人類奴隷化を進めるだけの新型コロナ騒ぎ（前）

前置きが長くなったが、同記事をご覧あれ。

・コロナ流行を伴う5つ以上のNWO実現目標
元記事https://thefreedomarticles.com/5-nwo-agendas-accompanying-coronavirus-epidemic/
2020年2月20日（4月13日更新）
マキア・フリーマン記者

要点

・粗筋

新型コロナウイルスの流行のため感染した人の実数に関する議論が続く間に、幾つかの邪悪な実現目標が推進されている。

・意味

コロナウイルスは支配者たちにとって、待望の制御と操縦計画を展開するための機会あるいは口実か？

コロナウイルスの流行が続き、人々がそれを騒ぎすぎか対策が足りないのか双方で議論している間、糊塗策としてあるいは布石としてその流行を使いながらどんな実現目標（つまりNWOのアジェンダ）が展開されているのかを立ち止まって考える必要がある。

私は先回の記事「コロナウイルスと5Gの関係とその隠ぺい」に示したように、この種の大流行は権力者にとって常に2つの動機が存在する。すなわち、誇大宣伝の動機と軽視の動機で、双方の手口がさまざまな形で支配階級に貢献する。欺きは政府（中国政府の予見を含む）特質であり、緊急時には一層はっきりとする。それで、公式発表に基づくニュースや言説は何であれ、常に信じ難くなる。

ウイルスの本当の由来や病原性はさておき、下掲の言葉を読むにつれ、展開されている幾つかの実現目標が存在することに同意できるだろう。それは問題－反応－解決の古いヘーゲル弁証法戦略と同じで、現実感覚がどんなにさまつな水準だろうと、世界の人々はその問題を知覚することによって、支配階級は混沌状態から自分たちの秩序を築くまた一つの機会を得る。

以下は、コロナウイルスの流行のために実行されている5つ以上のNOWの実現目標である。

コロナウイルスの流行に関して信じるものは何でも、新（世界）秩序のために必要な混沌を用意している。押し付けられている5つ以上のNWOの実現目標を知ろう。

1. 情報の一元管理、例えば検閲と言論統制

「イベント201」のシミュレーション（ジョンズ・ホプキンス大学のセンターが世界経済フォーラム［WEF］、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団とともに主催した）でたくさんの発言者が感染爆発の間、情報を一元管理する必要性に言及した。

そこには「偽ニュースに対する強制措置において政府部門からの昇格」を唱えた1人の発言者、ラヴァン・ティル（シンガポールの金融当局と説明される）が含まれる。巨大IT企業はもはやプラットフォームではなく放送局であり、偽ニュースを撲滅するためにつくられなければならないという者もいた。別の発言者は、陰謀論を典型的なやり方で悪魔化した。これは、そのシミュレーションあるいは茶番イベント（6週間後に実現）からの引用である。

「偽情報と誤報が大混乱を引き起こしている……製薬会社はウイルスを持ち込み、薬やワクチンでお金もうけできると非難されており、彼らの製品の社会的信用ががた落ちするのを見てきた。間違ったうわさや敵対する言説による不安が高まっていて、信用レベルが低下するにつれ病気の広がりが増幅している。それで人々は一緒に対処する努力をやめてしまう。これは大きな問題であり、政府や信頼できる機関を脅かす。

各国政府は偽情報撲滅のための介入を検討しているか、すでに実行している。国民のインターネットへのアクセスを制限した国もあれば、ウェブサイトやソーシャルメディアの内容を検閲している国もある。そして、少数の国では、偽情報の流通を妨げるため、インターネットへのアクセスを完全に封じている。有害なうその拡散に対して、逮捕を含む罰則が導入された」。

この計画は何年にもわたって巨大IT企業が先頭に立ってきた検閲を続けることであり、今や緊急時の偽情報の流布は平時にまして大きな問題だから止めなければならないと主張することによって、有害な「偽ニュース」という言い訳を使っている。これは同イベントからの他の幾つかの引用である。

「誠実なタイプの仲介者の存在が必要と考える。つまり、地球規模のやり方と地域的なやり方の両方で官民を実際に結集する、中央集権的な指揮統制機関である……」。

「はい、賛成する。誠実な仲介者を持つことについて要点を述べたかったが、この点で国連は法案に合うと思う……」。

「国連とWHOがはっきりしていることは重要だが、それらが各政府に直接挑戦すると、この主権の問題に立ち入ることになる。なので、単なる対応としてそれを持たないことが本当に重要だと思う……ソフトパワーの影響力を考えることが非常に重要である……」。

この最後の意見は生活の非常に多くの場面でNWOの実現目標、すなわち言論統制を今、また明らかにしている。

2.現金廃止目標

現金廃止目標は長期的なNWO計画で、お金や情報、生活そのものを含む社会のあらゆるデジタル化が一例である超人間化と手を携えて進む。権力に飢えた仕切りたがり屋（政府に引き寄せられやすいタイプの人々）は、１人残らず全員の経済取引が追跡できるので、キャッシュレス社会の概念が好きだ。

それによって権力者は、人物の素性をはるかに完璧に描くことができ、それで不服従や革命が起こる前にその可能性をつぶすことができる。

現金廃止は、課税を通じ政府の歳入も増やす。中国は紙幣が今、新型コロナの痕跡を含み、ウイルスを広げることに貢献しているため、流通から回収しなければならないと主張して、現金廃止目標に向かう機会に飛びついた。

3.戒厳令による隔離

政府は戒厳令の状況を好む。なぜなら、通常の人権が停止されるからだ。権威主義の中国は、新世界秩序の手本として、晩年のデーヴィッド・ロックフェラーのような多くの世界主義者に賞賛されてきた。警察国家の様相を呈す中国からの写真やビデオは、恐ろしいものだった。危険は政府にとって、ウイルスとの闘いの旗の下、いかにうまくやりおおせるかを測る機会である。（後）へ続く

※この記事は、「高橋清隆の文書館」（2020年5月28日）からの転載です。
原文は、コチラ→http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/2030968.html

〇「人類奴隷化を進めるだけの新型コロナ騒ぎ（後）」は7月14日に掲載します。

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