といった既存メディア由来であることを考慮せねばならないでしょう。日本には、（特に反骨の報道人であるタッカー・カールソン氏が出演していた時の）米国のFOXニュースのように、良くも悪くも主流メディアと全く違う報道をするオルタナティヴ・メディアの力が弱いといえるでしょう。一つ一つの媒体の影響力の低下は明らかです。けれども、ほぼ全ての主要メディアが同じ方向を向き、しかもその方向性が政府の掲げる国策や、専門家の大多数の見解と一致するとき、なお絶大な影響力を持ち得る、と私は見ています。

週刊誌と新聞の闇？
　もう一つ、闇を感じさせる問題として、大衆向け雑誌に過ぎないとみなされているであろう『週刊現代』が、コロナワクチン投入に先立つ2020年から薬害の可能性に警鐘を鳴らすという先駆的な報道をしていたのに、21年の途中で、こうした批判的な報道をやめてしまったことがあります（注12） 。同誌は、既に言及した年末年始の『週刊新潮』のワクチン特集にあたかも呼応するかのように、23年初めにこうした批判的報道を再開した、という事実もあります（注13） 。私に詳細はわかりませんが、メディア業界にはやはり横並び意識のようなものがあり、単独で突出して失敗することを避けたい、といった傾向があるのでしょうか。

もう一つ、私が残念に感じているのは、一部の新聞が行っている「コロナ後遺症」特集で、ワクチン後遺症の可能性への考慮が十分でないことです（注14） 。mRNAワクチンは、新型コロナウイルスが人間の細胞にとりつくために使うスパイクタンパクという物質を抗原として用いているため、コロナ後遺症はワクチン後遺症と多くの共通点があるとされています（注15） 。具体的には、倦怠感、ブレインフォグ、胸の痛み、頭痛、抑うつ、息切れ、無気力等が、両方の後遺症に共通の症状として、対策に取り組む医師によって報告されています（注16） 。そのため、世界有数の人口当たりワクチン接種回数を達成した日本で、ワクチン後遺症の可能性を視野に入れずにコロナ後遺症について語ると、本当はワクチン後遺症であるかもしれない症状を、コロナ後遺症に読み替えてしまう恐れがあります。私はコロナ後遺症の存在を否定していませんし、こういった連載に登場している方々が苦しんでいることに、同情しています。善意で書かれた連載であることも疑いません。けれども、メディア業界人の基本的な知識の不足により、結果的にワクチン禍の隠蔽とコロナへの恐怖の増幅が同時に起こっているとしたら、その善意が闇をもたらしている恐れがある、といわざるをえません。

2　光・希望はどこにあったか

小規模組織や個人の奮闘
　こういった闇や絶望を感じさせる事態が発生した一方で、光もしくは希望を感じさせる出来事も確かにありました。身近なところでは、私のような実績のない著者に、自費出版でない形で本を出させてくれることを決断した出版社があったことです（ただし私は印税を全額放棄しています）。巨大組織である全国放送のテレビ局や主要新聞が、ウクライナ報道やコロナおよびワクチン報道で横並びになりがちだった中、無数に存在する小規模な出版社がことごとく“統制”される、または自主規制をすることはなかなかない、ということでしょう。

小規模組織については、愛知のCBC、関西のサンテレビといった地方テレビ局が、地道なワクチンについての検証報道を続けたことが、特筆に値します。ワクチンについては、小学館発行の『女性セブン』の早くからの奮闘も光りました。女性誌に命に関わる重大な情報が載っているというのは、私にとって盲点となり、当初は見過ごしていました。山口県の地方紙である『長周新聞』はウクライナ問題について、ネット上も含めて、常に痛烈な異論を提起していました。個人レベルでも、寺島隆吉氏主催の「寺島メソッド翻訳NEWS」や、櫻井春彦氏の「櫻井ジャーナル」が、ウクライナ、コロナおよびワクチン問題両方について、大手メディアには載らない貴重な情報を提供してくれました。特に寺島氏の（メディアが）「報道していることよりも、報道しないことの方が重要」という警句は、導きの糸となりました（注17） 。

Trilliana華さんのように、ツイッターのスペース上で、コロナおよびワクチンについて、一般メディアからは事実上締め出されている専門家らを招き、討論会を主催する「ツイッター知識人」と呼ばれる人々まで出てきています。個人が巨大組織を凌ぐ働きをしうるという逆説的事態は、拙著で扱った問題に関する主要メディアの不調（？）とは裏腹に、私に大きな希望を与えてくれました。

ワクチン後遺症対策という希望
　コロナワクチン接種は、私が調べた限り、非常に多くのマイナス効果をもたらしうるものです。けれども接種を受けたら絶望しかないというわけではなく、イベルメクチンや、オートファジー断食、ナットウキナーゼなど、様々な一定の根拠のある後遺症対策に言及したことも、拙著が示唆する希望かもしれません。拙著刊行後には、水素療法が一部のワクチン後遺症にも有効である、と報告する宮川路子・法政大学教授の情報発信にも出会いました（注18） 。高橋徳医師が作用機序を解明しているように、ワクチン後遺症の原因の一つはミトコンドリアの障害による活性酸素発生とされていますので、理論上は活性酸素を除去する水素が有効、といった理屈は理解できます（注19） 。こういった具体的対策が存在し、既に実践している専門家がいることは希望です。けれども、政府や主要メディアの情報発信に見られるように、短期的な副反応と区別されるワクチン後遺症の深刻さを積極的に認めないようでは、こういった有益な情報を伝える動機すらないことになります。ワクチン後遺症そのものを否定する医師も多かった中、積極的に治療や周知に取り組んだ全国有志医師の会や、支援団体である繋ぐ会の活動はなおさら輝かしく見えました。

災いと危機の中にこそ希望は育つのか
　希望という言葉で連想が働くのは、本書執筆中の2022年秋に放送されて好評を博した連続テレビドラマ『エルピス －希望、あるいは災い－』です。テレビ局社員らが、自分達のかつての冤罪報道をただそうとして奔走、苦闘する姿が印象的でした。冤罪報道が実際にただされたことは、これまでもありました。しかし、日本では1億人（＝2回以上接種者の数）が潜在的に被害者となった今回の薬害に関する報道が根本的にただされ、自浄作用が発揮される時は、果たして来るのでしょうか。主要メディアに再生に向けた展望が見えてくるかどうか、今後とも注視していくつもりです（注20） 。

また、拙著でも度々引用しましたが、科学技術の本質について、Ge-stell＝総かり立て体制＝巨大収奪機構という概念を用いて考え抜いたマルティン・ハイデガーが愛した詩句にあるように、本当に「危機のあるところ、また救いとなるものもまた育つ」ものなのかどうか（注21） 。核戦争と原発事故や、巨大薬禍の発生が強く懸念される時代に生きる私達こそ、問い続けねばならないでしょう。

※本稿の原稿への貴重なご意見をいただいた鬼頭孝佳さんに感謝します。本稿へのご感想、ご質問があれば、以下のメールアドレスにお寄せください。
elpis_eleutheria@yahoo.co.jp

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