第28回 イベルメクチンの劇的効果
社会・経済4.ワクチンから逃げ出す発展途上国
このように民衆レベルでは、政府・厚労省の意向を無視して、密かに（あるいは堂々とワクチンを拒否しつつ）イベルメクチンを購入するひとが後を絶たないのだろうと思われます。
アジアでも、インドネシアでは保健当局の警告にもかかわらずイベルメクチンが新型コロナの「奇跡の治療薬」として人気を集めています。ソーシャルメディアで盛んに新型コロナの治療薬として取り上げられていることもあり、全国の薬局で売り切れとなって、値上がりが続いているのです。
＊「コロナ感染拡大のインドネシア、『イベルメクチン』 が人気当局警告」（AFPBB News 2021-07-08 ）。
https://www.afpbb.com/articles/-/3355733?cx_part=search
インドでは、インド医師会が「WHOの意向を受けた政府がイベルメクチンの使用に逡巡している」ことに業を煮やして、WHOを告訴することに決めました。
インドでは各州の判断でイベルメクチンが導入され、劇的な成果を上げているのに、政府がおよび腰であるためです。
＊「WHOの主任研究員にインド弁護士会が告訴状。イベルメクチンの虚偽情報を流し、その効
果（エビデンス）の圧殺を図ったとして」（ 『翻訳NEWS』2021-06-12）
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-589.html
南米でも成果を上げていることは前著でも紹介しましたが、最近の新しい事例としては、子どもに対するワクチンを拒否した中米メキシコ大統領の例があります。
＊「メキシコは巨大製薬産業の『人質』にはならない、と大統領が言明。政府が子ども用ワクチン接種を拒絶したとして、ネット民は大統領のこの先の身の安全を懸念」（ 『翻訳NEWS』2021-08-09）
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-635.html
上の翻訳題名で「ネット民は大統領のこの先の身の安全を懸念」とあるのは、 「ワクチンを拒否した」世界でも珍しく勇気ある大統領が、最近相継いで不審な死を遂げたり暗殺されたりしているためです。
＊コロナワクチンに反対した３人の大統領が都合よく死亡し、ワクチン賛成者に取って代わられた。 「偶然」はいつもグローバリストに有利なようだ（ 『翻訳NEWS』2021-08-08）
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-637.html
ここであげられている「3人の大統領」とは、次の3人です。
（1）ハイチのジョベネル・モイーズ大統領
（2）タンザニアのジョン・マグフリ大統領
（3）ブルンジのピエール・ヌクルンジザ大統領
しかし、上記の翻訳記事の末尾には、このサイトの編集者による次のようなコメントが付記されています。
これを読んだ読者から「マダガスカルのラツィラカ大統領が2021年3月28日に亡くなり、その5週間後の5月8日に、彼の国が初めてCOVIDワクチンを投与されたことも確認してください」という投稿があった。
ですから、このような事実を知っているメキシコ国民は、オブラドール大統領の身の上に同じことが起きるのではないかと案じているわけです。
5.恐るべき契約内容と「売国奴」たる政府
しかし日本政府がノーベル賞に輝く自国の誇るべきイベルメクチンを「緊急使用許可（EUA）」として許可しないのは、このような暗殺を恐れているからではないでしょう。
なぜならNHKは、「日本政府は2020年8月28日の時点で、複数の海外メーカーと交渉を進め、このうち、アメリカとイギリスの大手製薬会社2社との間でワクチン供給に関する基本合意を結んだ」と報じているからです（NHK特集「ワクチンは、あなたに届くか」 、2020年9月2日）。
この外国産の遺伝子組み換えワクチンは何度もいうように、「緊急使用許可」としてしか承認されていないもので、どのような副反応が出てくるか予測不可能なものでした。
つまり「イベルメクチン」は最初から日本政府の眼中にはなかったのです。
加えて、このワクチン購入に莫大な税金をつぎ込みながら、 「どのような副反応が出てこようが製薬会社は一切その責任は負わない」という契約すら結んでいたのです。これほど国民を馬鹿にした契約はないでしょう。
そのうえ、最近、漏洩された文書によると、「ファイザー社が各国と結んだ、ワクチンに関する驚くべき同意事項」と「その危険性」が明らかになっています。
その概要は次の通りです。
●ファイザー社のCOVID-19ワクチンを購入した国々は、「このワクチンには重大なリスクがある可能性があり、現時点ではっきりとわかっていない事柄もある」ことを認識しておかなければならない。
●ワクチン以外にCOVID-19の予防・治療薬や治癒方法が発見されたとしても、この同意事項は効力が維持され、購入国はワクチン購入の注文を取り消すことはできないことになっている。
●米国でCOVID-19ワクチンは「無料で」接種できるが、その費用は納税者が納めた税金で賄われている。値段はワクチン1本につき19ドル50セントだが、漏洩された文書によると、アルバニアでは、1本につき12ドルのようだ。
●ファイザー社のCOVID-19ワクチン購入国はさらに、人々の目からは隠されている2つの事実を認識しておかなければならない。1つはワクチンの効用が未知であることであり、もう一つはワクチンの危険性が未知であることだ。
●購入国はさらに、「ファイザー社の補償金を肩代わりし、ファイザー社を保護し、ファイザー社に損害を与えないようにしなければならない。
具体的には、ワクチンに関する、あるいはワクチンに起因するいかなる訴訟、苦情、反対
運動、要求、損失、損害、責任、調停、罰金、手数料、費用、支出に関してである」
＊ファイザー社が各国政府と結んだ契約書が漏洩。そこに書かれていた恐るべき内容とは？
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-644.html（ 『翻訳NEWS』2021-08-25）
これを読む限り、現在の自公政権は「売国奴集団」というしかありません。
（寺島隆吉著『コロナ騒ぎ謎解き物語3—コロナワクチンで死ぬか、イベルメクチンで生きるか序章から転載）
〇ISF主催トーク茶話会：鳥集徹さんを囲んでのトーク茶話会のご案内
※コロナ＆ワクチン問題関連の注目サイトのご紹介です。
https://isfweb.org/recommended/page-2168/
※ISF会員登録およびご支援のお願いのチラシ作成しました。ダウンロードはこちらまで。
